- #1 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
材料貯蔵品
移動平均法による原価法
(注) いずれも収益性の低下による簿価切下げの方法により算定
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~54年
機械及び装置 2~17年2021/06/24 13:26 - #2 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資については、施工設備の増強、生産設備・機材センターの維持更新等を目的とした設備投資を継続的に実施しております。当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は1,185百万円であり、次のとおりであります。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
・建設事業
2021/06/24 13:26- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械及び装置 2~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2021/06/24 13:26- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2021/06/24 13:26