有価証券報告書-第25期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物附属設備……………6年
機械装置及び運搬具……5年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。