コンフィデンス・インターワークス（7374）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2020年3月31日
- -2億7095万
- 2020年12月31日
- 3億2063万
- 2021年3月31日 +24.71%
- 3億9986万
- 2021年6月30日 -70.89%
- 1億1640万
- 2021年9月30日 +100.66%
- 2億3358万
- 2021年12月31日 +75.26%
- 4億939万
- 2022年3月31日 +29.7%
- 5億3097万
- 2022年6月30日 -70.62%
- 1億5601万
- 2022年9月30日 +117.4%
- 3億3916万
- 2022年12月31日 +48.52%
- 5億371万
- 2023年3月31日 +22.67%
- 6億1788万
- 2023年6月30日 -72.92%
- 1億6732万
- 2023年9月30日 +101.72%
- 3億3753万
- 2023年12月31日 +62.18%
- 5億4740万
- 2024年3月31日 +32.55%
- 7億2555万
- 2024年6月30日 -69.3%
- 2億2275万
- 2024年9月30日 +96.21%
- 4億3706万
- 2024年12月31日 +94.95%
- 8億5205万
- 2025年3月31日 +21.56%
- 10億3574万
- 2025年6月30日 -82.47%
- 1億8152万
- 2025年9月30日 +129.21%
- 4億1609万
- 2025年12月31日 +44.93%
- 6億303万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/20 15:43
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響は軽微であります。 - #2 連結包括利益計算書関係（連結）
- (連結包括利益計算書関係)2025/06/20 15:43
該当事項はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
