表示灯（7368）の建物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2020年3月31日: 9億1410万
2020年12月31日 -2.89%: 8億8773万
2021年3月31日 -1.16%: 8億7739万
2021年6月30日 -1.1%: 8億6777万
2021年9月30日 -1.07%: 8億5848万
2021年12月31日 -0.99%: 8億4997万
2022年3月31日 -1.1%: 8億4060万
2022年6月30日 -0.33%: 8億3782万
2022年9月30日 +1.47%: 8億5015万
2022年12月31日 -1.11%: 8億4072万
2023年3月31日 -0.68%: 8億3502万
2023年6月30日 -0.85%: 8億2793万
2023年9月30日 -1.34%: 8億1682万
2023年12月31日 +1.36%: 8億2796万
2024年3月31日 -1.57%: 8億1493万
2024年6月30日 -1.19%: 8億521万
2024年9月30日 -1.14%: 7億9607万
2024年12月31日 -0.74%: 7億9022万
2025年3月31日 -1.07%: 7億8179万
2025年6月30日 -1.06%: 7億7347万
2025年9月30日 -1.27%: 7億6366万
2026年3月31日 -2.5%: 7億4453万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/25 16:00
#2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）: 2.当連結会計年度増減額のうち、主な減少は、減価償却費相当額であります。
3.当連結会計年度末の時価は、土地については、「固定資産税評価額」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)により評価したものであり、一部の建物等の償却性資産については連結貸借対照表計上額をもって時価とみなしております。
4.当連結会計年度から連結財務諸表を作成しているため、期首残高は当社の期首残高を記載しております。
2026/06/25 16:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/25 16:00