有価証券報告書-第9期(令和2年9月1日-令和3年8月31日)
1.発行済株式の種類及び総数
(注)1.普通株式の発行済株式総数の増加1,384,712株は、各種優先株式の取得事由の発生に伴う交付による増加1,294,412株、有償一般募集(ブックビルディング方式による募集)に伴う増資による増加50,000株、有償第三者割当(オーバーアロットメントによる売出しに関連した第三者割当増資)に伴う増資による増加28,300株、新株予約権の行使による増加12,000株であります。
2.A種優先株式の発行済株式総数の減少95,000株は、A種優先株式の消却によるものであります。
3.B種優先株式の発行済株式総数の減少150,000株は、B種優先株式の消却によるものであります。
4.C種優先株式の発行済株式総数の減少249,000株は、C種優先株式の消却によるものであります。
5.D種優先株式の発行済株式総数の減少214,000株は、D種優先株式の消却によるものであります。
6.E種優先株式の発行済株式総数の減少278,700株は、E種優先株式の消却によるものであります。
7.F種優先株式の発行済株式総数の減少51,300株は、F種優先株式の消却によるものであります。
8.G種優先株式の発行済株式総数の増加76,924株は、新株予約権の行使によるものであります。
9.G種優先株式の発行済株式総数の減少256,412株は、G種優先株式の消却によるものであります。
2.自己株式に関する事項
(注)1.A種優先株式の自己株式数の増加95,000株は、A種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
2.A種優先株式の自己株式数の減少95,000株は、A種優先株式の消却によるものであります。
3.B種優先株式の自己株式数の増加150,000株は、B種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
4.B種優先株式の自己株式数の減少150,000株は、B種優先株式の消却によるものであります。
5.C種優先株式の自己株式数の増加249,000株は、C種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
6.C種優先株式の自己株式数の減少249,000株は、C種優先株式の消却によるものであります。
7.D種優先株式の自己株式数の増加214,000株は、D種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
8.D種優先株式の自己株式数の減少214,000株は、D種優先株式の消却によるものであります。
9.E種優先株式の自己株式数の増加278,700株は、E種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
10.E種優先株式の自己株式数の減少278,700株は、E種優先株式の消却によるものであります。
11.F種優先株式の自己株式数の増加51,300株は、F種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
12.F種優先株式の自己株式数の減少51,300株は、F種優先株式の消却によるものであります。
13.G種優先株式の自己株式数の増加256,412株は、G種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
14.G種優先株式の自己株式数の減少256,412株は、G種優先株式の消却によるものであります。
| 当事業年度期首株式数(株) | 当事業年度増加株式数(株) | 当事業年度減少株式数(株) | 当事業年度末株式数(株) | |
| 発行済株式 | ||||
| 普通株式(注)1 | 805,000 | 1,384,712 | - | 2,189,712 |
| A種優先株式(注)2 | 95,000 | - | 95,000 | - |
| B種優先株式(注)3 | 150,000 | - | 150,000 | - |
| C種優先株式(注)4 | 249,000 | - | 249,000 | - |
| D種優先株式(注)5 | 214,000 | - | 214,000 | - |
| E種優先株式(注)6 | 278,700 | - | 278,700 | - |
| F種優先株式(注)7 | 51,300 | - | 51,300 | - |
| G種優先株式(注)8、9 | 179,488 | 76,924 | 256,412 | - |
| 合計 | 2,022,488 | 1,461,636 | 1,294,412 | 2,189,712 |
(注)1.普通株式の発行済株式総数の増加1,384,712株は、各種優先株式の取得事由の発生に伴う交付による増加1,294,412株、有償一般募集(ブックビルディング方式による募集)に伴う増資による増加50,000株、有償第三者割当(オーバーアロットメントによる売出しに関連した第三者割当増資)に伴う増資による増加28,300株、新株予約権の行使による増加12,000株であります。
2.A種優先株式の発行済株式総数の減少95,000株は、A種優先株式の消却によるものであります。
3.B種優先株式の発行済株式総数の減少150,000株は、B種優先株式の消却によるものであります。
4.C種優先株式の発行済株式総数の減少249,000株は、C種優先株式の消却によるものであります。
5.D種優先株式の発行済株式総数の減少214,000株は、D種優先株式の消却によるものであります。
6.E種優先株式の発行済株式総数の減少278,700株は、E種優先株式の消却によるものであります。
7.F種優先株式の発行済株式総数の減少51,300株は、F種優先株式の消却によるものであります。
8.G種優先株式の発行済株式総数の増加76,924株は、新株予約権の行使によるものであります。
9.G種優先株式の発行済株式総数の減少256,412株は、G種優先株式の消却によるものであります。
2.自己株式に関する事項
| 当事業年度期首株式数(株) | 当事業年度増加株式数(株) | 当事業年度減少株式数(株) | 当事業年度末株式数(株) | |
| 自己株式 | ||||
| 普通株式 | - | - | - | - |
| A種優先株式(注)1、2 | - | 95,000 | 95,000 | - |
| B種優先株式(注)3、4 | - | 150,000 | 150,000 | - |
| C種優先株式(注)5、6 | - | 249,000 | 249,000 | - |
| D種優先株式(注)7、8 | - | 214,000 | 214,000 | - |
| E種優先株式(注)9、10 | - | 278,700 | 278,700 | - |
| F種優先株式(注)11、12 | - | 51,300 | 51,300 | - |
| G種優先株式(注)13、14 | - | 256,412 | 256,412 | - |
| 合計 | - | 1,294,412 | 1,294,412 | - |
(注)1.A種優先株式の自己株式数の増加95,000株は、A種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
2.A種優先株式の自己株式数の減少95,000株は、A種優先株式の消却によるものであります。
3.B種優先株式の自己株式数の増加150,000株は、B種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
4.B種優先株式の自己株式数の減少150,000株は、B種優先株式の消却によるものであります。
5.C種優先株式の自己株式数の増加249,000株は、C種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
6.C種優先株式の自己株式数の減少249,000株は、C種優先株式の消却によるものであります。
7.D種優先株式の自己株式数の増加214,000株は、D種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
8.D種優先株式の自己株式数の減少214,000株は、D種優先株式の消却によるものであります。
9.E種優先株式の自己株式数の増加278,700株は、E種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
10.E種優先株式の自己株式数の減少278,700株は、E種優先株式の消却によるものであります。
11.F種優先株式の自己株式数の増加51,300株は、F種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
12.F種優先株式の自己株式数の減少51,300株は、F種優先株式の消却によるものであります。
13.G種優先株式の自己株式数の増加256,412株は、G種優先株式の取得事由の発生によるものであります。
14.G種優先株式の自己株式数の減少256,412株は、G種優先株式の消却によるものであります。