- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a.製品、仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
b.原材料、貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、主として定率法、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~13年2024/07/18 15:11 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 2~13年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
2024/07/18 15:11- #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
1. 有形固定資産及び無形固定資産の評価
(1) 当会計年度計上額
2024/07/18 15:11- #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
会計上の見積りにより当連結会計年度に係る連結財務諸表にその額を計上した項目であって、翌連結会計年度に係る連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があるものは、次のとおりです。
1. 有形固定資産及び無形固定資産の評価
(1) 当連結会計年度計上額
2024/07/18 15:11- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 3~13年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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