- 5026
- 2026/10/09
- 時価
- 52億円
- PER 予
- 146.79倍
- 2022年以降
- 赤字-204.88倍
(2022-2025年) - PBR
- 3.73倍
- 2022年以降
- 4.74-31.38倍
(2022-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 2.54%
- ROA 予
- 0.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2020年8月31日
- 1543万
- 2021年8月31日 +5.51%
- 1628万
- 2022年2月28日 -43.43%
- 921万
個別
- 2020年8月31日
- 1523万
- 2021年8月31日 +5.59%
- 1608万
有報情報
- #1 四半期連結損益計算書関係(連結)
- ※ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2022/05/20 15:00
当第2四半期連結累計期間(自 2021年9月1日至 2022年2月28日) 支払手数料 28,990 〃 賞与引当金繰入額 9,062 〃 のれん償却額 1,922 〃 - #2 損益計算書関係(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2022/05/20 15:00
※2 各科目に含まれている関係会社に対する売上高・仕入高・営業外収益は、次のとおりであります。前事業年度(自 2019年9月1日至 2020年8月31日) 当事業年度(自 2020年9月1日至 2021年8月31日) 給料手当 137,722 〃 175,494 〃 賞与引当金繰入額 15,234 〃 16,085 〃 地代家賃 33,609 〃 39,039 〃
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/05/20 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金資産 賞与引当金 4,665千円 減価償却超過額 28,426 〃
税引前当期純損失が計上されているため記載を省略しております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/05/20 15:00
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額繰延税金資産 賞与引当金 4,722千円 減価償却超過額 28,562 〃
- #5 連結損益計算書関係(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2022/05/20 15:00
※2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。前連結会計年度(自 2019年9月1日至 2020年8月31日) 当連結会計年度(自 2020年9月1日至 2021年8月31日) 支払手数料 50,529〃 41,358〃 賞与引当金繰入額 15,434〃 16,285〃 のれん償却額 3,742〃 3,889〃
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
a 原材料及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
b 商品及び製品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、一括償却資産については、3年間の均等償却を実施しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
車両運搬具 6年2022/05/20 15:00 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
a 原材料及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
b 商品及び製品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、一括償却資産については、3年間の均等償却を実施しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 3~10年2022/05/20 15:00