有価証券報告書-第79期(2025/04/01-2026/03/31)
④指標及び目標
当社グループは、創業100周年となる2047年にカーボンニュートラルを達成することを長期目標としており、そのバックキャストに基づき、2030年のCO2排出量を2019年度比で50%削減することをマイルストーンとしております。
この目標に向け、エコアクション21に基づく環境マネジメントのもと、特に優先して取組むべき事業所及び関連事業活動を選定し、事業活動に伴うCO2排出量の把握と省エネ診断の実施を進めております。今後も、省エネ性能の高い設備への更新、工場重機の電動化、CO2フリー電力の導入拡大、環境性能の高い車両導入等を継続的に推進し、カーボンニュートラル目標の達成を目指します。

当社は、2020年4月19日より愛知第七工場(半田)において、発電時にCO2を排出しない再生可能エネルギー電源(電力会社が保有する水力発電等の再生可能エネルギー電源)に由来するCO2フリー価値付き電力を使用しております。
この導入により、同工場のCO2排出量は導入前と比較して6割程度削減されました。当社は、カーボンニュートラル及びSDGsへの取組みの一環としてCO2排出量の削減を重要課題と位置付けており、今後も脱炭素社会の実現に向けて、再生可能エネルギーのさらなる導入を含む取組みを積極的に推進していきます。
<リサイクル率の向上>当社グループでは、事業活動を通じた資源循環の最大化を重要なテーマと位置付けております。2025年度はバイオマテリアル事業において前年と同様100%のリサイクル率を達成することができました。また、資源循環事業においては81.9%となりました。
今後も、バイオマテリアル事業及び資源循環事業におけるリサイクル率100%の達成を目指し、日々の処理方法等の改善を通じて、資源の有効活用と廃棄物削減を進め、持続可能な社会の発展に貢献していきます。
<事業活動に伴う環境負荷の全体像>当社では、事業活動に伴う原材料・資源・エネルギー等の利用量及び環境負荷量を、INPUT→OUTPUT(インプット・アウトプット)データとして把握し、環境負荷の一層の低減とリサイクル率の向上に向けた取組みを進めております。
環境経営方針のもと、よりグリーンな経営・生産活動を目指し、各拠点において「上下水道の使用量削減」「ムリ・ムダ・ムラの削減」「省資源・低エネルギー化」等を継続的に推進しております。

※1 算定範囲は、国内グループ会社を対象としており、海外グループ会社は含んでおりません。
※2 廃棄物等の再資源化処理を受託し、製品として出荷した量をINPUTとしております。
当社グループは、創業100周年となる2047年にカーボンニュートラルを達成することを長期目標としており、そのバックキャストに基づき、2030年のCO2排出量を2019年度比で50%削減することをマイルストーンとしております。
この目標に向け、エコアクション21に基づく環境マネジメントのもと、特に優先して取組むべき事業所及び関連事業活動を選定し、事業活動に伴うCO2排出量の把握と省エネ診断の実施を進めております。今後も、省エネ性能の高い設備への更新、工場重機の電動化、CO2フリー電力の導入拡大、環境性能の高い車両導入等を継続的に推進し、カーボンニュートラル目標の達成を目指します。

この導入により、同工場のCO2排出量は導入前と比較して6割程度削減されました。当社は、カーボンニュートラル及びSDGsへの取組みの一環としてCO2排出量の削減を重要課題と位置付けており、今後も脱炭素社会の実現に向けて、再生可能エネルギーのさらなる導入を含む取組みを積極的に推進していきます。
<リサイクル率の向上>当社グループでは、事業活動を通じた資源循環の最大化を重要なテーマと位置付けております。2025年度はバイオマテリアル事業において前年と同様100%のリサイクル率を達成することができました。また、資源循環事業においては81.9%となりました。
今後も、バイオマテリアル事業及び資源循環事業におけるリサイクル率100%の達成を目指し、日々の処理方法等の改善を通じて、資源の有効活用と廃棄物削減を進め、持続可能な社会の発展に貢献していきます。
<事業活動に伴う環境負荷の全体像>当社では、事業活動に伴う原材料・資源・エネルギー等の利用量及び環境負荷量を、INPUT→OUTPUT(インプット・アウトプット)データとして把握し、環境負荷の一層の低減とリサイクル率の向上に向けた取組みを進めております。
環境経営方針のもと、よりグリーンな経営・生産活動を目指し、各拠点において「上下水道の使用量削減」「ムリ・ムダ・ムラの削減」「省資源・低エネルギー化」等を継続的に推進しております。

※1 算定範囲は、国内グループ会社を対象としており、海外グループ会社は含んでおりません。
※2 廃棄物等の再資源化処理を受託し、製品として出荷した量をINPUTとしております。