- 9556
- 2026/10/07
- 時価
- 226億円
- PER
- 43.97倍
- 2022年以降
- 13.1-89.06倍
（2022-2026年） - PBR
- 3.4倍
- 2022年以降
- 1.98-11.07倍
（2022-2026年） - 配当 予
- 0%
- ROE
- 7.76%
- ROA
- 2.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
INTLOOP（9556）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2023年10月31日
- 1億5756万
- 2024年1月31日 -50.37%
- 7819万
- 2024年4月30日 +116.82%
- 1億6954万
- 2024年7月31日 -45.14%
- 9301万
- 2024年10月31日 +99.98%
- 1億8601万
- 2025年1月31日 -45.72%
- 1億97万
- 2025年4月30日 +218.55%
- 3億2165万
- 2025年7月31日 -58.75%
- 1億3267万
- 2025年10月31日 +79.03%
- 2億3752万
- 2026年1月31日 -49.29%
- 1億2045万
- 2026年4月30日 +300.87%
- 4億8287万
- 2026年7月31日 -67.72%
- 1億5585万
個別
- 2021年7月31日
- 3441万
- 2022年4月30日 -0.01%
- 3441万
- 2022年7月31日 +36.84%
- 4708万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/10/27 15:51
前連結会計年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日) 当連結会計年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日) 業務委託費 351,960 〃 835,132 〃 賞与引当金繰入額 15,376 〃 33,609 〃 役員退職慰労引当金繰入額 12,075 〃 29,000 〃 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
a 商品、製品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
b 仕掛品、原材料及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～39年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3～15年2025/10/27 15:51
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
