- 5036
- 2026/09/04
- 時価
- 747億円
- PER 予
- 9.96倍
- 2022年以降
- 6.47-50.44倍
(2022-2025年) - PBR
- 2.43倍
- 2022年以降
- 1.34-4.34倍
(2022-2025年) - 配当 予
- 3.23%
- ROE 予
- 24.41%
- ROA 予
- 6.89%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2023年9月30日
- 237億7400万
- 2024年9月30日 +28.33%
- 305億1000万
個別
- 2023年9月30日
- 243億7700万
- 2024年9月30日 +25.73%
- 306億4800万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- ・組織運営方針や執行役員の人事制度について2024/12/20 14:00
・重要な設備投資(固定資産等の取得)について
・サステナビリティに対する取り組みについて - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2024/12/20 14:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/12/20 14:00
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物及び2016年4月1日以後取得の建物附属設備については定額法により償却しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2024/12/20 14:00前連結会計年度
(自 2022年10月1日
至 2023年9月30日)当連結会計年度
(自 2023年10月1日
至 2024年9月30日)車両運搬具 -百万円 3百万円 計 - 3 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2024/12/20 14:00前連結会計年度
(自 2022年10月1日
至 2023年9月30日)当連結会計年度
(自 2023年10月1日
至 2024年9月30日)建物 14百万円 -百万円 工具、器具及び備品 13 0 ソフトウエア 1 1 ソフトウエア仮勘定 - 11 その他 0 0 計 29 14 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため記載を省略しております。2024/12/20 14:00 - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※4 有形固定資産の減価償却累計額2024/12/20 14:00
前連結会計年度(2023年9月30日) 当連結会計年度(2024年9月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 2,165百万円 2,758百万円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/12/20 14:00
- #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社ネクストスケープ(以下、ネクストスケープ社)を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにネクストスケープ社株式の取得価額とネクストスケープ社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2024/12/20 14:00
当連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)流動資産 851百万円 固定資産 141 のれん 2,064
該当事項はありません。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2024/12/20 14:00
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末と比べて4,604百万円増加し、30,439百万円となりました。これは主に、前渡金が4,678百万円増加したことによるものであります。固定資産は、前連結会計年度末と比べて6,735百万円増加し、30,510百万円となりました。これは主に、有形固定資産が8,062百万円増加した一方で、無形固定資産が1,974百万円減少したことによるものであります。
この結果、総資産は前連結会計年度末と比べて11,340百万円増加し、60,949百万円となりました。 - #11 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2024/12/20 14:00
また、資産除去債務の負債計上に代えて敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法を用いているものに関しては以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 当連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 期首残高 -百万円 373百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 229 1,259 時の経過による調整額 0 10
- #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品、貯蔵品…個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2024/12/20 14:00
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産