FPパートナー(7388)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2021年11月30日
- 2億6597万
- 2022年5月31日 -6.35%
- 2億4907万
- 2022年8月31日 -4.8%
- 2億3712万
- 2022年11月30日 -4.03%
- 2億2757万
- 2023年2月28日 -0.54%
- 2億2634万
- 2023年5月31日 +105.19%
- 4億6442万
- 2023年8月31日 -5.06%
- 4億4092万
- 2023年11月30日 +19.56%
- 5億2716万
- 2024年2月29日 +5.74%
- 5億5742万
- 2024年5月31日 +15.43%
- 6億4345万
- 2024年8月31日 -3.82%
- 6億1884万
- 2024年11月30日 -7.13%
- 5億7473万
- 2025年2月28日 +16.65%
- 6億7043万
- 2025年5月31日 -6.45%
- 6億2719万
- 2025年8月31日 +37.36%
- 8億6152万
- 2025年11月30日 -8.18%
- 7億9101万
- 2026年2月28日 -8.24%
- 7億2584万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法により評価しております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~50年
構築物 10年
機械及び装置 10年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3年~10年2026/02/26 14:06