無形固定資産
連結
- 2020年11月30日
- 17億5138万
- 2021年11月30日 -7.87%
- 16億1349万
- 2022年8月31日 -8.74%
- 14億7245万
個別
- 2021年11月30日
- 3365万
有報情報
- #1 四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- (四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)2022/12/02 15:00
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間における減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2022/12/02 15:00
投資活動により使用した資金は、371,654千円(前年同期は290,730千円の支出)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出198,040千円(前年同期は99,383千円の支出)、無形固定資産の取得による支出65,936千円(前年同期は15,066千円の支出)によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
a 販売用不動産、仕掛販売用不動産、未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 原材料
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c 貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
機械装置及び運搬具 2~17年2022/12/02 15:00 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2022/12/02 15:00
無形固定資産
定額法を採用しております。