有価証券報告書-第55期(2022/07/01-2023/06/30)
(表示方法の変更)
当社は、特例財務諸表提出会社に該当するため、当事業年度より、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は、以下のとおりであります。
前事業年度において、総額表示しておりました貸借対照表の有形固定資産の取得価額(建物1,256,739千円、構築物27,483千円、機械及び装置1,665,473千円、車輌運搬具590千円、工具、器具及び備品234,682千円、リース資産38,342千円)及び減価償却累計額(建物702,008千円、構築物23,408千円、機械及び装置1,037,453千円、車輌運搬具590千円、工具、器具及び備品184,759千円、リース資産16,994千円)につきましては、当事業年度より純額表示し記載を省略しております。損益計算書の売上高(商品売上高699,461千円、製品売上高4,132,416千円)につきましては、当事業年度より区分掲記はせず、売上高のみを表示しております。
当社は、特例財務諸表提出会社に該当するため、当事業年度より、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は、以下のとおりであります。
前事業年度において、総額表示しておりました貸借対照表の有形固定資産の取得価額(建物1,256,739千円、構築物27,483千円、機械及び装置1,665,473千円、車輌運搬具590千円、工具、器具及び備品234,682千円、リース資産38,342千円)及び減価償却累計額(建物702,008千円、構築物23,408千円、機械及び装置1,037,453千円、車輌運搬具590千円、工具、器具及び備品184,759千円、リース資産16,994千円)につきましては、当事業年度より純額表示し記載を省略しております。損益計算書の売上高(商品売上高699,461千円、製品売上高4,132,416千円)につきましては、当事業年度より区分掲記はせず、売上高のみを表示しております。