有価証券報告書-第1期(2023/04/01-2024/03/31)
② 戦略
当社の経営理念において「変革と挑戦」は重要なキーワードであり、中期事業戦略においても(非ICE売上比率の拡大へ)事業ポートフォリオを改革し、持続的な売上・利益成長を目指すこととしています。また、人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すための投資を行うことが、社会から強く求められるとともに、その実現が当社の持続的成長を左右すると認識しております。
こういった事業・社会環境、当社方針、そして、経営トップ自ら従業員へ発信している共有したい価値観に基づき、当社は人材戦略において「成長を担う人材基盤の拡充」「変革への挑戦を後押しできる企業風土の醸成」をメインテーマに、5本柱の重要施策を定め、推進しています。
<重要施策5本柱>■事業戦略と連動した人材ポートフォリオの構築
事業ポートフォリオ改革を目指す当社にとって現在と、将来求められる人材ポートフォリオは大きく異なると見込んでいます。よって、現在の人材ポートフォリオ・スキルを可視化するとともに、将来において求められる人材ポートフォリオ・スキルの明確化を現在行っています。その結果を受けて、人材ポートフォリオの充実に向けた具体的施策を立案し、推進していきます。
■人材の高度化に向けた主体的・自主的なキャリア形成支援
当社は人材ポートフォリオ充実を目的とした人材の高度化において、OJTをはじめとした階層別教育・訓練、部門別教育による、各分野におけるプロフェッショナル・管理者の育成を重視しています。一方で、個々の従業員の主体的・自律的なキャリア形成を支援し、さらなる成長や挑戦の機会を提供することも重要と考えています。
よって、現在個々のグループ会社で実施され成果を上げている人材公募制度、海外トレーニー制度、海外留学制度、通信教育講座受講の斡旋・費用補助、従業員が自主的に受講する外部講座・授業料等の費用補助など諸制度をグループとして一体で運用するとともに、キャリアフォロー面談の定期実施など、新しい制度も立案・推進していきます。
■従業員エンゲージメントの向上
当社は、従業員エンゲージメントを高めるためには、環境性能に優れた製品提供など、当社が経営理念に基づく事業活動そのものを通じ、社会の持続的な発展に貢献していることを従業員に浸透させ、それが一人ひとりの価値観に結びついていくことが重要と考えます。
現在個々のグループ会社で実施されている従業員エンゲージメント調査を統合し、グループ共通の土台で、現状の把握とさらなる改善に繋げていきます。
また、経営トップがグループの従業員に、当社グループの今後の見通し、方針、共有したい価値観を自らの言葉で伝えるとともに、日々の疑問にも答える場をウェビナー形式にて開催し、直近では6カ国からのべ604名の従業員が参加しました。
■DE&I(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)
当社は、性別や国籍などを問わずあらゆる人にとって「多様な人材が安心して活躍できる」職場づくりを目指し、開かれた職場環境の確保とともに、女性や外国人やシニア従業員等の採用、人材の多様化に取り組んでいます。
当社グループは、多様な勤務形態の拡充や介護・育児への支援といった多様な働き方の実現に向けた取り組みに加えて、性別や時間的制約の有無にかかわらず、誰もが働き甲斐を感じ、能力発揮のしやすい雇用環境を創出することを重点的な取り組み課題としています。その上で、女性社員の積極採用、人材育成、役職登用を進めるとともに、女性管理職比率の向上を図ります。あわせて、女性正社員に占める女性管理職比率等にも注視していきます。
また、当社は、男性が育児に積極的に参加できる環境を整備することが女性の活躍推進に繋がるとともに、男女問わず働きやすい職場環境の構築にも繋がると考えております。
よって、男性育児休業取得の推進に向けた目標を設定し、制度周知、環境整備を行っていきます。目標に対する実績は定期的にモニタリングし、それを受けた目標の上方修正も視野に入れた推進活動を行っていきます。
その他、外国人の管理職への登用、中途採用者の管理職への登用、障がい者雇用の推進にも積極的に取り組んでいきます。
■安心安全な職場環境の構築
心身ともに安心安全な職場環境の構築は人材が持続的に能力を発揮し、また自ら成長し人的資本を向上させるために不可欠な取り組みです。
現在個々のグループ会社で実施され成果を上げている働き方改革(生産性の向上、長時間労働是正、休暇取得推進、多様な勤務形態など)、健康経営(※)、安全衛生の取り組みをグループ全体で共有し、KPIを定め、推進していきます。
(※)当社の完全子会社である日本ピストンリング㈱は、5年連続で「健康経営優良法人」に認定されています。グループとして、従業員の健康増進が経営課題の解決に関連することを認識し、健康経営への取り組みを推進していきます。
当社の経営理念において「変革と挑戦」は重要なキーワードであり、中期事業戦略においても(非ICE売上比率の拡大へ)事業ポートフォリオを改革し、持続的な売上・利益成長を目指すこととしています。また、人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すための投資を行うことが、社会から強く求められるとともに、その実現が当社の持続的成長を左右すると認識しております。
こういった事業・社会環境、当社方針、そして、経営トップ自ら従業員へ発信している共有したい価値観に基づき、当社は人材戦略において「成長を担う人材基盤の拡充」「変革への挑戦を後押しできる企業風土の醸成」をメインテーマに、5本柱の重要施策を定め、推進しています。
<重要施策5本柱>■事業戦略と連動した人材ポートフォリオの構築
事業ポートフォリオ改革を目指す当社にとって現在と、将来求められる人材ポートフォリオは大きく異なると見込んでいます。よって、現在の人材ポートフォリオ・スキルを可視化するとともに、将来において求められる人材ポートフォリオ・スキルの明確化を現在行っています。その結果を受けて、人材ポートフォリオの充実に向けた具体的施策を立案し、推進していきます。
■人材の高度化に向けた主体的・自主的なキャリア形成支援
当社は人材ポートフォリオ充実を目的とした人材の高度化において、OJTをはじめとした階層別教育・訓練、部門別教育による、各分野におけるプロフェッショナル・管理者の育成を重視しています。一方で、個々の従業員の主体的・自律的なキャリア形成を支援し、さらなる成長や挑戦の機会を提供することも重要と考えています。
よって、現在個々のグループ会社で実施され成果を上げている人材公募制度、海外トレーニー制度、海外留学制度、通信教育講座受講の斡旋・費用補助、従業員が自主的に受講する外部講座・授業料等の費用補助など諸制度をグループとして一体で運用するとともに、キャリアフォロー面談の定期実施など、新しい制度も立案・推進していきます。
■従業員エンゲージメントの向上
当社は、従業員エンゲージメントを高めるためには、環境性能に優れた製品提供など、当社が経営理念に基づく事業活動そのものを通じ、社会の持続的な発展に貢献していることを従業員に浸透させ、それが一人ひとりの価値観に結びついていくことが重要と考えます。
現在個々のグループ会社で実施されている従業員エンゲージメント調査を統合し、グループ共通の土台で、現状の把握とさらなる改善に繋げていきます。
また、経営トップがグループの従業員に、当社グループの今後の見通し、方針、共有したい価値観を自らの言葉で伝えるとともに、日々の疑問にも答える場をウェビナー形式にて開催し、直近では6カ国からのべ604名の従業員が参加しました。
■DE&I(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)
当社は、性別や国籍などを問わずあらゆる人にとって「多様な人材が安心して活躍できる」職場づくりを目指し、開かれた職場環境の確保とともに、女性や外国人やシニア従業員等の採用、人材の多様化に取り組んでいます。
当社グループは、多様な勤務形態の拡充や介護・育児への支援といった多様な働き方の実現に向けた取り組みに加えて、性別や時間的制約の有無にかかわらず、誰もが働き甲斐を感じ、能力発揮のしやすい雇用環境を創出することを重点的な取り組み課題としています。その上で、女性社員の積極採用、人材育成、役職登用を進めるとともに、女性管理職比率の向上を図ります。あわせて、女性正社員に占める女性管理職比率等にも注視していきます。
また、当社は、男性が育児に積極的に参加できる環境を整備することが女性の活躍推進に繋がるとともに、男女問わず働きやすい職場環境の構築にも繋がると考えております。
よって、男性育児休業取得の推進に向けた目標を設定し、制度周知、環境整備を行っていきます。目標に対する実績は定期的にモニタリングし、それを受けた目標の上方修正も視野に入れた推進活動を行っていきます。
その他、外国人の管理職への登用、中途採用者の管理職への登用、障がい者雇用の推進にも積極的に取り組んでいきます。
■安心安全な職場環境の構築
心身ともに安心安全な職場環境の構築は人材が持続的に能力を発揮し、また自ら成長し人的資本を向上させるために不可欠な取り組みです。
現在個々のグループ会社で実施され成果を上げている働き方改革(生産性の向上、長時間労働是正、休暇取得推進、多様な勤務形態など)、健康経営(※)、安全衛生の取り組みをグループ全体で共有し、KPIを定め、推進していきます。
(※)当社の完全子会社である日本ピストンリング㈱は、5年連続で「健康経営優良法人」に認定されています。グループとして、従業員の健康増進が経営課題の解決に関連することを認識し、健康経営への取り組みを推進していきます。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
