無形固定資産
連結
- 2024年12月31日
- 3950万
個別
- 2023年12月31日
- 134万
- 2024年12月31日 -22.22%
- 104万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を含む)並びに2017年1月1日以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~22年
機械装置及び運搬具 1~15年2025/03/31 15:46 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2025/03/31 15:46
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は2,340,582千円となり、その主な内訳は、現金及び預金1,283,072千円、売掛金及び契約資産382,541千円、商品377,963千円です。2025/03/31 15:46
固定資産は572,053千円となり、その内訳は、有形固定資産114,989千円、無形固定資産39,501千円、投資その他の資産417,561千円です。
(負債) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 1~15年2025/03/31 15:46
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を含む)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年
器具及び備品 3~10年2025/03/31 15:46