無形固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 5億5427万
- 2026年3月31日 +212.5%
- 17億3210万
個別
- 2025年3月31日
- 4億7383万
- 2026年3月31日 +54.31%
- 7億3118万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~20年
機械及び装置 2~8年2026/06/30 15:30 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/30 15:30
投資活動の結果、支出した資金は1,382,432千円(前連結会計年度は474,993千円の支出)となりました。これは主に連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出915,289千円、ソフトウエアの開発に伴う無形固定資産の取得による支出465,256千円によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械及び装置 2~8年2026/06/30 15:30
② 無形固定資産(のれん、リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~20年
工具、器具及び備品 3~10年2026/06/30 15:30