純資産
個別
- 2020年11月30日
- 43億9611万
- 2021年11月29日 +3.32%
- 45億4225万
有報情報
- #1 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況（連結）
- 2021年12月30日現在、委託会社が運用の指図を行っている証券投資信託(マザーファンドを除きます。)は次の通りです。2022/02/28 9:02
本数(本) 純資産総額(百万円) 追加型株式投資信託 532 15,077,635 追加型公社債投資信託 0 0 単位型株式投資信託 73 253,073 単位型公社債投資信託 54 309,924 合計 659 15,640,633 - #2 信託報酬等（連結）
- 信託報酬等の額及び支弁の方法2022/02/28 9:02
①信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年率 1.65%(税抜 1.5%)を乗じて得た額とします(信託報酬 = 運用期間中の基準価額×信託報酬率)。
その配分及び当該信託報酬を対価とする役務の内容は下記の通りです。 - #3 投資リスク（連結）
- ※当ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。2022/02/28 9:02
<その他の留意点>①分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 - #4 投資制限（連結）
- 式への投資割合には制限を設けません。(投資信託約款の「運用の基本方針」)2022/02/28 9:02
②新株引受権証券および新株予約権証券への投資は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。(投資信託約款の「運用の基本方針」)
③投資信託証券への投資は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。(投資信託約款の「運用の基本方針」) - #5 投資有価証券の主要銘柄（連結）
- 比率2022/02/28 9:02
(%)日本 株式 村田製作所 電気機器 26,500 8,435.00 223,527,500 9,157.00 242,660,500 5.05 日本 株式 芝浦電子 電気機器 27,000 7,700.00 207,900,000 8,730.00 235,710,000 4.91 日本 株式 トヨタ自動車 輸送用機器 108,000 2,012.00 217,296,000 2,105.50 227,394,000 4.73 日本 株式 東京エレクトロン 電気機器 3,000 60,600.00 181,800,000 66,280.00 198,840,000 4.14 日本 株式 三井ハイテック 電気機器 16,500 8,940.00 147,510,000 11,270.00 185,955,000 3.87 日本 株式 日本製鋼所 機械 42,000 3,440.00 144,480,000 3,860.00 162,120,000 3.37 日本 株式 日本電産 電気機器 11,800 12,730.00 150,214,000 13,520.00 159,536,000 3.32 日本 株式 信越化学工業 化学 7,600 19,030.00 144,628,000 19,920.00 151,392,000 3.15 日本 株式 SBIホールディングス 証券、商品先物取引業 40,000 2,969.00 118,760,000 3,135.00 125,400,000 2.61 日本 株式 レンゴー パルプ・紙 143,000 841.37 120,316,571 870.00 124,410,000 2.59 日本 株式 レーザーテック 電気機器 3,500 30,160.00 105,560,000 35,290.00 123,515,000 2.57 日本 株式 三菱UFJフィナンシャル・グループ 銀行業 188,800 610.10 115,186,880 624.90 117,981,120 2.46 日本 株式 住友金属鉱山 非鉄金属 27,000 4,236.00 114,372,000 4,350.00 117,450,000 2.44 日本 株式 SMC 機械 1,500 73,830.00 110,745,000 77,590.00 116,385,000 2.42 日本 株式 TREホールディングス サービス業 65,000 1,818.00 118,170,000 1,771.00 115,115,000 2.40 日本 株式 日本電解 非鉄金属 20,000 4,326.90 86,538,032 5,490.00 109,800,000 2.28 日本 株式 新光電気工業 電気機器 19,000 5,250.00 99,750,000 5,490.00 104,310,000 2.17 日本 株式 オリックス その他金融業 43,200 2,286.00 98,755,200 2,347.50 101,412,000 2.11 日本 株式 ミスミグループ本社 卸売業 20,500 4,790.00 98,195,000 4,720.00 96,760,000 2.01 日本 株式 GMOペイメントゲートウェイ 情報・通信業 6,300 15,600.00 98,280,000 14,350.00 90,405,000 1.88 日本 株式 富士電機 電気機器 14,000 6,020.00 84,280,000 6,280.00 87,920,000 1.83 日本 株式 扶桑化学工業 化学 17,300 4,690.00 81,137,000 4,855.00 83,991,500 1.75 日本 株式 日本駐車場開発 不動産業 597,000 134.00 79,998,000 138.00 82,386,000 1.71 日本 株式 オープンハウス 不動産業 13,000 6,670.00 86,710,000 6,020.00 78,260,000 1.63 日本 株式 ダイセキ サービス業 15,200 5,050.00 76,760,000 5,110.00 77,672,000 1.62 日本 株式 芝浦機械 機械 20,000 3,422.83 68,456,603 3,760.00 75,200,000 1.56 日本 株式 東京応化工業 化学 11,000 7,150.00 78,650,000 6,800.00 74,800,000 1.56 日本 株式 フェローテックホールディングス 電気機器 16,000 3,692.82 59,085,265 4,235.00 67,760,000 1.41 日本 株式 デンカ 化学 18,000 3,340.00 60,120,000 3,760.00 67,680,000 1.41 日本 株式 テクマトリックス 情報・通信業 35,000 1,927.00 67,445,000 1,906.00 66,710,000 1.39
e border="0">(注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率は、本ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の時価の比率です。 (注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率は、本ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の時価の比率です。 ロ.種類別及び業種別の投資比率 種類 国内/外国 業種 投資比率(%) 株式 国内 建設業 1.93 パルプ・紙 2.59 化学 9.99 ガラス・土石製品 0.61 非鉄金属 4.73 機械 8.76 電気機器 32.39 輸送用機器 4.73 精密機器 0.35 倉庫・運輸関連業 0.42 情報・通信業 4.82 卸売業 3.97 小売業 1.16 銀行業 2.46 証券、商品先物取引業 2.61 その他金融業 2.11 不動産業 4.10 サービス業 8.75 小計 96.48 合計 96.48 (注)投資比率は、本ファンドの純資産総額に対する当該有価証券又は当該業種の時価の比率です。 - #6 投資状況（連結）
- (1)【投資状況】2022/02/28 9:02
e border="0">資産の種類 国/地域 時価合計(円) 投資比率(%) 現金・預金・その他の資産(負債控除後) ― 169,080,200 3.52 合計(純資産総額) 4,805,484,820 100.00 資産の種類 国/地域 時価合計(円) 投資比率(%) 株式 日本 4,636,404,620 96.48 現金・預金・その他の資産(負債控除後) ― 169,080,200 3.52 合計(純資産総額) 4,805,484,820 100.00
e border="0">(注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率とは、本ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。 (注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率とは、本ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。 - #7 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況（連結）
- 2022/02/28 9:02
当事業年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)評価・換算差額等 純資産合計 その他有価証券評価差額金 繰延ヘッジ損益 評価・換算差額等合計 当期首残高 393 133 526 50,442 当期変動額 剰余金の配当 △2,305 当期純利益 9,157 株主資本以外の項目の当期変動額(純額) △980 151 △829 △829 当期変動額合計 △980 151 △829 6,022 当期末残高 △587 284 △302 56,464
- #8 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）
- 2022/02/28 9:02
(単位:百万円)第36期中間会計期間末 (2021年9月30日)
中間損益計算書第36期中間会計期間末 (2021年9月30日) 純資産の部 株主資本
(単位:百万円) - #9 純資産の推移（連結）
- ①【純資産の推移】2022/02/28 9:02
e border="0">純資産総額(円) 1万口当たりの純資産額(円) (分配落) (分配付) (分配落) (分配付) 純資産総額(円) 1万口当たりの純資産額(円) (分配落) (分配付) (分配落) (分配付) 第13期計算期間末 (2012年11月29日) 2,004,666,020 2,004,666,020 4,572 4,572 第14期計算期間末 (2013年11月29日) 2,555,378,855 2,555,378,855 7,378 7,378 第15期計算期間末 (2014年12月 1日) 2,474,528,680 2,474,528,680 8,609 8,609 第16期計算期間末 (2015年11月30日) 3,278,769,116 3,344,139,280 10,031 10,231 第17期計算期間末 (2016年11月29日) 2,989,383,470 2,989,383,470 10,200 10,200 第18期計算期間末 (2017年11月29日) 3,155,230,484 3,336,781,162 13,903 14,703 第19期計算期間末 (2018年11月29日) 4,956,912,492 4,956,912,492 12,747 12,747 第20期計算期間末 (2019年11月29日) 4,506,140,306 4,506,140,306 12,814 12,814 第21期計算期間末 (2020年11月30日) 4,396,118,567 4,584,707,820 16,317 17,017 第22期計算期間末 (2021年11月29日) 4,542,255,730 4,690,129,606 18,430 19,030 2020年12月末日 4,251,687,826 ― 16,173 ― 2021年 1月末日 4,283,014,455 ― 16,537 ― 2月末日 4,208,141,644 ― 16,547 ― 3月末日 4,431,221,310 ― 17,449 ― 4月末日 4,322,967,920 ― 17,515 ― 5月末日 4,323,506,166 ― 17,446 ― 6月末日 4,403,758,748 ― 17,849 ― 7月末日 4,255,127,340 ― 17,407 ― 8月末日 4,387,972,612 ― 17,722 ― 9月末日 4,579,921,688 ― 18,669 ― 10月末日 4,664,433,039 ― 18,909 ― 11月末日 4,583,599,339 ― 18,372 ― 12月末日 4,805,484,820 ― 19,145 ― - #10 純資産額計算書（連結）
- 【純資産額計算書】2022/02/28 9:02
e border="0">(2021年12月30日現在)
e border="0">Ⅰ 資産総額 4,844,334,908 円 Ⅱ 負債総額 38,850,088 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 4,805,484,820 円 Ⅳ 発行済口数 2,510,019,479 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 1.9145 円 (1万口当たり純資産額) (19,145 円) Ⅰ 資産総額 4,844,334,908 円 Ⅱ 負債総額 38,850,088 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 4,805,484,820 円 Ⅳ 発行済口数 2,510,019,479 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 1.9145 円 (1万口当たり純資産額) (19,145 円) - #11 資産の評価（連結）
- 資産の評価】2022/02/28 9:02
<基準価額の算出方法>基準価額とは、投資信託財産に属する資産を法令及び一般社団法人投資信託協会規則に従って時価評価して得た投資信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(以下「純資産総額」といいます。)を、計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。ただし、便宜上1万口当たりに換算した価額で表示することがあります。
<基準価額の算出頻度>基準価額は、委託会社の営業日において日々算出されます。 - #12 運用体制（連結）
- 2022/02/28 9:02
委託会社では社内規定を定めて運用に係る組織及びその権限と責任を明示するとともに、運用を行うに当たって遵守すべき基本的な事項を含め、運用とリスク管理を適正に行うことを目的とした運用等に係る業務規則を定めています。
委託会社は、受託会社又は再信託受託会社に対して、日々の純資産照合、月次の勘定残高照合などを行っています。また、外部監査法人による内部統制の整備及び運用状況の報告書を再信託受託会社より受け取っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
