有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第47期(令和3年9月18日-令和4年3月17日)

【提出】
2022/06/17 9:00
【資料】
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【項目】
49項目
①【投資有価証券の主要銘柄】
2022年3月31日現在

銘柄名
発行体の国/地域
種類数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率
(%)
償還日
投資
比率
(%)
1ジャパン・セレクション・マザーファンド親投資信託受益証券991,133,0433.73773.9170-99.94
日本3,704,557,9783,882,268,129-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
2022年3月31日現在
種類投資比率(%)
親投資信託受益証券99.94
合計99.94

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
該当事項はありません。
(参考)
ジャパン・セレクション・マザーファンド
2022年3月31日現在

銘柄名
発行体の国/地域
種類
業種
数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率
(%)
償還日
投資
比率
(%)
1JSR株式79,9003,448.973,630.00-3.93
日本化学275,573,307290,037,000-
2トヨタ自動車株式127,0002,036.002,222.50-3.83
日本輸送用機器258,572,000282,257,500-
3三菱UFJフィナンシャル・グループ株式369,000759.10760.30-3.80
日本銀行業280,107,900280,550,700-
4三井住友フィナンシャルグループ株式64,7004,031.003,907.00-3.43
日本銀行業260,805,700252,782,900-
5ソニーグループ株式16,20012,270.0012,730.00-2.80
日本電気機器198,774,000206,226,000-
6日立製作所株式33,2005,643.006,165.00-2.77
日本電気機器187,347,600204,678,000-
7日本電信電話株式56,6003,483.003,545.00-2.72
日本情報・通信業197,137,800200,647,000-
8中外製薬株式46,9003,972.524,097.00-2.60
日本医薬品186,311,549192,149,300-
9リクルートホールディングス株式30,1005,232.005,414.00-2.21
日本サービス業157,483,200162,961,400-
10キーエンス株式2,80054,280.0057,250.00-2.17
日本電気機器151,984,000160,300,000-
11信越化学工業株式8,50018,170.0018,790.00-2.17
日本化学154,445,000159,715,000-
12東京エレクトロン株式2,20057,870.0063,250.00-1.89
日本電気機器127,314,000139,150,000-
13富士フイルムホールディングス株式17,0007,183.007,502.00-1.73
日本化学122,111,000127,534,000-
14東京海上ホールディングス株式17,6006,961.007,128.00-1.70
日本保険業122,513,600125,452,800-
15三井物産株式37,6003,107.003,328.00-1.70
日本卸売業116,823,200125,132,800-
16デンソー株式15,7007,605.007,860.00-1.67
日本輸送用機器119,398,500123,402,000-
17三菱商事株式26,3004,296.654,601.00-1.64
日本卸売業113,002,132121,006,300-
18INPEX株式81,7001,318.001,440.00-1.59
日本鉱業107,680,600117,648,000-
19日本電気株式22,5004,955.005,150.00-1.57
日本電気機器111,487,500115,875,000-
20エヌ・ティ・ティ・データ株式47,8002,276.002,418.00-1.57
日本情報・通信業108,792,800115,580,400-
21オリックス株式47,2002,324.502,447.50-1.57
日本その他金融業109,716,400115,522,000-
22セブン&アイ・ホールディングス株式19,7005,556.005,813.00-1.55
日本小売業109,453,200114,516,100-
23KDDI株式28,2003,974.764,005.00-1.53
日本情報・通信業112,088,299112,941,000-
24新光電気工業株式16,5005,320.005,850.00-1.31
日本電気機器87,780,00096,525,000-
25三菱重工業株式24,0003,635.004,020.00-1.31
日本機械87,240,00096,480,000-
26SMC株式1,40067,230.0068,840.00-1.31
日本機械94,122,00096,376,000-
27第一三共株式35,6002,382.002,680.00-1.29
日本医薬品84,799,20095,408,000-
28浜松ホトニクス株式13,7005,897.166,550.00-1.22
日本電気機器80,791,20189,735,000-
29ベネッセホールディングス株式38,7002,241.182,247.00-1.18
日本サービス業86,734,02686,958,900-
30富士電機株式14,1006,000.006,160.00-1.18
日本電気機器84,600,00086,856,000-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
2022年3月31日現在
種類投資比率(%)
株式98.27
合計98.27

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
2022年3月31日現在
業種国内/外国投資比率(%)
電気機器国内19.08
化学10.62
情報・通信業8.86
輸送用機器8.62
銀行業7.23
機械6.68
サービス業6.14
卸売業4.70
医薬品3.90
保険業2.61
建設業2.48
小売業2.23
その他製品2.06
食料品1.84
鉱業1.59
その他金融業1.57
ガラス・土石製品1.38
海運業1.12
非鉄金属1.08
不動産業0.98
精密機器0.81
証券、商品先物取引業0.79
金属製品0.78
繊維製品0.60
倉庫・運輸関連業0.35
陸運業0.17
合計98.27

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

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