シュローダーDCアクティブ日本株式の(分配準備積立金)、投資信託の推移 - 四半期
個別
- 2008年10月27日
- 5423万
- 2009年10月26日 -12.7%
- 4734万
- 2010年4月26日 -9.26%
- 4296万
- 2010年10月25日 -8.78%
- 3919万
- 2011年10月25日 -15.42%
- 3314万
- 2012年10月25日 -12.69%
- 2894万
- 2013年10月25日 +940.54%
- 3億114万
- 2014年10月27日 +14.04%
- 3億4342万
- 2015年4月27日 -19.56%
- 2億7626万
- 2015年10月26日 +95.91%
- 5億4122万
- 2016年4月26日 -10.19%
- 4億8606万
- 2016年10月25日 -7.99%
- 4億4723万
- 2017年4月25日 -15.4%
- 3億7836万
- 2017年10月25日 +106.21%
- 7億8021万
- 2018年4月25日 -8.42%
- 7億1448万
- 2018年10月25日 -8.64%
- 6億5274万
- 2019年4月25日 -8.15%
- 5億9951万
- 2019年10月25日 -8%
- 5億5153万
- 2020年4月25日 -12.64%
- 4億8184万
- 2020年10月26日 -8.45%
- 4億4110万
- 2021年4月26日 -11.85%
- 3億8882万
- 2021年10月25日 +140.17%
- 9億3382万
- 2022年4月25日 -6.57%
- 8億7250万
- 2022年10月25日 -5.82%
- 8億2172万
- 2023年4月25日 -10.69%
- 7億3390万
- 2023年10月25日 +33.56%
- 9億8023万
- 2024年4月25日 -7.79%
- 9億386万
- 2024年10月25日 +31.74%
- 11億9078万
- 2025年4月25日 -5.79%
- 11億2179万
- 2025年10月27日 +82.57%
- 20億4810万
有報情報
- #1 投資リスク(連結)
- 1)ファンドは、決算時に諸経費等控除後の利子・配当収入と売買益の中から、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して収益分配を行いますがこれにより一定水準の収益分配金が支払われることを示唆あるいは保証するものではありません。また、基準価額水準、市況動向等によっては、委託会社の判断により分配を行わないことがあります。2026/01/27 9:00
2)分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
3)分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 - #2 投資対象(連結)
- この信託において投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。2026/01/27 9:00
1)次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)
イ)有価証券 - #3 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- 重要な会計方針2026/01/27 9:00
重要な会計上の見積り項 目 第34期自 2024年1月 1日至 2024年12月31日 3.引当金の計上基準 (1) 退職給付引当金従業員の退職給付引当金及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る当期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。(2) 役員退職慰労引当金役員の退職慰労金の支出に備えるため、内規に基づく当期末要支給額を計上しております。 4.収益及び費用の計上基準 (1) 委託者報酬委託者報酬は、投資信託の日々の純資産価額に対する一定割合として認識され、契約期間にわたりサービスを提供するものであるため、日々の運用により履行義務が充足されると判断しており、投資信託の契約期間にわたり収益として認識しております。(2) 運用受託報酬運用受託報酬は、投資一任契約または投資助言契約に基づき、契約期間にわたりサービスを提供するものであるため、日々の運用により履行義務が充足されると判断しており、投資一任契約または投資助言契約の契約期間にわたり収益として認識しております。(3) 成功報酬成功報酬は、対象となる投資一任契約の特定のパフォーマンス目標を超過する運用益に対して一定割合を認識しており、成功報酬を受領する権利が確定した段階で収益として認識しております。(4) その他営業収益その他営業収益は、関係会社との契約に基づき、日々のサービス提供により履行義務が充足されると判断しており、契約期間にわたり収益として認識しております。 5.外貨建資産および負債の本邦通貨への換算基準 外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。