DCファンダメンタル・バリューファンドの(分配準備積立金)の推移 - 通期
個別
- 2011年1月11日
- 4億1098万
- 2012年1月10日 -18.13%
- 3億3647万
- 2013年1月10日 -12.98%
- 2億9280万
- 2014年1月10日 +10.93%
- 3億2479万
- 2015年1月13日 -23.24%
- 2億4929万
- 2016年1月12日 -12.77%
- 2億1746万
- 2017年1月10日 +68.28%
- 3億6595万
- 2018年1月10日 +124.41%
- 8億2123万
- 2019年1月10日 -15.87%
- 6億9094万
- 2020年1月10日 -15.82%
- 5億8162万
- 2021年1月12日 +15.74%
- 6億7317万
- 2022年1月11日 +42.39%
- 9億5852万
- 2023年1月10日 -0.15%
- 9億5703万
- 2024年1月10日 +98.23%
- 18億9709万
- 2025年1月10日 +19.1%
- 22億5940万
- 2026年1月13日 +106.71%
- 46億7047万
個別
- 2013年1月10日
- 2億9280万
- 2014年1月10日 +10.93%
- 3億2479万
有報情報
- #1 その他、委託会社等の概況(連結)
- 5【その他】2026/04/13 9:09
(1)定款の変更 - #2 その他、資産管理等の概要(連結)
- (5)【その他】2026/04/13 9:09
<投資信託契約の終了(償還)と手続き>(1)投資信託契約の終了(ファンドの繰上償還) - #3 その他の手数料等(連結)
- 投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用及び受託会社の立て替えた立替金の利息(「諸経費」といいます。)は、受益者の負担とし、そのつど投資信託財産中から支弁します(マザーファンドにおいて負担する場合を含みます。)。2026/04/13 9:09
- #4 その他の関係法人の概況(連結)
- 第2【その他の関係法人の概況】2026/04/13 9:09
1【名称、資本金の額及び事業の内容】 - #5 その他投資資産の主要なもの(連結)
- ③【その他投資資産の主要なもの】2026/04/13 9:09
該当事項はありません。 - #6 ファンドの仕組み(連結)
- (3)【ファンドの仕組み】2026/04/13 9:09
①当ファンドの仕組み及び関係法人 - #7 ファンドの沿革(連結)
- (2)【ファンドの沿革】2026/04/13 9:09
2002年1月31日 当ファンドの投資信託契約締結、設定、運用開始 2012年4月 1日 当ファンドの名称を「すみしん DCファンダメンタル・バリュー ファンド」から「DCファンダメンタル・バリュー ファンド」に変更当ファンドの主要投資対象である「住信 ファンダメンタル・バリュー マザーファンド」の名称を「ファンダメンタル・バリュー マザーファンド」に変更 - #8 ファンドの目的及び基本的性格(連結)
- (1)【ファンドの目的及び基本的性格】2026/04/13 9:09
<ファンドの目的>当ファンドは、わが国の株式に投資し、中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指します。 - #9 ファンドの経理状況(連結)
- 当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則(昭和38年大蔵省令第59号)」並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則(平成12年総理府令第133号)」に基づいて作成しております。
なお、財務諸表に記載している金額は、円単位で表示しております。2026/04/13 9:09 - #10 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況(連結)
- 2【事業の内容及び営業の概況】2026/04/13 9:09
投資信託及び投資法人に関する法律に定める投資信託委託会社である委託会社は、証券投資信託の設定を行うとともに金融商品取引法に定める金融商品取引業者としてその運用(投資運用業)を行っています。また、金融商品取引法に定める投資助言業務等の関連する業務を行っています。 - #11 保管(連結)
- 【保管】
該当事項はありません。2026/04/13 9:09 - #12 信託報酬等(連結)
- (3)【信託報酬等】2026/04/13 9:09
信託報酬等の額及び支弁の方法 - #13 信託期間(連結)
- 【信託期間】
無期限とします。(2002年 1月31日設定)
ただし、下記「(5)その他 <投資信託契約の終了(償還)と手続き>」の事項に該当する場合は、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることがあります。2026/04/13 9:09 - #14 内国投資信託受益証券事務の概要(連結)
- 受益証券の不発行
委託会社は、当ファンドの受益権を取り扱う振替機関が社振法の規定により主務大臣の指定を取り消された場合又は当該指定が効力を失った場合であって、当該振替機関の振替業を承継する者が存在しない場合その他やむを得ない事情がある場合を除き、振替受益権を表示する受益証券を発行しません。2026/04/13 9:09 - #15 分配の推移(連結)
- ②【分配の推移】2026/04/13 9:09
e border="0">期 間 1万口当たりの分配金(円) 第15期計算期間 2016年 1月13日~2017年 1月10日 0 第16期計算期間 2017年 1月11日~2018年 1月10日 0 第17期計算期間 2018年 1月11日~2019年 1月10日 0 第18期計算期間 2019年 1月11日~2020年 1月10日 0 第19期計算期間 2020年 1月11日~2021年 1月12日 0 第20期計算期間 2021年 1月13日~2022年 1月11日 0 第21期計算期間 2022年 1月12日~2023年 1月10日 0 第22期計算期間 2023年 1月11日~2024年 1月10日 0 第23期計算期間 2024年 1月11日~2025年 1月10日 0 第24期計算期間 2025年 1月11日~2026年 1月13日 0 期 間 1万口当たりの分配金(円) 第15期計算期間 2016年 1月13日~2017年 1月10日 0 第16期計算期間 2017年 1月11日~2018年 1月10日 0 第17期計算期間 2018年 1月11日~2019年 1月10日 0 第18期計算期間 2019年 1月11日~2020年 1月10日 0 第19期計算期間 2020年 1月11日~2021年 1月12日 0 第20期計算期間 2021年 1月13日~2022年 1月11日 0 第21期計算期間 2022年 1月12日~2023年 1月10日 0 第22期計算期間 2023年 1月11日~2024年 1月10日 0 第23期計算期間 2024年 1月11日~2025年 1月10日 0 第24期計算期間 2025年 1月11日~2026年 1月13日 0 - #16 分配方針(連結)
- 【分配方針】
年1回の毎決算時(決算日は毎年1月10日。ただし当日が休業日の場合は翌営業日。)に、原則として次の通り収益分配を行う方針です。
イ.分配対象額の範囲
経費控除後の配当等収益及び売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
ロ.分配対象額についての分配方針
委託会社が、基準価額水準等を勘案して分配金額を決定します。
ハ.留保益の運用方針
留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
※将来の分配金の支払い及びその金額について保証するものではありません。2026/04/13 9:09 - #17 利害関係人との取引制限(連結)
- 自己又はその役員との取引
自己又はその取締役もしくは執行役との間における取引を行うことを内容とした運用を行うこと(投資者の保護に欠け、もしくは取引の公正を害し、又は金融商品取引業の信用を失墜させるおそれのないものとして内閣府令で定めるものを除きます。)。2026/04/13 9:09 - #18 参考情報(連結)
- 第3【参考情報】2026/04/13 9:09
ファンドについては、当計算期間において以下の書類が提出されております。
提出年月日 提出書類 2025年 4月10日 有価証券届出書 2025年 4月10日 有価証券報告書 2025年10月10日 有価証券届出書 2025年10月10日 半期報告書 - #19 収益率の推移(連結)
- ③【収益率の推移】2026/04/13 9:09
e border="0">期 間 収益率(%) 第15期計算期間 2016年 1月13日~2017年 1月10日 9.5 第16期計算期間 2017年 1月11日~2018年 1月10日 29.2 第17期計算期間 2018年 1月11日~2019年 1月10日 △22.5 第18期計算期間 2019年 1月11日~2020年 1月10日 17.1 第19期計算期間 2020年 1月11日~2021年 1月12日 10.9 第20期計算期間 2021年 1月13日~2022年 1月11日 15.9 第21期計算期間 2022年 1月12日~2023年 1月10日 2.8 第22期計算期間 2023年 1月11日~2024年 1月10日 35.9 第23期計算期間 2024年 1月11日~2025年 1月10日 15.6 第24期計算期間 2025年 1月11日~2026年 1月13日 54.5 期 間 収益率(%) 第15期計算期間 2016年 1月13日~2017年 1月10日 9.5 第16期計算期間 2017年 1月11日~2018年 1月10日 29.2 第17期計算期間 2018年 1月11日~2019年 1月10日 △22.5 第18期計算期間 2019年 1月11日~2020年 1月10日 17.1 第19期計算期間 2020年 1月11日~2021年 1月12日 10.9 第20期計算期間 2021年 1月13日~2022年 1月11日 15.9 第21期計算期間 2022年 1月12日~2023年 1月10日 2.8 第22期計算期間 2023年 1月11日~2024年 1月10日 35.9 第23期計算期間 2024年 1月11日~2025年 1月10日 15.6 第24期計算期間 2025年 1月11日~2026年 1月13日 54.5
e border="0">(注1)収益率とは、各計算期間末の基準価額(分配付)から前計算期間末の基準価額(分配落)を控除した額を前計算期間末の基準価額(分配落)で除して得た数に100を乗じて得た数字です。 (注2)小数第2位を四捨五入しております。 (注1)収益率とは、各計算期間末の基準価額(分配付)から前計算期間末の基準価額(分配落)を控除した額を前計算期間末の基準価額(分配落)で除して得た数に100を乗じて得た数字です。 (注2)小数第2位を四捨五入しております。 - #20 受益者の権利等(連結)
- 受益者は、委託会社の決定した収益分配金を持分に応じて請求する権利を有します。2026/04/13 9:09
- #21 委託会社等の概況(連結)
- 会社の意思決定機構2026/04/13 9:09
会社に取締役(監査等委員である取締役を除く。)を10名以内、監査等委員である取締役を5名以内おきます。取締役は、株主総会において選任され、又は解任されます。ただし、監査等委員である取締役は、それ以外の取締役と区別するものとします。 - #22 委託会社等の経理状況(連結)
- 委託者である三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社(以下「委託者」という。)の財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号、以下「財務諸表等規則」という。)並びに同規則第2条の規定に基づき、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年内閣府令第52号)により作成しております。
また、委託者の中間財務諸表は財務諸表等規則並びに同規則第2条、第282条及び第306条の規定に基づき、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年内閣府令第52号)により作成しております。
なお、財務諸表及び中間財務諸表の金額については、百万円未満の端数を切り捨てて記載しております。2026/04/13 9:09 - #23 投資リスク(連結)
- 株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。2026/04/13 9:09 - #24 投資不動産物件(連結)
- 【投資不動産物件】
該当事項はありません。2026/04/13 9:09 - #25 投資制限(連結)
- 株式の貸付は、貸付時点において、貸付株式の時価合計額が、投資信託財産で保有する株式の時価合計額を超えないものとします。2026/04/13 9:09
- #26 投資対象(連結)
- 投資の対象とする資産の種類
当ファンドにおいて投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。
イ.次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)
1.有価証券
2.デリバティブ取引に係る権利(金融商品取引法第2条第20項に規定するものをいい、投資信託約款第23条に定めるものに限ります。)
3.金銭債権
4.約束手形
ロ.次に掲げる特定資産以外の資産
1.為替手形2026/04/13 9:09 - #27 投資方針(連結)
- 基本方針
当ファンドは、確定拠出年金法(平成13年法律第88号)に基づく確定拠出年金制度のための専用ファンドとして中長期的に、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果をめざします。2026/04/13 9:09 - #28 投資有価証券の主要銘柄(連結)
- ①【投資有価証券の主要銘柄】
e border="0">イ.評価額上位銘柄明細
e border="0">国/地域 種類 銘柄名 数量 帳簿価額(円)単価 帳簿価額(円)金額 評価額(円)単価 評価額(円)金額 投資比率(%) 日本 親投資信託受益証券 ファンダメンタル・バリュー マザーファンド 1,037,739,185 8.1385 8,445,674,616 8.1887 8,497,734,864 99.95 国/2026/04/13 9:09 - #29 投資状況(連結)
(1)【投資状況】2026/04/13 9:09
e border="0">資産の種類 国/地域 時価合計(円) 投資比率(%) 親投資信託受益証券 日本 8,497,734,864 99.95 現金・預金・その他の資産(負債控除後) ― 4,231,182 0.05 合計(純資産総額) 8,501,966,046 100.00 資産の種類 国/地域 時価合計(円) 投資比率(%) 親投資信託受益証券 日本 8,497,734,864 99.95 現金・預金・その他の資産(負債控除後) ― 4,231,182 0.05 合計(純資産総額) 8,501,966,046 100.00
e border="0">(注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率とは、本ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。 (注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率とは、本ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。 - #30 換金(解約)手数料(連結)
- 【換金(解約)手数料】
<解約手数料>ありません。
<信託財産留保額>ご解約時に、信託財産留保額(※)の控除はありません。
※「信託財産留保額」とは、償還時まで投資を続ける投資者との公平性の確保やファンド残高の安定的な推移を図るため、信託期間満了前の解約に対し解約者から徴収する一定の金額をいい、投資信託財産に繰り入れられます。2026/04/13 9:09- #31 換金(解約)手続等(連結)
2【換金(解約)手続等】2026/04/13 9:09
<一部解約手続>受益者が一部解約の実行の請求をするときは、販売会社に対し、振替受益権をもって行うものとします。委託会社は、一部解約の実行の請求を受け付けた場合には、この投資信託契約の一部を解約します。- #32 損益及び剰余金計算書(連結)
(2)【損益及び剰余金計算書】2026/04/13 9:09
第23期自 2024年 1月11日至 2025年 1月10日 第24期自 2025年 1月11日至 2026年 1月13日 営業収益 受取利息 33,559 149,678 有価証券売買等損益 834,123,649 3,027,005,766 営業収益合計 834,157,208 3,027,155,444 営業費用 支払利息 225 - 受託者報酬 4,126,955 4,863,634 委託者報酬 76,643,363 90,324,579 その他費用 294,664 347,283 営業費用合計 81,065,207 95,535,496 営業利益又は営業損失(△) 753,092,001 2,931,619,948 経常利益又は経常損失(△) 753,092,001 2,931,619,948 当期純利益又は当期純損失(△) 753,092,001 2,931,619,948 一部解約に伴う当期純利益金額の分配額又は一部解約に伴う当期純損失金額の分配額(△) 83,615,524 149,867,848 期首剰余金又は期首欠損金(△) 3,322,903,020 3,969,745,933 剰余金増加額又は欠損金減少額 565,230,901 852,148,468 当期追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額 565,230,901 852,148,468 剰余金減少額又は欠損金増加額 587,864,465 711,363,212 当期一部解約に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額 587,864,465 711,363,212 分配金 - - 期末剰余金又は期末欠損金(△) 3,969,745,933 6,892,283,289 - #33 損益計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- 【損益計算書】
(単位:百万円)
(単位:百万円)2026/04/13 9:09- #34 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
(3)【株主資本等変動計算書】2026/04/13 9:09
前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)- #35 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
注記事項2026/04/13 9:09
(重要な会計方針)
1.有価証券の評価基準及び評価方法- #36 注記表(連結)
(3)【注記表】2026/04/13 9:09
- #37 申込手数料、ファンドの状況(連結)
- 【申込手数料】
ありません。2026/04/13 9:09- #38 申込(販売)手続等(連結)
1【申込(販売)手続等】2026/04/13 9:09
<申込手続>当ファンドは確定拠出年金制度のための専用ファンドです。従って、確定拠出年金法第8条第1項に規定する事業主による資産管理契約の相手方及び同法第55条に規定する個人型年金に係る規約を作成した国民年金基金連合会(同法第61条に基づいて事務を委託された者を含みます。)による取得の申込みのみの取扱いとなります。- #39 純資産の推移(連結)
①【純資産の推移】2026/04/13 9:09
e border="0">純資産総額(円) 1万口当たりの純資産額(円) (分配落) (分配付) (分配落) (分配付) 第15期計算期間末 (2017年 1月10日) 1,920,104,816 1,920,104,816 15,207 15,207 第16期計算期間末 (2018年 1月10日) 2,463,416,872 2,463,416,872 19,649 19,649 第17期計算期間末 (2019年 1月10日) 1,959,496,341 1,959,496,341 15,237 15,237 第18期計算期間末 (2020年 1月10日) 2,269,755,699 2,269,755,699 17,841 17,841 第19期計算期間末 (2021年 1月12日) 2,564,911,359 2,564,911,359 19,785 19,785 第20期計算期間末 (2022年 1月11日) 3,109,536,446 3,109,536,446 22,928 22,928 第21期計算期間末 (2023年 1月10日) 3,412,311,832 3,412,311,832 23,567 23,567 第22期計算期間末 (2024年 1月10日) 4,832,148,713 4,832,148,713 32,017 32,017 第23期計算期間末 (2025年 1月10日) 5,439,318,487 5,439,318,487 37,013 37,013 第24期計算期間末 (2026年 1月13日) 8,353,338,387 8,353,338,387 57,173 57,173 2025年 1月末日 5,607,312,585 ― 38,206 ― 2月末日 5,421,206,886 ― 36,889 ― 3月末日 5,456,262,483 ― 37,304 ― 4月末日 5,478,802,401 ― 37,183 ― 5月末日 5,741,566,370 ― 39,339 ― 6月末日 5,905,922,193 ― 40,488 ― 7月末日 6,139,004,124 ― 42,431 ― 8月末日 6,474,802,113 ― 44,710 ― 9月末日 6,803,889,010 ― 46,935 ― 10月末日 7,411,192,435 ― 50,849 ― 11月末日 7,629,957,495 ― 52,446 ― 12月末日 7,843,828,015 ― 53,741 ― 2026年 1月末日 8,501,966,046 ― 57,493 ― 純資産総額(円) 1万口当たりの純資産額(円) (分配落) (分配付) (分配落) (分配付) 第15期計算期間末 (2017年 1月10日) 1,920,104,816 1,920,104,816 15,207 15,207 第16期計算期間末 (2018年 1月10日) 2,463,416,872 2,463,416,872 19,649 19,649 第17期計算期間末 (2019年 1月10日) 1,959,496,341 1,959,496,341 15,237 15,237 第18期計算期間末 (2020年 1月10日) 2,269,755,699 2,269,755,699 17,841 17,841 第19期計算期間末 (2021年 1月12日) 2,564,911,359 2,564,911,359 19,785 19,785 第20期計算期間末 (2022年 1月11日) 3,109,536,446 3,109,536,446 22,928 22,928 第21期計算期間末 (2023年 1月10日) 3,412,311,832 3,412,311,832 23,567 23,567 第22期計算期間末 (2024年 1月10日) 4,832,148,713 4,832,148,713 32,017 32,017 第23期計算期間末 (2025年 1月10日) 5,439,318,487 5,439,318,487 37,013 37,013 第24期計算期間末 (2026年 1月13日) 8,353,338,387 8,353,338,387 57,173 57,173 2025年 1月末日 5,607,312,585 ― 38,206 ― 2月末日 5,421,206,886 ― 36,889 ― 3月末日 5,456,262,483 ― 37,304 ― 4月末日 5,478,802,401 ― 37,183 ― 5月末日 5,741,566,370 ― 39,339 ― 6月末日 5,905,922,193 ― 40,488 ― 7月末日 6,139,004,124 ― 42,431 ― 8月末日 6,474,802,113 ― 44,710 ― 9月末日 6,803,889,010 ― 46,935 ― 10月末日 7,411,192,435 ― 50,849 ― 11月末日 7,629,957,495 ― 52,446 ― 12月末日 7,843,828,015 ― 53,741 ― 2026年 1月末日 8,501,966,046 ― 57,493 ― - #40 純資産額計算書(連結)
【純資産額計算書】2026/04/13 9:09
e border="0">(2026年 1月30日現在)
e border="0">Ⅰ 資産総額 8,516,861,023 円 Ⅱ 負債総額 14,894,977 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 8,501,966,046 円 Ⅳ 発行済口数 1,478,795,370 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 5.7493 円 (1万口当たり純資産額) (57,493 円) Ⅰ 資産総額 8,516,861,023 円 Ⅱ 負債総額 14,894,977 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 8,501,966,046 円 Ⅳ 発行済口数 1,478,795,370 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 5.7493 円 (1万口当たり純資産額) (57,493 円) - #41 計算期間(連結)
- 【計算期間】
原則として、毎年1月11日から翌年1月10日までとします。
ただし、第1計算期間は2002年1月31日から2003年1月10日までとします。
なお、各計算期間終了日に該当する日(以下「該当日」といいます。)が休業日のとき、各計算期間終了日は、該当日の翌営業日とし、その翌日より次の計算期間が開始されるものとします。ただし、最終計算期間の終了日は、信託期間の終了日とします。2026/04/13 9:09- #42 設定及び解約の実績(連結)
(4)【設定及び解約の実績】2026/04/13 9:09
e border="0">期 間 設定口数(口) 解約口数(口) 発行済み口数(口) 第15期計算期間 2016年 1月13日~2017年 1月10日 261,004,400 200,299,391 1,262,674,886 第16期計算期間 2017年 1月11日~2018年 1月10日 254,834,873 263,799,720 1,253,710,039 第17期計算期間 2018年 1月11日~2019年 1月10日 251,843,099 219,510,297 1,286,042,841 第18期計算期間 2019年 1月11日~2020年 1月10日 206,028,399 219,887,521 1,272,183,719 第19期計算期間 2020年 1月11日~2021年 1月12日 242,496,447 218,314,673 1,296,365,493 第20期計算期間 2021年 1月13日~2022年 1月11日 249,828,793 189,972,072 1,356,222,214 第21期計算期間 2022年 1月12日~2023年 1月10日 234,320,519 142,602,141 1,447,940,592 第22期計算期間 2023年 1月11日~2024年 1月10日 357,038,132 295,733,031 1,509,245,693 第23期計算期間 2024年 1月11日~2025年 1月10日 225,071,495 264,744,634 1,469,572,554 第24期計算期間 2025年 1月11日~2026年 1月13日 252,528,960 261,046,416 1,461,055,098 期 間 設定口数(口) 解約口数(口) 発行済み口数(口) 第15期計算期間 2016年 1月13日~2017年 1月10日 261,004,400 200,299,391 1,262,674,886 第16期計算期間 2017年 1月11日~2018年 1月10日 254,834,873 263,799,720 1,253,710,039 第17期計算期間 2018年 1月11日~2019年 1月10日 251,843,099 219,510,297 1,286,042,841 第18期計算期間 2019年 1月11日~2020年 1月10日 206,028,399 219,887,521 1,272,183,719 第19期計算期間 2020年 1月11日~2021年 1月12日 242,496,447 218,314,673 1,296,365,493 第20期計算期間 2021年 1月13日~2022年 1月11日 249,828,793 189,972,072 1,356,222,214 第21期計算期間 2022年 1月12日~2023年 1月10日 234,320,519 142,602,141 1,447,940,592 第22期計算期間 2023年 1月11日~2024年 1月10日 357,038,132 295,733,031 1,509,245,693 第23期計算期間 2024年 1月11日~2025年 1月10日 225,071,495 264,744,634 1,469,572,554 e border="0">第24期計算期間 2025年 1月11日~2026年 1月13日 252,528,960 261,046,416 1,461,055,098 (注)当該計算期間中において、本邦外における設定または解約の実績はありません。 - #43 課税上の取扱い(連結)
- 【課税上の取扱い】
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
確定拠出年金の課税上の取扱いは、下記の通りとなります。
受益者が確定拠出年金法に規定する資産管理機関及び国民年金基金連合会である場合は、当ファンドの毎決算時の収益分配金、一部解約金及び償還金について、所得税及び地方税が課されることはありません。なお、確定拠出年金制度の加入者等については、確定拠出年金の積立金の運用に係る税制が適用されます。
※上記は、2026年 1月30日現在のものですので、税法等が改正された場合等には、上記の内容が変更される場合があります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
2026/04/13 9:09- #44 貸借対照表、委託会社等の経理状況(連結)
- 【貸借対照表】
(単位:百万円)
(単位:百万円)2026/04/13 9:09- #45 資産の評価(連結)
【資産の評価】2026/04/13 9:09
<基準価額の算出方法>基準価額とは、投資信託財産に属する資産(受入担保金代用有価証券を除きます。)を法令及び一般社団法人資産運用業協会規則に従って時価評価して得た投資信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(以下「純資産総額」といいます。)を、計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。ただし、便宜上1万口当たりに換算した価額で表示することがあります。- #46 運用体制(連結)
- 【運用体制】
ファンドの運用体制は以下の通りです。記載された体制、委員会等の名称、人員等は、今後変更されることがあります。
委託会社では社内規定を定めて運用に係る組織及びその権限と責任を明示するとともに、運用を行うに当たって遵守すべき基本的な事項を含め、運用とリスク管理を適正に行うことを目的とした運用等に係る業務規則を定めています。
委託会社は、受託会社又は再信託受託会社に対して、日々の純資産照合、月次の勘定残高照合などを行っています。また、外部監査法人による内部統制の整備及び運用状況の報告書を再信託受託会社より受け取っております。2026/04/13 9:09- #47 運用状況(連結)
5【運用状況】2026/04/13 9:09
以下は、2026年1月30日現在の状況について記載してあります。- #48 附属明細表(連結)
(4)【附属明細表】
e border="0">第1 有価証券明細表2026/04/13 9:09 - #49 (参考情報)運用実績(連結)
≪参考情報≫2026/04/13 9:09
交付目論見書に記載するファンドの運用実績

- #50 (参考)マザーファンド、ファンドの現況
ファンダメンタル・バリュー マザーファンド2026/04/13 9:09
純資産額計算書- #51 (参考)マザーファンド、財務諸表
ファンダメンタル・バリュー マザーファンド2026/04/13 9:09
貸借対照表- #52 (参考)マザーファンド、運用状況(連結)
ファンダメンタル・バリュー マザーファンド2026/04/13 9:09
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