フロンティア不動産投資法人(8964)の当期純利益の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年6月30日
22億4502万
2008年12月31日 +31.43%
29億5053万
2009年6月30日 +0.58%
29億6767万
2009年12月31日 +1.02%
29億9790万
2010年6月30日 -0.79%
29億7410万
2010年12月31日 +18.76%
35億3202万
2011年6月30日 +1.49%
35億8478万
2011年12月31日 +0.65%
36億811万
2012年6月30日 +7.44%
38億7653万
2012年12月31日 +10.23%
42億7311万
2013年6月30日 +6.48%
45億5008万
2013年12月31日 +2.52%
46億6493万
2014年6月30日 +13.77%
53億746万
2014年12月31日 -5.65%
50億748万
2015年6月30日 -7.29%
46億4242万
2015年12月31日 +3.57%
48億800万
2016年6月30日 -7.09%
44億6700万
2016年12月31日 +9.94%
49億1100万
2017年6月30日 +1.2%
49億7000万
2017年12月31日 +1.25%
50億3200万
2018年6月30日 +0.48%
50億5600万
2018年12月31日 +0.85%
50億9900万
2019年6月30日 -8.47%
46億6700万
2019年12月31日 +17.06%
54億6300万
2020年6月30日 +0.66%
54億9900万
2020年12月31日 -2.96%
53億3600万
2021年6月30日 +2.87%
54億8900万
2021年12月31日 +8.13%
59億3500万
2022年6月30日 +1.47%
60億2200万
2022年12月31日 +0.45%
60億4900万
2023年6月30日 +1.6%
61億4600万
2023年12月31日 -7.21%
57億300万
2024年6月30日 +12.75%
64億3000万
2024年12月31日 +1.1%
65億100万
2025年6月30日 -9.54%
58億8100万
2025年12月31日 +0.44%
59億700万

個別

2013年6月30日
45億5008万
2013年12月31日 +2.52%
46億6493万
2014年6月30日 +13.77%
53億746万
2014年12月31日 -5.65%
50億748万
2015年6月30日 -7.29%
46億4242万

個別

2013年6月30日
45億5008万
2013年12月31日 +2.52%
46億6493万
2014年6月30日 +13.77%
53億746万
2014年12月31日 -5.65%
50億748万
2015年6月30日 -7.29%
46億4242万

個別

2013年6月30日
45億5008万
2013年12月31日 +2.52%
46億6493万
2014年6月30日 +13.77%
53億746万
2014年12月31日 -5.65%
50億748万
2015年6月30日 -7.29%
46億4242万

個別

2013年6月30日
45億5008万
2013年12月31日 +2.52%
46億6493万
2014年6月30日 +13.77%
53億746万
2014年12月31日 -5.65%
50億748万
2015年6月30日 -7.29%
46億4242万

有報情報

#1 注記表(連結)
(投資口1口当たり情報)
第42期自 2025年1月1日至 2025年6月30日第43期自 2025年7月1日至 2025年12月31日
1口当たり純資産額64,909円64,893円
1口当たり当期純利益(注1)(注2)2,174円2,183円
(注1)1口当たり当期純利益は、当期純利益を期間の日数による加重平均投資口数で除することにより算出しています。潜在投資口調整後1口当たり当期純利益については、潜在投資口がないため記載していません。
(注2)1口当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりです。
2026/03/30 16:02
#2 管理報酬等(連結)
本資産運用会社に対する資産運用報酬は、運用報酬1、運用報酬2、取得報酬及び譲渡報酬から構成され、それぞれの具体的な額又は計算方法及び支払の時期は以下のとおりとします(注1)。なお、かかる報酬は、本資産運用会社が指定する銀行口座への振込の方法により支払われます。
(注1)2026年3月26日開催の第11回投資主総会において、資産運用会社に対する資産運用報酬について、①これまでの「運用報酬」に含まれていた本投資法人の総資産額に対する運用報酬及び償却前営業利益に対する運用報酬を、それぞれ「運用報酬Ⅰ」及び「運用報酬Ⅱ」とし、また、これまでの本投資法人の総資産額及び償却前営業利益のみに連動する運用報酬に加えて、「運用報酬控除前税引前当期純利益」を「本投資法人の関連する営業期間に係る決算期における発行済投資口数」で除したいわゆる「1口当たり純利益(EPU)」に連動する運用報酬を「運用報酬Ⅲ」(注2)として追加する変更を行うこと、②不動産等以外の不動産関連資産の取得及び譲渡についても取得報酬及び譲渡報酬の対象となるよう所要の変更を行うことを内容とする規約変更(以下「本規約変更」といいます。)が承認可決されています。かかる規約変更の効力は、2026年7月1日から生じます。
(注2)2026年7月1日以降は、「運用報酬Ⅲ」として、各営業期間毎に、本投資法人の運用報酬控除前税引前当期純利益(*)にEPU(**)を乗じた金額に0.0023%(なお、当該営業期間が6か月に満たない場合又は6か月を超える場合には、0.0023%に「183を当該営業期間の実日数で除した数」を乗じた料率に調整します。)を乗じた額(運用報酬控除前税引前当期純利益が零を下回る場合には、零円とします。)を上限とする金額を、当該営業期間に係る決算期以後3か月以内に支払います。
2026/03/30 16:02
#3 自己資本利益率(収益率)の推移(連結)
(注)自己資本利益率=当期純利益/((期首純資産額+期末純資産額)÷2)×100(小数第2位を四捨五入して記載しています。)
2026/03/30 16:02

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