形態	追加型株式投資信託
投資態度	① わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を目指して積極的に運用を行なうことを基本とします。② 主に時価総額2,000億円以下の上場株式を投資対象とします。③ 運用の効率化をはかるため株価指数先物取引等を利用することがあります。④ 大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行なわれないことがあります。⑤ 当ファンドは、原則としてファンド・オブ・ファンズのみに取得させることを目的とするものです。
主な投資制限	① 株式への投資割合には制限を設けません。② 同一銘柄の株式への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。③ 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。④ 投資信託証券への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。ただし、わが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券への投資は行いません。⑤ 株式以外の資産への投資は、原則として、信託財産総額の50%以下とします。⑥ 外貨建資産への投資は、行ないません。⑦ 派生商品の利用はヘッジ目的に限定します。
収益の分配	① 収益分配対象額の範囲は、経費等控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益(評価損益を含みます。)等の全額とします。② 収益分配金額は、委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、収益分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

4.MFS外国株コア・ファンド(適格機関投資家専用)

形態	追加型株式投資信託
運用の基本方針	この投資信託は、投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
主要投資対象	「MFS外国株マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)」受益証券を主要な投資対象とします。
投資態度	① 主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く世界の株式を主要投資対象とし、投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。② マザーファンドでは、市場平均以上の成長性があり、かつ割安な銘柄を厳選して投資を行います。③ ベンチマークはMSCI コクサイ・インデックス(税引前配当込み・円ベース)とします。④ 株式の実質組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。⑤ 投資信託財産に属する資産の価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、デリバティブ取引を行う場合があります。⑥ 投資信託財産に属する実質外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行いません。⑦ マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニーにマザーファンドの運用の指図に関する権限を委託します(国内の短期金融資産の運用の指図に係る権限を除きます。)。⑧ 当初設定後一定期間、および資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
マザーファンドの投資態度	① 日本を除く世界の株式を主要投資対象とし、投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。② 市場平均以上の成長性があり、かつ割安な銘柄を厳選して投資を行います。③ ベンチマークはMSCI コクサイ・インデックス(税引前配当込み・円ベース)とします。④ 株式の組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。⑤ 投資信託財産に属する資産の価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、デリバティブ取引を行う場合があります。⑥ 投資信託財産に属する外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行いません。⑦ マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニーに運用の指図に関する権限を委託します(国内の短期金融資産の運用の指図に係る権限を除きます。)。⑧ 当初設定後一定期間、および資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
主な投資制限	① 株式への実質投資割合には制限を設けません。② 外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。③ 同一銘柄の株式への実質投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。
収益の分配	① 分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益(マザーファンドの投資信託財産に属する配当等収益のうち、投資信託財産に属するとみなした額を含みます。)および売買益(評価損益を含みます。ただし、マザーファンドの投資信託財産に属する配当等収益のうち、投資信託財産に属するとみなした額を除きます。)等の合計額とします。② 分配金額については、上記①の範囲内で委託者が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合や委託者の判断によって分配を行わないことがあります。③ 収益分配に充てず投資信託財産内に留保した利益については、運用の基本方針に基づいて元本と同一の運用を行います。
信託期間	無期限(平成24年3月7日当初設定)
決算日	毎年10月20日(休業日の場合翌営業日)
管理報酬等	信託報酬の総額は、投資信託財産の純資産総額に年0.9072%(税抜0.84%)の率を乗じて得た額とします。他に監査費用、有価証券売買時の売買委託手数料等が投資信託財産から支払われます。
ファンドの関係法人	委託会社:MFSインベストメント・マネジメント株式会社受託会社:三井住友信託銀行株式会社マザーファンドの投資顧問会社:マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー

5.ニッセイ/ボストン・カンパニー・米国株ファンド(FOFs用)(適格機関投資家専用)

2015/02/10 9:37

#2 投資対象（連結）

ロ.約束手形
ハ.金銭債権のうち、投資信託及び投資法人に関する法律施行規則第22条第1項第5号に掲げるもの
2.次に掲げる特定資産以外の資産

2015/02/10 9:37

#3 投資方針（連結）

イ.主として、内外の株式・債券・リート(REIT)およびコモディティ(商品先物取引等)を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資します。
ロ.資産配分、投資信託証券の選定、組入比率の決定にあたっては、株式会社大和ファンド・コンサルティングの投資助言を受け、成長型は成長性を重視して、安定型はリスク分散を重視して、分配型は分配を重視して、これを行ないます。
ハ.投資信託証券の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本とします。

2015/02/10 9:37

#4 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

(4)有価証券及び投資有価証券
これらの時価について、株式は取引所の価格によっております。また、投資信託については、基準価額によっております。また、保有目的ごとの有価証券に関する事項については、注記事項「有価証券関係」をご参照下さい。
負債

2015/02/10 9:37

#5 注記表（連結）

(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
1.	有価証券の評価基準及び評価方法	(1)投資信託受益証券
		移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、投資信託受益証券の基準価額に基づいて評価しております。
		(2)投資証券
3.	収益及び費用の計上基準	受取配当金
		原則として、投資信託受益証券及び投資証券の配当落ち日において、確定配当金額を計上しております。
4.	その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	(1)外貨建取引等の処理基準

(損益及び剰余金計算書に関する注記)
1.	※1	投資信託財産(親投資信託)の運用の指図に係る権限の全部または一部を委託するために要する費用	894,499円	854,846円
2.	※2	分配金の計算過程	計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(48,641,239円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(169,820,992円)及び分配準備積立金(786,375,276円)より分配対象額は1,004,837,507円(1万口当たり951.92円)であり、うち10,555,893円(1万口当たり10円)を分配金額としております。	計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(48,101,041円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(223,484,208円)、投資信託約款に規定される収益調整金(147,788,505円)及び分配準備積立金(714,688,542円)より分配対象額は1,134,062,296円(1万口当たり1,237.37円)であり、うち549,905,028円(1万口当たり600円)を分配金額としております。

(金融商品に関する注記)

2015/02/10 9:37