【ファンドの沿革】
平成19年9月14日信託契約締結、当ファンドの設定および運用開始
平成26年2月21日当ファンドの親投資信託「HSBC 世界資源エネルギーマザーファンド」の運用委託先を、HSBCグローバル・アセット・マネジメント(フランス)からHSBCグローバル・アセット・マネジメント(UK)リミテッドに変更2017/06/02 9:02

#7 ファンドの目的及び基本的性格（連結）

(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
①ファンドの目的

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#8 ファンドの経理状況の冒頭記載（連結）

当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)に基づいて作成しております。
なお、財務諸表に掲記される科目その他の事項の金額については、円単位で表示しております。2017/06/02 9:02

#9 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況（連結）

2【事業の内容及び営業の概況】
①「投資信託及び投資法人に関する法律」に定める投資信託委託会社である委託会社は、証券投資信託の設定を行うとともに、「金融商品取引法」に定める金融商品取引業者(登録番号:関東財務局長(金商)第308号)として、その運用(投資運用業)を行っています。また、「金融商品取引法」に定める投資助言・代理業および第二種金融商品取引業を行っています。

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#10 信託報酬等（連結）

(3)【信託報酬等】
①運用管理費用(信託報酬)の総額

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#11 信託期間（連結）

信託の終了」の(a)、(g)、(h)および(j)に該当した場合には、信託を終了することができます。
※「第一部証券情報 (12)その他 ④信託終了(繰上償還)の予定について」に記載する手続きを経て信託を終了することとなった場合、信託期間は平成29年8月8日までとします。2017/06/02 9:02

#12 内国投資信託受益証券事務の概要（連結）

受益者は、その保有する受益権を譲渡する場合には、当該受益者の譲渡の対象とする受益権が記載または記録されている振替口座簿に係る振替機関等に振替の申請をするものとします。2017/06/02 9:02

#13 分配の推移（連結）

②【分配の推移】

期	計算期間	1口当たりの分配金(円)
第1特定期間	2007年 9月14日～2008年 3月 5日	0.0080
第2特定期間	2008年 3月 6日～2008年 9月 5日	0.0060
第3特定期間	2008年 9月 6日～2009年 3月 5日	0.0000
第4特定期間	2009年 3月 6日～2009年 9月 7日	0.0000
第5特定期間	2009年 9月 8日～2010年 3月 5日	0.0000
第6特定期間	2010年 3月 6日～2010年 9月 6日	0.0000
第7特定期間	2010年 9月 7日～2011年 3月 7日	0.0000
第8特定期間	2011年 3月 8日～2011年 9月 5日	0.0000
第9特定期間	2011年 9月 6日～2012年 3月 5日	0.0000
第10特定期間	2012年 3月 6日～2012年 9月 5日	0.0000
第11特定期間	2012年 9月 6日～2013年 3月 5日	0.0000
第12特定期間	2013年 3月 6日～2013年 9月 5日	0.0000
第13特定期間	2013年 9月 6日～2014年 3月 5日	0.0000
第14特定期間	2014年 3月 6日～2014年 9月 5日	0.0000
第15特定期間	2014年 9月 6日～2015年 3月 5日	0.0000
第16特定期間	2015年 3月 6日～2015年 9月 7日	0.0000
第17特定期間	2015年 9月 8日～2016年 3月 7日	0.0000
第18特定期間	2016年 3月 8日～2016年 9月 5日	0.0000
第19特定期間	2016年 9月 6日～2017年 3月 6日	0.0000

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#14 分配方針（連結）

収益分配方針
年4回の決算時(毎年3月、6月、9月、12月の各5日、休業日の場合は翌営業日)に、原則として以下の方針に基づき、分配を行います。
1)分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
2)分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向などを勘案して決定します。原則として、毎決算時に安定した分配を行うことを目指します。加えて、毎年3月および9月の決算時には、基準価額水準等を勘案して委託会社が決定する額を付加して分配を行う場合があります。ただし、分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。
3)留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。2017/06/02 9:02

#15 利害関係人との取引制限（連結）

自己又はその取締役若しくは執行役との間における取引を行うことを内容とした運用を行うこと(投資者の保護に欠け、若しくは取引の公正を害し、又は金融商品取引業の信用を失墜させるおそれがないものとして内閣府令で定めるものを除きます。)。2017/06/02 9:02

#16 参考情報（連結）

第3【参考情報】
ファンドについては、当特定期間において以下の書類が提出されております。

書類名	提出年月日
臨時報告書	平成28年 9月12日
臨時報告書	平成28年12月 9日
有価証券報告書	平成28年12月 2日
有価証券届出書	平成28年12月 2日

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#17 収益率の推移（連結）

③【収益率の推移】

期	計算期間	収益率(%)
第1特定期間	2007年 9月14日～2008年 3月 5日	△7.0
第2特定期間	2008年 3月 6日～2008年 9月 5日	△15.4
第3特定期間	2008年 9月 6日～2009年 3月 5日	△51.1
第4特定期間	2009年 3月 6日～2009年 9月 7日	45.7
第5特定期間	2009年 9月 8日～2010年 3月 5日	4.9
第6特定期間	2010年 3月 6日～2010年 9月 6日	△7.4
第7特定期間	2010年 9月 7日～2011年 3月 7日	23.0
第8特定期間	2011年 3月 8日～2011年 9月 5日	△21.7
第9特定期間	2011年 9月 6日～2012年 3月 5日	9.5
第10特定期間	2012年 3月 6日～2012年 9月 5日	△16.4
第11特定期間	2012年 9月 6日～2013年 3月 5日	26.3
第12特定期間	2013年 3月 6日～2013年 9月 5日	6.2
第13特定期間	2013年 9月 6日～2014年 3月 5日	13.2
第14特定期間	2014年 3月 6日～2014年 9月 5日	10.5
第15特定期間	2014年 9月 6日～2015年 3月 5日	△3.7
第16特定期間	2015年 3月 6日～2015年 9月 7日	△14.8
第17特定期間	2015年 9月 8日～2016年 3月 7日	△5.2
第18特定期間	2016年 3月 8日～2016年 9月 5日	△1.6
第19特定期間	2016年 9月 6日～2017年 3月 6日	11.0

(注)各特定期間の収益率は、特定期間末の基準価額(分配落ち)に当該特定期間の分配金を加算し、当該特定期間の直前の特定期間末の基準価額(分配落ち。以下「前期末基準価額」といいます。)を控除した額を前期末基準価額で除して得た数に100を乗じた数です。

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#18 受益者の権利等（連結）

収益分配金に対する請求権
受益者は、委託会社が決定した収益分配金を持分に応じて請求する権利を有します。収益分配金は、決算日において振替機関等の振替口座簿に記載または記録されている受益者(当該収益分配金にかかる決算日以前において一部解約が行われた受益権にかかる受益者を除きます。また、当該収益分配金にかかる計算期間の末日以前に設定された受益権で購入代金支払前のため販売会社の名義で記載または記録されている受益権については原則として購入申込者とします。)に、原則として決算日から起算して5営業日までに支払いを開始します。
収益分配金の支払いは、販売会社の本支店、営業所等において行います。ただし、受益者が収益分配金について支払開始日から5年間その支払いを請求しないときは、その権利を失い、受託会社から交付を受けた金銭は、委託会社に帰属するものとします。
「自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は税金を差し引いた後、無手数料で再投資されます。再投資により増加した受益権は、振替口座簿に記載または記録されます。2017/06/02 9:02

#19 委託会社等の概況（連結）

会社の意思決定機構
当社業務執行の最高機関である取締役会は3名以上の取締役で構成されます。取締役の選任は株主総会において、発行済株式総数の2分の1以上にあたる株式を有する株主が出席し、その議決権の過半数をもってこれを行い、累積投票によらないものとします。
取締役の任期は、選任後2年内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結時までとし、補欠または増員のために選任された取締役の任期は、他の取締役の残存任期と同一とします。
取締役会はその決議をもって、取締役の中から代表取締役1名以上を選任します。2017/06/02 9:02

#20 委託会社等の経理状況の冒頭記載（連結）

当社の財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号。以下「財務諸表等規則」という。)第2条に基づき、財務諸表等規則及び「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年8月6日内閣府令第52号)により作成しております。2017/06/02 9:02

#21 投資リスク（連結）

基準価額の変動リスク
1)株価変動リスク

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#22 投資制限（連結）

当ファンドの約款に定める投資制限は以下のとおりです。
1)株式への実質投資割合には制限を設けません。

2017/06/02 9:02

#23 投資対象（連結）

当ファンドにおいて投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。
1)次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)
(a)有価証券
(b)デリバティブ取引に係る権利
(c)金銭債権
(d)約束手形
2)特定資産以外の資産で、次に掲げる資産
(a)為替手形2017/06/02 9:02

#24 投資方針（連結）

基本方針
当ファンドは、主に世界の資源、エネルギー、新エネルギー、公益事業、食糧・水などに関連する株式等に投資するマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。2017/06/02 9:02

#25 投資有価証券の主要銘柄（連結）

①【投資有価証券の主要銘柄】
イ.評価額上位銘柄明細

2017/06/02 9:02

#26 投資状況（連結）

(1)【投資状況】

資産の種類	国/地域	時価合計(円)	投資比率(%)
親投資信託受益証券	日本	254,533,237	100.15
現金・預金・その他の資産(負債控除後)	―	△390,835	△0.15
合計(純資産総額)		254,142,402	100.00

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#27 換金（解約）手数料（連結）

換金手数料
ありません。2017/06/02 9:02

#28 換金（解約）手続等（連結）

換金申込の受付中止・取消
委託会社は、取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情*があるときは、換金申込の受付を中止することおよび既に受け付けた換金申込の受付を取り消すことができます。
なお、換金申込の受付が中止された場合には、受益者は当該受付中止以前に行った当日の換金申込を撤回できます。ただし、受益者がその換金申込を撤回しない場合には、当該受益権の換金価額は、当該受付中止を解除した後の最初の基準価額の計算日に換金申込を受け付けたものとして、前記「(3)換金価額」に準じて計算された価額とします。
*やむを得ない事情とは、投資対象国における非常事態による市場の閉鎖または流動性の極端な低下ならびに資金の受渡しに関する障害、コンピューターの誤作動等により決済が不能となった場合、基準価額の計算が不能となった場合等を指します。投資対象国における非常事態とは、金融危機、デフォルト、重大な政策変更および規制の導入、税制の変更、自然災害、クーデター、重大な政治体制の変更、戦争等運用に影響を及ぼす事態を指します。2017/06/02 9:02

#29 損益及び剰余金計算書（連結）

(2)【損益及び剰余金計算書】

		第18特定期間自平成28年 3月 8日至平成28年 9月 5日	第19特定期間自平成28年 9月 6日至平成29年 3月 6日
営業収益
	有価証券売買等損益	△1,849,051	27,347,919
	営業収益合計	△1,849,051	27,347,919
営業費用
	受託者報酬	130,798	129,064
	委託者報酬	2,354,352	2,323,059
	その他費用	242,160	238,943
	営業費用合計	2,727,310	2,691,066
営業利益又は営業損失(△)		△4,576,361	24,656,853
経常利益又は経常損失(△)		△4,576,361	24,656,853
当期純利益又は当期純損失(△)		△4,576,361	24,656,853
一部解約に伴う当期純利益金額の分配額又は一部解約に伴う当期純損失金額の分配額(△)		△240,501	△26,436
期首剰余金又は期首欠損金(△)		△162,133,100	△147,452,320
剰余金増加額又は欠損金減少額		19,261,014	3,622,871
	当期一部解約に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額	19,261,014	3,622,871
	当期追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額	-	-
剰余金減少額又は欠損金増加額		244,374	3,726,516
	当期一部解約に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額	-	-
	当期追加信託に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額	244,374	3,726,516
分配金		-	-
期末剰余金又は期末欠損金(△)		△147,452,320	△122,872,676

2017/06/02 9:02

#30 損益計算書、委託会社等の経理状況（連結）

【損益計算書】2017/06/02 9:02

#31 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況（連結）

【株主資本等変動計算書】
前事業年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)

当事業年度 (自平成28年4月1日至平成28年12月31日)2017/06/02 9:02

#32 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

重要な会計方針
1 固定資産の減価償却の方法

2017/06/02 9:02

#33 注記表（連結）

(3)【注記表】
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

2017/06/02 9:02

#34 申込手数料、ファンドの状況（連結）

【申込手数料】
購入時手数料は、購入金額(購入価額に購入口数を乗じて得た額)に、3.78%(税抜3.50%)を上限として販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。購入時手数料には消費税等相当額が加算されます。
当該費用を対価とする役務の内容は、投資者への商品内容の説明ならびに購入手続き等です。
お申込みには、分配金の受取方法により「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」があり、「自動けいぞく投資コース」の分配金は、無手数料で再投資されます。
購入代金の支払方法および時期、手数料率、取扱いコースにつきましては、販売会社へお問い合わせください。2017/06/02 9:02

#35 申込（販売）手続等（連結）

購入申込の受付中止・取消
購入申込者の購入申込総額が多額な場合、信託財産の効率的な運用が妨げられる、または信託財産が毀損するおそれがあると委託会社が合理的に判断する場合、取引所における取引の停止、外国為替取引の中止その他やむを得ない事情*があるときは、委託会社の判断により、購入申込の受付を中止することおよび既に受け付けた購入申込の受付を取り消すことができます。
*やむを得ない事情とは、投資対象国における非常事態による市場の閉鎖または流動性の極端な低下ならびに資金の受渡しに関する障害、コンピューターの誤作動等により決済が不能となった場合、基準価額の計算が不能となった場合等を指します。投資対象国における非常事態とは、金融危機、デフォルト、重大な政策変更および規制の導入、税制の変更、自然災害、クーデター、重大な政治体制の変更、戦争等運用に影響を及ぼす事態を指します。2017/06/02 9:02

#36 純資産の推移（連結）

【純資産の推移】
2017年3月末および同日前1年以内における各月末ならびに特定期間末の純資産の推移は次のとおりです。

(注)分配付の金額は、特定期間末の金額に当該特定期間末の分配金を加算した金額です。2017/06/02 9:02

#37 純資産額計算書（連結）

以下は平成29年3月末現在の当ファンドの現況です。
【純資産額計算書】

2017/06/02 9:02

#38 計算期間（連結）

【計算期間】
原則として、毎年3月6日から6月5日、6月6日から9月5日、9月6日から12月5日、12月6日から翌年3月5日までとします。
ただし、各計算期間終了日に該当する日(「該当日」といいます。)が休業日のとき、各計算期間終了日は該当日の翌営業日とし、その翌日より次の計算期間が開始されるものとします。2017/06/02 9:02

#39 設定及び解約の実績（連結）

(4)【設定及び解約の実績】

期	計算期間	設定口数(口)	解約口数(口)	発行済み口数(口)
第1特定期間	2007年 9月14日～2008年 3月 5日	5,654,397,899	1,360,229,762	4,294,168,137
第2特定期間	2008年 3月 6日～2008年 9月 5日	303,307,477	1,229,704,550	3,367,771,064
第3特定期間	2008年 9月 6日～2009年 3月 5日	44,531,960	325,496,936	3,086,806,088
第4特定期間	2009年 3月 6日～2009年 9月 7日	491,355,359	444,508,474	3,133,652,973
第5特定期間	2009年 9月 8日～2010年 3月 5日	62,574,340	482,203,941	2,714,023,372
第6特定期間	2010年 3月 6日～2010年 9月 6日	28,278,951	558,478,373	2,183,823,950
第7特定期間	2010年 9月 7日～2011年 3月 7日	29,900,985	449,736,290	1,763,988,645
第8特定期間	2011年 3月 8日～2011年 9月 5日	50,422,553	296,308,160	1,518,103,038
第9特定期間	2011年 9月 6日～2012年 3月 5日	6,480,613	300,151,173	1,224,432,478
第10特定期間	2012年 3月 6日～2012年 9月 5日	2,976,331	150,191,234	1,077,217,575
第11特定期間	2012年 9月 6日～2013年 3月 5日	7,672,942	141,294,256	943,596,261
第12特定期間	2013年 3月 6日～2013年 9月 5日	5,212,993	125,973,763	822,835,491
第13特定期間	2013年 9月 6日～2014年 3月 5日	4,143,794	124,029,368	702,949,917
第14特定期間	2014年 3月 6日～2014年 9月 5日	16,112,013	101,325,460	617,736,470
第15特定期間	2014年 9月 6日～2015年 3月 5日	2,344,026	92,586,726	527,493,770
第16特定期間	2015年 3月 6日～2015年 9月 7日	7,366,521	65,734,255	469,126,036
第17特定期間	2015年 9月 8日～2016年 3月 7日	17,452,135	62,187,529	424,390,642
第18特定期間	2016年 3月 8日～2016年 9月 5日	611,800	48,610,806	376,391,636
第19特定期間	2016年 9月 6日～2017年 3月 6日	11,536,882	9,648,605	378,279,913

(注)第1特定期間の設定口数には、当初設定口数を含みます。

2017/06/02 9:02

#40 課税上の取扱い（連結）

個別元本について
1)追加型株式投資信託について、受益者毎の信託時の受益権の価額等(購入時手数料および当該手数料に係る消費税等相当額は含まれません。)が当該受益者の元本(個別元本)にあたります。
2)受益者が同一ファンドの受益権を複数回購入した場合、個別元本は、当該受益者が追加信託を行う都度、当該受益者の受益権口数で加重平均することにより算出されます。
3)ただし、同一ファンドを複数の販売会社で購入する場合については販売会社毎に、個別元本の算出が行われます。また、同一販売会社であっても複数支店等で同一ファンドを購入する場合は当該支店等毎に、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の両コースで購入する場合はコース毎に、個別元本の算出が行われる場合があります。
4)受益者が元本払戻金(特別分配金)を受け取った場合、収益分配金発生時にその個別元本から当該元本払戻金(特別分配金)を控除した額が、その後の当該受益者の個別元本となります。(「元本払戻金(特別分配金)」については、後記「2017/06/02 9:02

#41 貸借対照表、委託会社等の経理状況（連結）

【貸借対照表】2017/06/02 9:02

#42 資産の評価（連結）

【資産の評価】
基準価額とは、信託財産に属する資産を法令および一般社団法人投資信託協会規則にしたがって時価評価して得た信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(「純資産総額」といいます。)を、計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。

2017/06/02 9:02

#43 運用体制（連結）

【運用体制】
■当ファンドの運用

2017/06/02 9:02

#44 運用状況の冒頭記載（連結）

5【運用状況】
以下は2017年3月末現在の運用状況です。
また、投資比率とはファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率をいいます。

2017/06/02 9:02

#45 附属明細表（連結）

(4)【附属明細表】
第1 有価証券明細表

2017/06/02 9:02

#46 （参考情報）運用実績（連結）

主要な資産の状況」については、投資家の利便性に資するため、銘柄の名寄せおよび業種等の編集を行っている場合があります。2017/06/02 9:02