純資産

有報情報

#1 その他の手数料等（連結）

上記①から⑦の費用については、原則としてその都度信託財産から支弁されます。
なお、委託会社は、上記⑧のその他下記の諸費用の支払を信託財産のために行い、その金額を合理的に見積もった結果、信託財産の純資産総額に対して年率0.108%(税抜0.10%)を上限とする額を、かかる諸費用の合計額とみなして、実際の金額のいかんにかかわらず、信託財産より受領することができます。ただし、委託会社は、信託財産の規模等を考慮して、信託の設定時または期間中に、随時、上記の料率の範囲内で諸費用の年率を見直して、それを変更することができます。
上記⑧のその他下記の諸費用は、信託の計算期間を通じて毎日計上されます。かかる諸費用ならびに当該諸費用に対する消費税相当額は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産中から委託会社に対して支弁されます。

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#2 その他投資資産の主要なもの（連結）

(参考)スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンドの投資状況

資産の種類	国名	時価合計	投資比率
		(円)	(%)
現金・預金・その他の資産(負債控除後)		845,727,959	42.72
合計(純資産総額)		1,979,684,709	100.00
(注)信用取引により売り建てている株式(日本)の時価合計は591,550,300円、投資比率は29.88%です。株価指数先物取引の売建てを行っており、時価合計は26,570,000円、投資比率は1.34%です。

投資有価証券の主要銘柄(上位30銘柄)

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#3 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況（連結）

(ただし、親投資信託を除きます。)

種類	本数	純資産総額(百万円)
追加型株式投資信託	29	167,268
単位型株式投資信託	4	2,662
合計	33	169,930

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第346号
加入協会 / 日本証券業協会 一般社団法人投資信託協会

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#4 信託報酬等（連結）

① 信託報酬
信託報酬の額は、ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に対し、年2.0088%(税抜1.86%)の率を乗じて得た額とします。
運用管理費用(信託報酬)=運用期間中の基準価額×信託報酬率

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#5 投資リスク（連結）

格変動リスク(株式等への投資リスク・派生商品取引リスク)
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。また当ファンドは、ロング・ポジションの合計額と、ショート・ポジションの絶対金額での実質投資合計額は、それぞれ信託財産の純資産総額の2倍の範囲内、かつ、ロング・ポジションとショート・ポジションの実質投資合計額は信託財産の純資産総額の2倍の範囲内としているため、ショート・ポジションの実質投資合計額がロング・ポジションの実質投資合計額を上回る場合があり、またそれぞれのポジションにレバレッジがかかる場合があります。従って、当社が予想した方向と反対方向に市場が動いた場合には損失が発生するリスクがあり、レバレッジがかかっている場合には損失が拡大するリスクがあります。また、株式市場の上昇局面でも損失を被るリスクがあります。
(2)ロング・ショート戦略固有のリスク

2016/09/27 9:04

#6 投資制限（連結）

純資産総額の範囲内で、委託会社の判断で株式の信用取引による売建てを行います。
(3)投資制限
1)株式への投資割合には、制限を設けません。
2)外貨建資産への投資は行いません。
3)株式および派生商品の買建て金額(ロング・ポジション)の合計金額と株式および派生商品の売建て金額(ショート・ポジション)の絶対金額での合計金額は、ともに信託財産の純資産総額の範囲内とします。派生商品については、想定元本金額で計算するものとします。また、派生商品取引は、信託財産のヘッジ目的のみに限定しません。
4)新株予約権証券への投資は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。
5)投資信託証券への投資は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。
6)同一銘柄の株式への投資は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。2016/09/27 9:04

#7 投資対象（連結）

ハ) 上記イ)の規定にかかわらず、この信託の設定、解約、償還、投資環境の変動等への対応等、委託会社が運用上必要と認めるときは、委託会社は、信託金を、上記ロ)1.から6.までに掲げる金融商品により運用することの指図ができます。
ニ) 委託会社は、信託財産に属する投資信託証券(マザーファンド受益証券を除きます。)の時価総額とマザーファンドの信託財産に属する投資信託証券の時価総額のうち信託財産に属するとみなした額との合計額が、信託財産の純資産総額の100分の5を超えることとなる投資の指図をしません。
ホ) 委託会社は、信託財産に属する新株予約権証券の時価総額とマザーファンドの信託財産に属する新株予約権証券の時価総額のうち信託財産に属するとみなした額との合計額が信託財産の純資産総額の100分の20を超えることとなる投資の指図をしません。

2016/09/27 9:04

#8 投資方針（連結）

ザーファンド受益証券の組入比率は高位を維持することを基本とします。
③ 株式先物取引等を活用するため、実質投資割合が信託財産の純資産総額を超える場合があります。ただし、株式および株価指数先物取引等の実質買建ての額(以下、「ロング・ポジション」といいます。)の合計額と、株式および株価指数先物取引等の実質売建ての額(以下、「ショート・ポジション」といいます。)の絶対金額での実質投資合計額は、それぞれ信託財産の純資産総額の200%の範囲内、かつ、ロング・ポジションとショート・ポジションの実質投資合計額は信託財産の純資産総額の200%の範囲とします。
④ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

2016/09/27 9:04

#9 投資状況（連結）

(1)【投資状況】

資産の種類	国名	時価合計	投資比率
		(円)	(%)
現金・預金・その他の資産(負債控除後)		23,679,064	15.02
合計(純資産総額)		157,626,506	100.00
(注)株価指数先物取引の売建てを行っており、時価合計は13,285,000円、投資比率は8.43%です。

2016/09/27 9:04

#10 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

(注)1.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

項目	前事業年度末(平成27年3月31日)	当事業年度末(平成28年3月31日)
純資産の部の合計額(百万円)	4,520	5,326
純資産の部の合計額から控除する金額(百万円)	-	-
普通株式に係る期末純資産額(百万円)	4,520	5,326

(注)2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

2016/09/27 9:04

#11 注記表（連結）

(貸借対照表に関する注記)

区分		第6期計算期間末	第7期計算期間末
		(平成27年6月25日現在)	(平成28年6月27日現在)
※1	計算期間末日における受益権の総数	92,054,326口	104,739,041口
2	1口当たり純資産額	1.8021円	1.5133円
	(1万口当たり純資産額)	(18,021円)	(15,133円)

(損益及び剰余金計算書に関する注記)

2016/09/27 9:04

#12 純資産の推移（連結）

純資産の推移】2016/09/27 9:04

#13 純資産額計算書（連結）

【純資産額計算書】

(平成28年7月29日現在)
Ⅱ 負債総額	1,064,225	円
Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)	157,626,506	円
Ⅳ 発行済口数	102,040,162	口
Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)	1.5447	円

(参考)スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド

2016/09/27 9:04

#14 貸借対照表、委託会社等の経理状況（連結）

			(単位:百万円)
	前事業年度(平成27年3月31日)		当事業年度(平成28年3月31日)
(純資産の部)
株主資本

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#15 資産の評価（連結）

資産の評価】
基準価額とは、信託財産に属する資産(受入担保金代用有価証券および借入れ有価証券を除きます。)を法令および一般社団法人投資信託協会規則に従って時価評価(注)または一部償却原価法により評価して得た信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(以下「純資産総額」といいます。)を、計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。
(注)主要な投資対象資産の評価方法の概要

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#16 運用状況の冒頭記載（連結）

以下は2016年7月29日現在の状況です。
投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率をいいます。
投資比率の内訳と合計は四捨五入の関係で合わない場合があります。

2016/09/27 9:04

#17 附属明細表（連結）

(1)貸借対照表

区分	注記	(平成27年6月25日現在)	(平成28年6月27日現在)
	番号	金額(円)	金額(円)
負債合計		642,581,738	449,354,383
純資産の部
元本等

(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

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