車両運搬具(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2017年2月28日
- 88万
- 2017年8月31日 -14.29%
- 76万
- 2018年2月28日 -16.67%
- 63万
- 2018年8月31日 -20%
- 50万
- 2019年2月28日 -25%
- 38万
- 2019年8月31日 -33.33%
- 25万
- 2020年2月29日 -50%
- 12万
個別
- 2017年2月28日
- 88万
- 2017年8月31日 -14.29%
- 76万
- 2018年2月28日 -16.67%
- 63万
- 2018年8月31日 -20%
- 50万
- 2019年2月28日 -25%
- 38万
- 2019年8月31日 -33.33%
- 25万
- 2020年2月29日 -50%
- 12万
有報情報
- #1 投資状況(連結)
- 投資状況】
(注1)「関東圏」とは東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、栃木県、群馬県及び山梨県を、「関西圏」とは大阪府、兵庫県、京都府、滋賀県、奈良県及び和歌山県を、「その他」とは上記以外の地域を指します。
(注2)保有総額は、貸借対照表計上額(不動産及び信託不動産については、減価償却後の帳簿価額)によっています。
(注3)対総資産比率は、小数第二位を四捨五入して記載しています。
(注4)信託不動産の金額には、信託建設仮勘定及び建設仮勘定の金額は含まれていません。また、関東圏の保有総額には車両運搬具の金額が含まれています。
(注5)「資産総額」、「負債総額」及び「純資産総額」は、帳簿価額を使用しています。
(注6)括弧内の数値は、対象資産に占める実質的に不動産の保有に相当する部分を記載しています。2023/11/29 15:49 - #2 注記表(連結)
- (重要な会計方針に係る事項に関する注記)2023/11/29 15:49
(重要な会計上の見積りに関する注記)1.資産の評価基準及び評価方法 有価証券その他有価証券市場価格のない株式等移動平均法による原価法 2.固定資産の減価償却の方法 有形固定資産 (信託財産を含む)定額法を採用しています。なお、主たる有形固定資産の耐用年数は以下のとおりです。建物 2~77年構築物 2~60年機械及び装置 6~12年車両運搬具 4年工具、器具及び備品 2~18年 3.繰延資産の処理方法 ①投資口交付費3年間にわたり均等償却しています。②投資法人債発行費償還までの期間にわたり定額法により償却しています。