(分配準備積立金)、投資信託
個別
- 2013年11月28日
- 1億5526万
- 2014年5月28日 -54.75%
- 7025万
個別
- 2013年11月28日
- 2億585万
- 2014年5月28日 -35.13%
- 1億3352万
個別
- 2013年11月28日
- 4億4636万
- 2014年5月28日 -13.9%
- 3億8430万
個別
- 2013年11月28日
- 19億3923万
- 2014年5月28日 -52.13%
- 9億2832万
個別
- 2013年11月28日
- 11億4836万
- 2014年5月28日 -37.17%
- 7億2155万
有報情報
- #1 投資リスク(連結)
- 額変動リスク2014/08/21 9:11
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式など値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
投資信託は預貯金とは異なります。 - #2 投資対象(連結)
- ロ.約束手形2014/08/21 9:11
ハ.金銭債権のうち、投資信託及び投資法人に関する法律施行規則第22条第1項第5号に掲げるもの
2.次に掲げる特定資産以外の資産 - #3 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- (4)有価証券及び投資有価証券2014/08/21 9:11
これらの時価について、株式は取引所の価格によっております。また、投資信託については、基準価額によっております。また、保有目的ごとの有価証券に関する事項については、注記事項「有価証券関係」をご参照下さい。
負 債 - #4 注記表(連結)
- 2014/08/21 9:11
(重要な会計方針に係る事項に関する注記) 1. 有価証券の評価基準及び評価方法 (1)投資信託受益証券 移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、投資信託受益証券の基準価額に基づいて評価しております。 (2)親投資信託受益証券 2. 収益及び費用の計上基準 受取配当金 原則として、投資信託受益証券の配当落ち日において、確定配当金額を計上しております。
(金融商品に関する注記)(損益及び剰余金計算書に関する注記) 区 分 前 期自 平成25年8月20日至 平成25年11月28日 当 期自 平成25年11月29日至 平成26年5月28日 ※1 分配金の計算過程 (自平成25年8月20日 至平成25年11月28日)計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(164,460,811円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(87,273,069円)、投資信託約款に規定される収益調整金(6,792,679円)及び分配準備積立金(0円)より分配対象額は258,526,559円(1万口当たり803.97円)であり、うち96,468,811円(1万口当たり300円)を分配金額としております。 (自平成25年11月29日 至平成26年2月28日)計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(9,615,030円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(24,163,745円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,181,869円)及び分配準備積立金(135,662,703円)より分配対象額は179,623,347円(1万口当たり622.10円)であり、うち86,621,817円(1万口当たり300円)を分配金額としております。 (自平成26年3月1日 至平成26年5月28日)計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(9,927,850円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(64,189,826円)、投資信託約款に規定される収益調整金(9,603,542円)及び分配準備積立金(73,972,475円)より分配対象額は157,693,693円(1万口当たり607.81円)であり、うち77,834,203円(1万口当たり300円)を分配金額としております。 - #5 附属明細表(連結)
- (金融商品に関する注記)2014/08/21 9:11
Ⅰ 金融商品の状況に関する事項 区 分 自 平成25年11月29日至 平成26年5月28日 1. 金融商品に対する取組方針 当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。