(分配準備積立金)、投資信託
個別
- 2017年4月11日
- 3234万
- 2017年10月11日 -58.6%
- 1338万
個別
- 2017年4月11日
- 4億5852万
- 2017年10月11日 -1.68%
- 4億5080万
個別
- 2017年4月11日
- 15億802万
- 2017年10月11日 -7.99%
- 13億8755万
個別
- 2017年4月11日
- 8億8003万
- 2017年10月11日 -9.01%
- 8億78万
個別
- 2017年4月11日
- 10万
- 2017年10月11日 +158.65%
- 28万
個別
- 2017年4月11日
- 8427万
- 2017年10月11日 +3.59%
- 8730万
個別
- 2017年4月11日
- 11万
- 2017年10月11日 +999.99%
- 153万
個別
- 2017年4月11日
- 2億1297万
- 2017年10月11日 +23.99%
- 2億6406万
個別
- 2017年4月11日
- 1638万
- 2017年10月11日 +159.09%
- 4245万
個別
- 2017年4月11日
- 1億1085万
- 2017年10月11日 +16.4%
- 1億2903万
個別
- 2017年4月11日
- 28,580
- 2017年10月11日 +999.99%
- 74万
個別
- 2017年4月11日
- 693万
- 2017年10月11日 +213.58%
- 2175万
個別
- 2017年4月11日
- 2億8372万
- 2017年10月11日 -33.85%
- 1億8769万
個別
- 2017年4月11日
- 1億4338万
- 2017年10月11日 +21.62%
- 1億7438万
個別
- 2017年4月11日
- 3,927
- 2017年10月11日 -88.74%
- 442
個別
- 2017年4月11日
- 2,521
- 2017年10月11日 -91.55%
- 213
有報情報
- #1 ファンドの目的及び基本的性格(連結)
- ※当ファンドが該当する商品分類・属性区分を網掛け表示しています。商品分類および属性区分の内容については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。2018/01/10 9:10
※ファミリーファンド、ファンド・オブ・ファンズに該当する場合、投資信託証券を通じて投資収益の源泉となる資産に投資しますので商品分類表と属性区分表の投資対象資産は異なります。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。 - #2 投資制限(連結)
- <その他法令等に定められた投資制限>・同一の法人の発行する株式への投資制限2018/01/10 9:10
委託会社は、同一の法人の発行する株式を、その運用の指図を行うすべての委託者指図型投資信託につき、投資信託財産として有する当該株式に係る議決権の総数が当該株式に係る議決権の総数に100分の50の率を乗じて得た数を超えることとなる場合においては、投資信託財産をもって取得することを受託会社に指図しないものとします。 - #3 投資対象(連結)
- この信託において投資の対象とする資産(本邦通貨表示のものに限ります。)の種類は、次に掲げるものとします。2018/01/10 9:10
1.次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)
イ.有価証券 - #4 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- (2)有価証券、(4)投資有価証券2018/01/10 9:10
これらの時価について、株式は取引所の価格によっており、投資信託は基準価額によっております。
負 債 - #5 注記表(連結)
- 1 金融商品の状況に関する事項2018/01/10 9:10
2 金融商品の時価等に関する事項区 分 前期( 自 平成28年10月12日至 平成29年 4月11日 ) 当期( 自 平成29年 4月12日至 平成29年10月11日 ) 1 金融商品に対する取組方針 当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」(昭和26年法律第198号)第2条第4項に定める証券投資信託であり、有価証券等の金融商品への投資を信託約款に定める「運用の基本方針」に基づき行っております。 同 左 2 金融商品の内容及び当該金融商品に係るリスク 当ファンドは、投資信託受益証券に投資しております。当該投資対象は、価格変動リスク等の市場リスク、信用リスクおよび流動性リスクに晒されております。 同 左 当ファンドは、親投資信託受益証券に投資しております。当該投資対象は、価格変動リスク等の市場リスク、信用リスクおよび流動性リスクに晒されております。 同 左