有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(令和3年2月23日-令和4年2月21日)

①【投資有価証券の主要銘柄】

2022年2月28日現在
順位	銘柄名 国/地域	種類	株数、口数又は額面金額	簿価単価 簿価金額(円)	評価単価 評価金額(円)	利率(%) 償還日	投資比率(%)
1	ニッセイ国内株式インデックス マザーファンド	親投資信託受益証券	1,066,766,231	2.1480	2.1222	-	100.00
	日本			2,291,509,604	2,263,891,295	-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
種類別及び業種別投資比率

2022年2月28日現在
種類	国内/外国	業種	投資比率(%)
親投資信託受益証券	国内		100.00
	小計		100.00
合 計(対純資産総額比)			100.00

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
(参考)
ニッセイ国内株式インデックス マザーファンド

2022年2月28日現在
順位	銘柄名 国/地域	種類 業種	株数、口数又は額面金額	簿価単価 簿価金額(円)	評価単価 評価金額(円)	利率(%) 償還日	投資比率(%)
1	トヨタ自動車	株式	2,180,500	2,173.00	2,138.50	-	4.03
	日本	輸送用機器		4,738,226,500	4,662,999,250	-
2	ソニーグループ	株式	269,700	11,890.00	11,810.00	-	2.75
	日本	電気機器		3,206,733,000	3,185,157,000	-
3	キーエンス	株式	39,000	52,500.00	53,780.00	-	1.81
	日本	電気機器		2,047,500,000	2,097,420,000	-
4	三菱UFJフィナンシャル・グループ	株式	2,662,700	739.10	712.80	-	1.64
	日本	銀行業		1,968,001,570	1,897,972,560	-
5	リクルートホールディングス	株式	317,300	4,643.00	4,819.00	-	1.32
	日本	サービス業		1,473,223,900	1,529,068,700	-
6	東京エレクトロン	株式	27,300	55,140.00	55,770.00	-	1.32
	日本	電気機器		1,505,322,000	1,522,521,000	-
7	日本電信電話	株式	441,900	3,330.00	3,293.00	-	1.26
	日本	情報・通信業		1,471,527,000	1,455,176,700	-
8	任天堂	株式	24,300	58,770.00	58,020.00	-	1.22
	日本	その他製品		1,428,111,000	1,409,886,000	-
9	ソフトバンクグループ	株式	253,300	5,160.00	5,125.00	-	1.12
	日本	情報・通信業		1,307,028,000	1,298,162,500	-
10	信越化学工業	株式	72,400	17,510.00	17,670.00	-	1.11
	日本	化学		1,267,724,000	1,279,308,000	-
11	HOYA	株式	84,000	14,975.00	14,855.00	-	1.08
	日本	精密機器		1,257,900,000	1,247,820,000	-
12	三菱商事	株式	317,700	4,061.00	3,871.00	-	1.06
	日本	卸売業		1,290,179,700	1,229,816,700	-
13	三井住友フィナンシャルグループ	株式	293,900	4,277.00	4,121.00	-	1.05
	日本	銀行業		1,257,010,300	1,211,161,900	-
14	本田技研工業	株式	338,900	3,662.00	3,525.00	-	1.03
	日本	輸送用機器		1,241,051,800	1,194,622,500	-
15	武田薬品工業	株式	338,300	3,494.00	3,501.00	-	1.02
	日本	医薬品		1,182,020,200	1,184,388,300	-
16	日立製作所	株式	207,000	6,009.00	5,650.00	-	1.01
	日本	電気機器		1,243,863,000	1,169,550,000	-
17	ダイキン工業	株式	54,800	21,450.00	21,205.00	-	1.00
	日本	機械		1,175,460,000	1,162,034,000	-
18	KDDI	株式	308,000	3,793.00	3,756.00	-	1.00
	日本	情報・通信業		1,168,244,000	1,156,848,000	-
19	伊藤忠商事	株式	296,500	3,834.00	3,743.00	-	0.96
	日本	卸売業		1,136,781,000	1,109,799,500	-
20	日本電産	株式	111,600	9,956.00	9,883.00	-	0.95
	日本	電気機器		1,111,089,600	1,102,942,800	-
21	オリエンタルランド	株式	48,600	21,155.00	21,130.00	-	0.89
	日本	サービス業		1,028,133,000	1,026,918,000	-
22	村田製作所	株式	126,500	7,938.00	7,787.00	-	0.85
	日本	電気機器		1,004,157,000	985,055,500	-
23	第一三共	株式	338,300	2,549.50	2,793.50	-	0.82
	日本	医薬品		862,495,850	945,041,050	-
24	三井物産	株式	329,300	3,075.00	2,865.50	-	0.82
	日本	卸売業		1,012,597,500	943,609,150	-
25	ソフトバンク	株式	639,800	1,472.00	1,450.50	-	0.80
	日本	情報・通信業		941,785,600	928,029,900	-
26	セブン&アイ・ホールディングス	株式	165,900	5,726.00	5,591.00	-	0.80
	日本	小売業		949,943,400	927,546,900	-
27	東京海上ホールディングス	株式	139,800	7,033.00	6,574.00	-	0.79
	日本	保険業		983,213,400	919,045,200	-
28	SMC	株式	12,600	67,490.00	68,050.00	-	0.74
	日本	機械		850,374,000	857,430,000	-
29	みずほフィナンシャルグループ	株式	543,000	1,592.00	1,525.00	-	0.72
	日本	銀行業		864,456,000	828,075,000	-
30	ファナック	株式	37,800	21,525.00	21,155.00	-	0.69
	日本	電気機器		813,645,000	799,659,000	-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
種類別及び業種別投資比率

2022年2月28日現在
種類	国内/外国	業種	投資比率(%)
株式	国内	電気機器	16.93
		輸送用機器	8.16
		情報・通信業	7.76
		化学	6.35
		サービス業	5.49
		卸売業	5.48
		銀行業	5.21
		機械	5.03
		医薬品	4.84
		小売業	4.18
		食料品	3.29
		陸運業	2.95
		精密機器	2.54
		その他製品	2.30
		建設業	2.27
		保険業	2.10
		不動産業	1.91
		電気・ガス業	1.13
		その他金融業	1.10
		鉄鋼	0.83
		非鉄金属	0.79
		証券、商品先物取引業	0.75
		ガラス・土石製品	0.74
		ゴム製品	0.65
		海運業	0.62
		金属製品	0.58
		繊維製品	0.45
		石油・石炭製品	0.43
		空運業	0.41
		鉱業	0.27
		パルプ・紙	0.21
		倉庫・運輸関連業	0.17
		水産・農林業	0.09
	小計		95.99
合 計(対純資産総額比)			95.99

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。