| ◇TMA日本債券インデックスマザーファンド1.基本方針NOMURA-BPI(総合)に連動する投資成果の達成を目標とします。2.運用方法(1) 投資対象わが国の公社債を主要投資対象とします。(2) 投資態度①主としてわが国の公社債に投資し、NOMURA-BPI(総合)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とします。②信託財産の効率的な運用に資するため、債券先物取引等を利用することがあります。このため、公社債の組入総額および債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがあります。3.運用制限(1) 株式への投資割合は、転換社債の転換、新株引受権の行使、及び新株予約権(転換社債型新株予約権付社債の新株予約権に限ります。)の行使により取得したものに限り、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(2) 外貨建資産への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(3) 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(4) 投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(5) 同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(6) 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(7) 同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 |
| ◇TMA日本債券マザーファンド1.基本方針①安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目標とし、日本の債券に投資します。②NOMURA-BPI(総合)をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目標とします。2.運用方法(1) 投資対象日本の債券を主要投資対象とします。(2) 投資態度①ポートフォリオは、イールド選択(金利選択)、スプレッド選択および銘柄選択を付加価値の源泉として構築します。──イールド選択(金利選択)──金融政策やインフレ指標等の分析から長短金利の方向性を予測し、たとえば金利低下を予測する場合はデュレーション*を長期化、金利上昇を予測する場合はデュレーションを短期化する戦略をとります。*デュレーションとは、金利の変化に対する債券価格の変動性を示す指標です。その値が大きいほど、金利の変化に対して価格の動きが大きいことを意味します。──スプレッド選択──債券の信用度や流動性等の分析によりスプレッド(国債との利回り較差。信用度が低い企業の発行する債券は国債に比べて、より利回りが高い)の妥当性や変化の方向性を見定め、スプレッド縮小を予測する場合は、スプレッド縮小の恩恵を得られる社債等の比率を高めるなどの戦略をとります。──銘柄選択──債券の残存期間と最終利回りの関係を分析し、相対的に高利回りな銘柄を選別します。社債等においては、ファンドマネージャーによる企業訪問で得た情報等を分析し銘柄を選択します。②基本的には債券への組入比率を高位に保ちますが、資金動向、市況動向によっては実質債券組入比率の調整を機動的に行います。3.運用制限(1) 株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(ただし、転換社債の転換、新株引受権の行使および新株予約権の行使により取得する場合に限ります。)(2) 外貨建資産への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(3) 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(4) 投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(5) 同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(6) 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(7) 同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 |
| ◇東京海上・JPX日経400インデックスマザーファンド1.基本方針JPX日経インデックス400(JPX日経400)に連動する投資成果の達成を目標とします。2.運用方法(1) 投資対象主としてJPX日経インデックス400(JPX日経400)に採用されている銘柄に投資します。(2) 投資態度①JPX日経インデックス400(JPX日経400)に採用されている銘柄を主要投資対象とし、当該指数に連動する投資成果の達成を目標とします。②流動性、機動性、コスト等の観点から、株価指数先物取引等を行うことがあります。③原則として、株式への組入比率を高位に維持します。3.運用制限(1) 株式への投資割合には、制限を設けません。(2) 外貨建資産への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(3) 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(4) 上場投資信託証券等を除く投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(5) 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(6) 同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 |
| ◇TMA日本株アクティブマザーファンド1.基本方針①信託財産の中長期的な成長を目標とし、日本法人の株式に投資します。②TOPIXをベンチマークとし、これを上回る投資成果を目標とします。2.運用方法(1) 投資対象証券取引所に上場あるいは店頭市場に登録している日本法人の株式(これらに準じるものも含みます。)を主要投資対象とします。(2) 投資態度①ポートフォリオは、セクター判断(業種配分)と銘柄選択を付加価値の源泉として構築します。②セクター判断は、以下要領で行います。ベンチマークに採用されている銘柄を当社独自の業種区分により分類し、各業種の株価時価総額ウエイトを算出したものをベースとし、以下の判断、要因を勘案の上、業種基準ポートフォリオを決定します。── ファンダメンタルズ、バリュエーション、テクニカルの以下3視点による計量分析に定性的判断を加味します。・業種共通のマクロ指標と各業種ごとのセミマクロ指標によるファンダメンタルズ分析・業種別PER、PBR等によるバリュエーション分析・計量的アプローチを用いたテクニカル分析── 構造的(長期的)要因と循環的(短期的)要因を考慮します。③当該企業の成長性と株価の割安度の双方をミックスした当社独自の分析システムの活用と、年間1,500件以上の企業訪問などによる徹底した調査・分析を基に行います。── 成長性、割安度双方の視点のミックス(GARP:Growth at a Reasonable Price)・成長性──ROE、経常増益率、利益予想変化 など・割安度──株価純資産倍率、株価収益率、キャッシュフロー倍率 など── アナリスト、ファンド・マネージャーによる企業訪問など調査・分析銘柄選択の着眼点としては、市場動向分析や競合状態分析による「事業環境の予測」およびコスト分析、差異化分析や事業戦略分析による同業他社比較における「競争優位の評価」などが中心となります。④基本的には株式への組入比率を高位に保ちますが、資金動向、市況動向によっては実質株式組入比率の調整を機動的に行います。3.運用制限(1) 株式への投資割合には、制限を設けません。(2) 外貨建資産への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(3) 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(4) 投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(5) 同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(6) 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(7) 同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 |
| ◇TMA外国債券インデックスマザーファンド1.基本方針シティ世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし・円ベース)に連動する投資成果の達成を目標とします。2.運用方法(1) 投資対象外国の公社債を主要投資対象とします。(2) 投資態度①主として外国の公社債に投資し、シティ世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし・円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とします。②組入外貨建資産については、原則として、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行いません。③信託財産の効率的な運用に資するため、債券先物取引や外国為替予約取引等を利用することがあります。このため、組入有価証券の時価総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがあります。また、外貨建資産および外国為替予約取引等の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがあります。3.運用制限(1) 株式への投資割合は、転換社債の転換、新株引受権の行使、及び新株予約権(転換社債型新株予約権付社債の新株予約権に限ります。)の行使により取得したものに限り、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(2) 外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。(3) 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(4) 投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(5) 同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(6) 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(7) 同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 |
| ◇TMA外国債券マザーファンド1.基本方針①信託財産の中長期的な成長を目標とし、主に外国の国債に投資します。②シティ世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし・円ベース)をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目標とします。2.運用方法(1) 投資対象外国の国債を主要投資対象とします。(2) 投資態度①ポートフォリオは、国別配分、デュレーション調整、銘柄選択を付加価値の源泉として構築します。──国別配分──各国のファンダメンタルズ(経済の基礎的条件)等を分析することにより金利・為替動向を予測し、それを基に各国債券市場の期待収益率を算出し、期待収益率が高い国の配分を高め、期待収益率が低い国の配分を低める戦略をとります。──デュレーション調整──各国の金融政策やインフレ指標等を分析し、金利低下を予測する国の債券のデュレーションを長期化、金利上昇を予測する国の債券のデュレーションを短期化する戦略をとります。──銘柄選択──国別にデュレーションを決定した後に、債券の残存期間と最終利回りの関係を表す曲線等を分析し、割安な銘柄群から選択します。②外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。③基本的には債券への組入比率を高位に保ちますが、資金動向、市況動向によっては実質債券組入比率の調整を機動的に行います。3.運用制限(1) 株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(ただし、転換社債の転換、新株引受権の行使および新株予約権の行使により取得する場合に限ります。)(2) 外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。(3) 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(4) 投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(5) 同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(6) 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(7) 同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 |
| ◇TMA外国株式インデックスマザーファンド1.基本方針MSCIコクサイ指数(円ヘッジなし・円ベース)に連動する投資成果の達成を目標とします。2.運用方法(1) 投資対象外国の株式を主要投資対象とします。(2) 投資態度①主として外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(円ヘッジなし・円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とします。②組入外貨建資産については、原則として、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行いません。なお、保有外貨建資産の売買代金、償還金、利金等の受取りまたは支払にかかわる為替予約取引等を行うことができます。③信託財産の効率的な運用に資するため、株価指数先物取引や外国為替予約取引等を利用することがあります。このため、株式の組入総額ならびに株価指数先物取引や外国為替予約取引等の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがあります。3.運用制限(1) 株式への投資割合には、制限を設けません。(2) 外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。(3) 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(4) 投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(5) 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(6) 同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 |
| ◇TMA外国株式マザーファンド1.基本方針①信託財産の中長期的な成長を目標とし、外国の株式に投資します。②MSCIコクサイ指数(円ヘッジなし・円ベース)をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目標とします。2.運用方法(1) 投資対象外国の株式を主要投資対象とします。(2) 投資態度①ポートフォリオは、個別銘柄の調査・分析に基づいた銘柄選択を付加価値の源泉として構築します。──調査対象銘柄の選定──当社が独自に開発した業種別銘柄選別モデルを活用し、主にMSCIコクサイ指数の構成銘柄から調査対象銘柄を絞り込みます。──個別銘柄の調査・分析──アナリスト・ファンドマネージャーが企業訪問等による情報収集・分析を行います。──ポートフォリオの構築──個別銘柄の情報・分析をもとに、国別配分・業種配分を勘案してポートフォリオを構築します。②外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。③基本的には株式への組入比率を高位に保ちますが、資金動向、市況動向によっては実質株式組入比率の調整を機動的に行います。3.運用制限(1) 株式への投資割合には、制限を設けません。(2) 外貨建資産への投資割合は、制限を設けません。(3) 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。(4) 投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(5) 同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(6) 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。(7) 同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 |
※「TMA日本債券インデックスマザーファンド」の運用にあたっては、層化抽出法を用いてNOMURA―BPI(総合)に連動するよう、残存期間別、種別毎の時価ウェイトとデュレーションを勘案しポートフォリオを構築します。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
