純資産
個別
- 2023年10月12日
- 138億3547万
- 2024年10月15日 +61.74%
- 223億7787万
個別
- 2023年10月12日
- 138億3547万
- 2024年10月15日 +61.74%
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- 2023年10月12日
- 138億3547万
- 2024年10月15日 +61.74%
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- 2023年10月12日
- 138億3547万
- 2024年10月15日 +61.74%
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- 2023年10月12日
- 138億3547万
- 2024年10月15日 +61.74%
- 223億7787万
有報情報
- #1 その他投資資産の主要なもの(連結)
- (注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。2025/01/15 9:07
(注2)先物取引の時価は、原則として計算日に知りうる直近の日の主たる金融商品取引所等の発表する清算値段又は最終相場で評価しています。 - #2 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況(連結)
- 2024年10月31日現在、委託会社の運用する投資信託は以下の通りです。(親投資信託を除く)2025/01/15 9:07
基本的性格 本数 純資産総額(単位:円) 追加型公社債投資信託 26 1,472,662,569,272 追加型株式投資信託 759 17,228,359,180,836 単位型公社債投資信託 22 35,680,106,243 単位型株式投資信託 193 1,046,720,736,949 合計 1,000 19,783,422,593,300 - #3 信託報酬等(連結)
- (3)【信託報酬等】2025/01/15 9:07
ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.2475%(税抜0.225%)
- #4 分配方針(連結)
- 2)売買損益に評価損益を加減した額からみなし配当等収益を控除して得た利益金額(以下「売買益」といいます。)は、諸経費、信託報酬および当該信託報酬にかかる消費税等に相当する金額を控除し、繰越欠損金のある時はその全額を売買益をもって補填した後、受益者に分配することができます。なお、次期以降の分配にあてるため、分配準備積立金として積み立てることができます。2025/01/15 9:07
(2)上記1)および2)におけるみなし配当等収益とは、マザーファンドの信託財産にかかる配当等収益の額に、マザーファンドの信託財産の純資産総額に占めるこの信託の信託財産に属するマザーファンド受益証券の時価総額の割合を乗じて得た額をいいます。
(3)毎計算期末において、信託財産につき生じた損失は、次期に繰り越します。 - #5 投資リスク(連結)
- 受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。2025/01/15 9:07
分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
○当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じてダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行いますが、当該インデックス採用全銘柄を組入れない場合があること、資金流出入から組入銘柄の売買執行までのタイミングにずれが生じること、売買時のコストや信託報酬等の費用を負担すること等により、基準価額と当該インデックスが乖離する場合があります。 - #6 投資制限(連結)
- ③外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。(約款「運用の基本方針」2.運用方法(3)投資制限)2025/01/15 9:07
④マザーファンド受益証券以外の投資信託証券(上場投資信託証券を除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。(約款「運用の基本方針」2.運用方法(3)投資制限)
⑤デリバティブ取引(法人税法第61条の5に定めるものをいいます。)は、価格変動、金利変動および為替変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。(約款「運用の基本方針」2.運用方法(3)投資制限) - #7 投資対象(連結)
- ④組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
*ダウ・ジョーンズ工業株価平均はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これの使用ライセンスがアセットマネジメントOne株式会社(以下「アセットマネジメントOne」)に付与されています。S&P®、S&P 500®、US 500、The 500、iBoxx®、iTraxx®およびCDX®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社(「S&P」)の商標です。Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、アセットマネジメントOneにより一定の目的でサブライセンスされています。指数に直接投資することはできません。本商品は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社(総称して「S&P Dow Jones Indices」)がスポンサーとなっておらず、推奨、販売、または販売促進されているものではありません。S&P Dow Jones Indicesは、本商品の所有者またはいかなる一般人に対して、証券全般または具体的に本商品への投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追跡するダウ・ジョーンズ工業株価平均の能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。指数の過去のパフォーマンスは、将来の成績を示唆または保証するものでもありません。ダウ・ジョーンズ工業株価平均に関する、S&P Dow Jones IndicesとアセットマネジメントOneとの間における唯一の関係は、当インデックスとS&P Dow Jones Indicesおよび/またはそのライセンサーの一定の商標、サービスマーク、および/または商号をライセンス供与していることです。ダウ・ジョーンズ工業株価平均は、アセットマネジメントOneまたは本商品を考慮することなく、S&P Dow Jones Indicesによって決定、構成、計算されます。S&P Dow Jones Indicesは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均の決定、構成または計算に際して、アセットマネジメントOneまたは本商品の所有者のニーズを考慮する義務を負いません。S&P Dow Jones Indicesは、本商品の管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。ダウ・ジョーンズ工業株価平均に基づく投資商品が、指数のパフォーマンスを正確に追跡する、またはプラスの投資リターンを提供する保証はありません。S&P Dow Jones Indicesは、(改正米国1940年投資会社法に定義する)投資顧問、商品取引顧問、コモディティ・プール・オペレーター、ブローカー・ディーラー、受認者、プロモーターでも、合衆国法典第15巻第77条k項(a)に列記する「専門家」でも、税務顧問でもありません。S&P Dow Jones Indicesが、証券、商品、暗号通貨又はその他資産を指数に採用した場合にも、それは、S&P Dow Jones Indicesがかかる証券、商品、暗号通貨またはその他の資産を購入、売却または保有するよう推奨したことにはならず、また投資助言もしくは商品取引の助言とはみなされません。S&P DOW JONES INDICESまたは第三者ライセンサーは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均またはその関連データ、あるいは口頭または書面の通信(電子通信も含む)を含むがこれに限定されないあらゆる通信について、その妥当性、正確性、適時性、または完全性を保証しません。S&P DOW JONES INDICESは、これに含まれる過誤、遺漏または中断に対して、いかなる義務または責任も負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、商品性、特定の目的または使用への適合性、もしくはダウ・ジョーンズ工業株価平均を使用することによって、またはそれに関連するデータに関して、アセットマネジメントOne、本商品の所有者、またはその他の人物や組織が得られるべき結果について、一切の保証を明示的に否認します。上記を制限することなく、いかなる場合においても、S&P DOW JONES INDICESは、利益の逸失、営業損失、時間または信用の喪失を含むがこれらに限定されない、間接的、特別、懲罰的、または派生的損害に対して、たとえその可能性について知らされていたとしても、契約の記述、不法行為、または厳格責任の有無を問わず、一切の責任を負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESは、ライセンシーの商品の有価証券届出書、目論見書またはその他の募集資料を審査しておらず、いかなる部分も作成および/または証明しておらず、またS&P DOW JONES INDIESはそれらを管理していません。S&P DOW JONES INDICESのライセンサーを除き、S&P DOW JONES INDICESとアセットマネジメントOneとの間の契約または取り決めの第三者受益者は存在しません。 主な投資制限 ①株式への投資割合には、制限を設けません。②外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。③投資信託証券(上場投資信託証券を除きます。)への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。④デリバティブ取引(法人税法第61条の5に定めるものをいいます。)は、価格変動、金利変動および為替変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。⑤外国為替予約取引は、為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的以外には利用しません。⑥一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託会社は、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。 主な投資制限 ①株式への投資割合には、制限を設けません。
②外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。2025/01/15 9:07- #8 投資有価証券の主要銘柄(連結)
(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。2025/01/15 9:07
投資有価証券の種類別投資比率- #9 投資状況(連結)
(1)【投資状況】2025/01/15 9:07
(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。2024年10月31日現在 コール・ローン、その他の資産(負債控除後) 919,966 0.00 純資産総額 22,624,462,067 100.00
(注2)資産の種類の内書は、当該資産の発行体又は上場金融商品取引所の国/地域別に表示しています。- #10 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
2025/01/15 9:07
第39期(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)評価・換算差額等 純資産合計 その他有価証券評価差額金 評価・換算差額等合計 当期首残高 △0 △0 77,573 当期変動額 剰余金の配当 △12,360 当期純利益 13,821 株主資本以外の項目の当期変動額(純額) △0 △0 △0 当期変動額合計 △0 △0 1,461 当期末残高 △0 △0 79,034
- #11 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
(1)貸借対照表項目2025/01/15 9:07
(注)固定資産及び資産合計には、のれん及び顧客関連資産の金額が含まれております。第38期(2023年3月31日現在) 第39期(2024年3月31日現在) 負債合計 3,643百万円 1,957百万円 純資産 65,278百万円 58,804百万円
- #12 注記表(連結)
(1口当たり情報に関する注記)2025/01/15 9:07
第7期2023年10月12日現在 第8期2024年10月15日現在 1口当たり純資産額 2.4294円 3.1498円 (1万口当たり純資産額) (24,294円) (31,498円) - #13 申込(販売)手続等(連結)
「分配金自動けいぞく投資コース」により収益分配金を再投資する場合は、各計算期間終了日の基準価額とします。2025/01/15 9:07
※「基準価額」とは、純資産総額(ファンドの資産総額から負債総額を控除した金額)を計算日の受益権総口数で除した価額をいいます。(ただし、便宜上1万口当たりに換算した基準価額で表示することがあります。)
<基準価額の照会方法等>基準価額は、委託会社の毎営業日において、委託会社により計算され、公表されます。- #14 純資産の推移(連結)
①【純資産の推移】2025/01/15 9:07
直近日(2024年10月末)、同日前1年以内における各月末及び下記計算期間末における純資産の推移は次の通りです。- #15 純資産額計算書(連結)
【純資産額計算書】2025/01/15 9:07
(参考)2024年10月31日現在 Ⅱ 負債総額 40,097,625円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 22,624,462,067円 Ⅳ 発行済数量 7,149,375,171口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 3.1645円 - #16 貸借対照表、委託会社等の経理状況(連結)
2025/01/15 9:07(単位:百万円) 負債合計 23,230 29,521 (純資産の部) 株主資本 - #17 資産の評価(連結)
(1)【資産の評価】2025/01/15 9:07
基準価額とは、純資産総額(信託財産に属する資産(受入担保金代用有価証券および借入有価証券を除きます。)を法令および一般社団法人投資信託協会規則にしたがって時価評価して得た信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額)を、計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。
<主な投資対象の時価評価方法の原則>※外国で取引されているものについては、計算時に知りうる直近の日- #18 附属明細表(連結)
貸借対照表2025/01/15 9:07
注記表(単位:円) 負債合計 12,998 純資産の部 元本等
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)IRBANK 採用情報
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- IRBANKのブランドと文化の構築。
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