基本的性格	本数	純資産総額(単位:円)
追加型公社債投資信託	26	1,055,075,137,501
追加型株式投資信託	875	13,157,342,299,541
単位型公社債投資信託	46	179,099,559,191
単位型株式投資信託	161	1,248,609,755,399
合計	1,108	15,640,126,751,632

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#2 信託報酬等（連結）

(3)【信託報酬等】
e>各ファンドファンドの日々の純資産総額に対して年率0.756%*1(税抜0.70%)
*1 消費税率が10%になった場合は、年率0.77%となります。

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#3 投資リスク（連結）

・受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
・分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
○資金動向、市況動向等によっては、投資態度にしたがった運用ができない場合があります。

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#4 投資制限（連結）

③外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。(約款「運用の基本方針」2.運用方法(3)投資制限)
④一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託会社は、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。(約款「運用の基本方針」2.運用方法(3)投資制限)
⑤公社債の借入れの指図および範囲(約款第21条)

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#5 投資対象（連結）

(参考)各ファンドが投資対象とする投資信託証券の概要

ファンド名	Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ AクラスOneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ BクラスOneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Aクラス
主要投資対象	世界の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティなどの投資を行うために、上場投資信託証券(ETF)や有価証券先物などの派生商品を主に活用します。
投資態度	①各資産への配分は、世界の景気動向や市場環境を勘案し、決定します。また、下落リスクが高まったと判断される場合は、短期金融資産や現金などの比率を引き上げることがあります。②為替ヘッジ比率は、為替予約取引を用いて適宜調整を行います。①各資産への配分は、世界の景気動向や市場環境を勘案し、決定します。また、下落リスクが高まったと判断される場合は、短期金融資産や現金などの比率を引き上げることがあります。②為替ヘッジ比率は、為替予約取引を用いて適宜調整を行います。③各資産への実質的な投資額の合計(為替予約を除く、グロスベース)は純資産総額の1.5倍を目標とします。
主な投資制限	・有価証券の空売りは行いません。・信託財産の純資産総額の10%を超える借入は行いません。・流動性に欠ける資産への投資は純資産総額の15%を超えないものとします。・有価証券の空売りは行いません。・信託財産の純資産総額の10%を超える借入は行いません。・流動性に欠ける資産への投資は純資産総額の15%を超えないものとします。・各資産への実質的な投資額の合計(為替予約を除く、グロスベース)は純資産総額の1.8倍以内とします。
収益分配方針	・収益分配は行わない方針です。・原則として、年6回、分配を行います。
申込手数料	ありません。
信託報酬等	純資産総額に対して年率0.215%程度※ただし、上記信託報酬には、年間最低報酬額が定められている場合があり、純資産総額等によっては年率換算で上記の信託報酬を上回る場合があります。
その他費用	信託財産に関する租税、組入資産の売買時の売買手数料、信託事務の処理に要する費用、信託財産の監査に要する費用、法律関係の費用、資産の保管などに要する費用、借入金の利息および立替金の利息、ファンドの組成にかかる諸費用などを負担する場合があります。上場投資信託証券に投資する場合には、信託報酬に加え、投資する上場投資信託証券に関連する費用がかかります。

ファンド名	DIAMマネーマザーファンド
運用プロセス	マクロ経済分析を主体としたファンダメンタルズ分析、投資家の需給動向等分析および信用リスク市場の分析等に基づき、短期金利の方向性見通し、セクター別のクレジットスプレッドの拡縮等を予測し、ファンドのデュレーションおよびセクター配分を決定します(トップダウンアプローチ)。
主な投資制限	①株式への投資割合は、純資産総額の10%以下とします。②同一銘柄の株式への投資は、取得時において信託財産の純資産総額の5%以下とします。③同一銘柄の新株引受権証券及び新株予約権証券への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。④新株引受権証券及び新株予約権証券への投資割合は、取得時において、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。⑤投資信託証券への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。⑥外貨建て資産への投資は行いません。⑦デリバティブ取引(法人税法第61条の5に定めるものをいいます。)は、価格変動および金利変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。⑧一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託会社は、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。
運用会社(委託会社)	アセットマネジメントOne株式会社

2019/06/14 9:32

#6 投資有価証券の主要銘柄（連結）

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率

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#7 投資状況（連結）

One世界分散セレクト(Aコース)

	平成31年3月29日現在
コール・ローン、その他の資産(負債控除後)	13,395,956	1.01
純資産総額	1,326,710,044	100.00

(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
(注2)資産の種類の内書は、当該資産の発行体又は上場金融商品取引所の国/地域別に表示しています。

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#8 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

(1)貸借対照表項目

流動資産	-千円
負債合計	13,059,836千円
純資産	101,210,659千円

(注)固定資産及び資産合計には、のれんの金額70,507,975千円及び顧客関連資産の金額45,200,838千円が含まれております。
(2)損益計算書項目

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#9 注記表（連結）

(貸借対照表に関する注記)

項目			第1期平成31年3月15日現在
3.	※2	元本の欠損	貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は20,772,161円であります。

(損益及び剰余金計算書に関する注記)

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#10 申込（販売）手続等（連結）

「分配金再投資コース」により収益分配金を再投資する場合は、各計算期間終了日の基準価額とします。
※「基準価額」とは、純資産総額(ファンドの資産総額から負債総額を控除した金額)を計算日の受益権総口数で除した価額をいいます。(ただし、便宜上1万口当たりに換算した基準価額で表示することがあります。)
<基準価額の照会方法等>基準価額は、設定日以降の委託会社の毎営業日において、委託会社により計算され、公表されます。

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#11 純資産の推移（連結）

①【純資産の推移】
直近日(平成31年3月末)、同日前1年以内における各月末及び下記計算期間末における純資産の推移は次の通りです。

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#12 純資産額計算書（連結）

【純資産額計算書】
One世界分散セレクト(Aコース)

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#13 貸借対照表、委託会社等の経理状況（連結）

		(単位:千円)
負債合計	19,675,761		24,047,195
(純資産の部)
株主資本

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#14 資産の評価（連結）

(1)【資産の評価】
基準価額とは、純資産総額(信託財産に属する資産(受入担保金代用有価証券および借入有価証券を除きます。)を法令および一般社団法人投資信託協会規則にしたがって時価評価して得た信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額)を、計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。
<主な投資対象の時価評価方法の原則>

投資対象	評価方法
外国投資信託証券	計算日に入手し得る直近の純資産価格(基準価額)
マザーファンド受益証券	計算日の基準価額

基準価額(1万口当たり)は、設定日以降の委託会社の毎営業日において、委託会社により計算され、公表されます。

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#15 附属明細表（連結）

貸借対照表

		(単位:円)
負債合計		-
純資産の部
元本等

注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

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