自 2021年9月14日
至 2022年3月11日1.有価証券の評価基準及び評価方法親投資信託受益証券移動平均法に基づき、時価で評価しております。時価評価にあたっては、親投資信託受益証券の基準価額に基づいて評価しております。2.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項特定期間末日2021年9月11日及びその翌日が休日のため、前特定期間末日を2021年9月13日としております。このため、当特定期間は179日となっております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(貸借対照表に関する注記)区分前期 2021年9月13日現在当期 2022年3月11日現在1.※1期首元本額201,566,366円112,118,146円期中追加設定元本額66,259,879円57,103,602円期中一部解約元本額155,708,099円59,776,969円2.特定期間末日における受益権の総数112,118,146口109,444,779口

(損益及び剰余金計算書に関する注記)
区分			前期自 2021年3月12日至 2021年9月13日	当期自 2021年9月14日至 2022年3月11日
	※1	分配金の計算過程	(自2021年3月12日至2021年4月12日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(327,031円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(15,394,943円)及び分配準備積立金(1,262,040円)より分配対象額は16,984,014円(1万口当たり869.26円)であり、うち1,563,083円(1万口当たり80円)を分配金額としております。	(自2021年9月14日至2021年10月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(79,530円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(11,858,785円)及び分配準備積立金(2,596,968円)より分配対象額は14,535,283円(1万口当たり1,192.18円)であり、うち975,376円(1万口当たり80円)を分配金額としております。

			(自2021年4月13日至2021年5月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(9,625円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(1,339,000円)、投資信託約款に規定される収益調整金(14,371,397円)及び分配準備積立金(23,315円)より分配対象額は15,743,337円(1万口当たり863.21円)であり、うち1,459,048円(1万口当たり80円)を分配金額としております。	(自2021年10月12日至2021年11月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(1,811円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(3,933,629円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,048,414円)及び分配準備積立金(1,236,520円)より分配対象額は15,220,374円(1万口当たり1,500.04円)であり、うち1,014,663円(1万口当たり100円)を分配金額としております。

			(自2021年5月12日至2021年6月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(9,866円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(10,231,395円)、投資信託約款に規定される収益調整金(13,505,639円)及び分配準備積立金(0円)より分配対象額は23,746,900円(1万口当たり1,377.14円)であり、うち1,724,368円(1万口当たり100円)を分配金額としております。	(自2021年11月12日至2021年12月13日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,568,520円)及び分配準備積立金(3,885,749円)より分配対象額は14,454,269円(1万口当たり1,400.05円)であり、うち1,032,412円(1万口当たり100円)を分配金額としております。

			(自2021年6月12日至2021年7月12日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(179,405円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(1,375,682円)、投資信託約款に規定される収益調整金(8,740,273円)及び分配準備積立金(4,854,204円)より分配対象額は15,149,564円(1万口当たり1,424.26円)であり、うち1,063,677円(1万口当たり100円)を分配金額としております。	(自2021年12月14日至2022年1月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(153,121円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,967,552円)及び分配準備積立金(2,738,891円)より分配対象額は13,859,564円(1万口当たり1,315.41円)であり、うち842,907円(1万口当たり80円)を分配金額としております。

			(自2021年7月13日至2021年8月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(9,632,463円)及び分配準備積立金(5,001,433円)より分配対象額は14,633,896円(1万口当たり1,324.28円)であり、うち1,105,044円(1万口当たり100円)を分配金額としております。	(自2022年1月12日至2022年2月14日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(11,302,016円)及び分配準備積立金(1,989,000円)より分配対象額は13,291,016円(1万口当たり1,235.41円)であり、うち860,669円(1万口当たり80円)を分配金額としております。

			(自2021年8月12日至2021年9月13日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(3,367円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(681,343円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,501,829円)及び分配準備積立金(3,224,986円)より分配対象額は14,411,525円(1万口当たり1,285.39円)であり、うち1,121,181円(1万口当たり100円)を分配金額としております。	(自2022年2月15日至2022年3月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(2,015円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(11,547,702円)及び分配準備積立金(1,097,714円)より分配対象額は12,647,431円(1万口当たり1,155.60円)であり、うち875,558円(1万口当たり80円)を分配金額としております。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(損益及び剰余金計算書に関する注記)区分前期自 2021年3月12日至 2021年9月13日当期
自 2021年9月14日

2022/06/03 9:26

#4 附属明細表（連結）

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">第1 有価証券明細表(1) 株式該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(2) 株式以外の有価証券種類銘柄券面総額評価額 (円)備考親投資信託受益証券米国3倍4資産リスク分散マザーファンド86,006,269112,418,794親投資信託受益証券合計112,418,794合計112,418,794親投資信託受益証券における券面総額欄の数値は、証券数を表示しております。
e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">第2 信用取引契約残高明細表該当事項はありません。第3 デリバティブ取引及び為替予約取引の契約額等及び時価の状況表該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(参考)当ファンドは、「米国3倍4資産リスク分散マザーファンド」受益証券を主要投資対象としており、貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」は、すべて同マザーファンドの受益証券であります。なお、当ファンドの特定期間末日(以下、「期末日」)における同マザーファンドの状況は次のとおりであります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">「米国3倍4資産リスク分散マザーファンド」の状況以下に記載した情報は監査の対象外であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">貸借対照表2021年9月13日現在2022年3月11日現在金額(円)金額(円)資産の部流動資産預金37,162,3367,157,452コール・ローン39,041,65235,928,889国債証券119,829,574105,810,135投資信託受益証券87,764,04081,441,448派生商品評価勘定7,714,08512,657,593差入委託証拠金85,075,16454,843,784流動資産合計376,586,851297,839,301資産合計376,586,851297,839,301負債の部流動負債派生商品評価勘定2,672,08616,844,706未払金32,971,791-未払解約金175,000-流動負債合計35,818,87716,844,706負債合計35,818,87716,844,706純資産の部元本等元本※1256,877,110214,972,202剰余金期末剰余金又は期末欠損金(△)83,890,86466,022,393元本等合計340,767,974280,994,595純資産合計340,767,974280,994,595負債純資産合計376,586,851297,839,301e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">注記表

(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
3.	収益及び費用の計上基準	受取配当金
		原則として、投資信託受益証券の配当落ち日において、その金額が確定している場合には当該金額を計上し、未だ確定していない場合には入金日基準で計上しております。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(重要な会計方針に係る事項に関する注記)区分自 2021年9月14日至 2022年3月11日1.有価証券の評価基準及び評価方法(1)国債証券個別法に基づき、時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引業者、銀行等の提示する価額(但し、売気配相場は使用しない)、又は価格情報会社の提供する価額等で評価しております。なお、適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的な事由をもって時価と認めた価額又は受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。(2)投資信託受益証券移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、外国金融商品市場又は店頭市場における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。なお、適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的な事由をもって時価と認めた価額又は受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。2.デリバティブ取引の評価基準及び評価方法(1)先物取引個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、原則として、計算日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場によっております。(2)為替予約取引個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、原則として計算日の対顧客先物売買相場において為替予約の受渡日の仲値が発表されている場合には当該仲値、受渡日の仲値が発表されていない場合には発表されている受渡日に最も近い前後二つの日の仲値をもとに計算しております。3.収益及び費用の計上基準受取配当金原則として、投資信託受益証券の配当落ち日において、その金額が確定している場合には当該金額を計上し、未だ確定していない場合には入金日基準で計上しております。4.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項外貨建取引等の処理基準外貨建取引については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条に基づき、取引発生時の外国通貨の額をもって記録する方法を採用しております。但し、同第61条に基づき、外国通貨の売却時において、当該外国通貨に加えて、外貨建資産等の外貨基金勘定及び外貨建各損益勘定の前日の外貨建純資産額に対する当該売却外国通貨の割合相当額を当該外国通貨の売却時の外国為替相場等で円換算し、前日の外貨基金勘定に対する円換算した外貨基金勘定の割合相当の邦貨建資産等の外国投資勘定と、円換算した外貨基金勘定を相殺した差額を為替差損益とする計理処理を採用しております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(貸借対照表に関する注記)区分2021年9月13日現在2022年3月11日現在1.※1期首2021年3月12日2021年9月14日期首元本額368,702,248円256,877,110円期中追加設定元本額51,384,404円59,109,387円期中一部解約元本額163,209,542円101,014,295円期末元本額の内訳ファンド名米国3倍4資産リスク分散ファンド(隔月決算型)62,581,336円35,876,946円米国3倍4資産リスク分散ファンド(年2回決算型)101,346,410円93,088,987円米国3倍4資産リスク分散ファンド(毎月決算型)92,680,241円86,006,269円米国4資産リスク分散ファンド(年2回決算型)269,123円-円計256,877,110円214,972,202円2.期末日における受益権の総数256,877,110口214,972,202口(金融商品に関する注記)

Ⅰ 金融商品の状況に関する事項
区分		自 2021年9月14日至 2022年3月11日
1.	金融商品に対する取組方針	当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。

2.	金融商品の内容及びリスク	当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、デリバティブ取引、金銭債権及び金銭債務等であり、その詳細をデリバティブ取引に関する注記及び附属明細表に記載しております。これらの金融商品に係るリスクは、市場リスク(価格変動、為替変動、金利変動等)、信用リスク、流動性リスクであります。投資信託約款の運用の基本方針に規定する投資効果を得ることを目的として、当該規定に従ってわが国の金融商品取引所(外国の取引所)における株価指数先物取引、債券先物取引および商品先物取引を利用しております。また、外貨建資産の売買代金等の受取りまたは支払いを目的として、投資信託約款に従って為替予約取引を利用しております。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅰ 金融商品の状況に関する事項区分自 2021年9月14日至 2022年3月11日1.金融商品に対する取組方針当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。2.金融商品の内容及びリスク当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、デリバティブ取引、金銭債権及び金銭債務等であり、その詳細をデリバティブ取引に関する注記及び附属明細表に記載しております。これらの金融商品に係るリスクは、市場リスク(価格変動、為替変動、金利変動等)、信用リスク、流動性リスクであります。投資信託約款の運用の基本方針に規定する投資効果を得ることを目的として、当該規定に従ってわが国の金融商品取引所(外国の取引所)における株価指数先物取引、債券先物取引および商品先物取引を利用しております。また、外貨建資産の売買代金等の受取りまたは支払いを目的として、投資信託約款に従って為替予約取引を利用しております。3.金融商品に係るリスク管理体制複数の部署と会議体が連携する組織的な体制によりリスク管理を行っております。信託財産全体としてのリスク管理を金融商品、リスクの種類毎に行っております。4.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等に拠った場合、当該価額が異なることもあります。デリバティブ取引に関する契約額等については、その金額自体がデリバティブ取引に係る市場リスクを示すものではありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅱ 金融商品の時価等に関する事項区分2022年3月11日現在1.金融商品の時価及び貸借対照表計上額との差額金融商品はすべて時価で計上されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。2.金融商品の時価の算定方法(1)有価証券重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。(2)デリバティブ取引デリバティブ取引に関する注記に記載しております。(3)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(有価証券に関する注記)売買目的有価証券2021年9月13日現在2022年3月11日現在種類当期間の損益に含まれた評価差額(円)当期間の損益に含まれた評価差額(円)国債証券35,72637,287投資信託受益証券11,657,110△1,429,247合計11,692,836△1,391,960(注)「当期間」とは当親投資信託の計算期間の開始日から期末日までの期間(2021年3月12日から2021年9月13日まで、及び2021年9月14日から2022年3月11日まで)を指しております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(デリバティブ取引に関する注記)ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">1. 株式関連2021年9月13日現在2022年3月11日現在種類契約額等時価評価損益契約額等時価評価損益(円)うち(円)(円)(円)うち(円)(円)1年超1年超市場取引株価指数先物取引買建126,409,879-134,123,9647,714,085127,917,598-113,840,028△14,077,570合計126,409,879-134,123,9647,714,085127,917,598-113,840,028△14,077,570e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(注)1.時価の算定方法株価指数先物取引の時価については、以下のように評価しております。原則として期末日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場で評価しております。このような時価が発表されていない場合には、期末日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。2.株価指数先物取引の残高は、契約額ベースで表示しております。3.契約額等には手数料相当額を含んでおりません。また契約額等及び時価の邦貨換算は期末日の対顧客電信売買相場の仲値で行っております。4.契約額等及び時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">2. 債券関連2021年9月13日現在2022年3月11日現在種類契約額等時価評価損益契約額等時価評価損益(円)うち(円)(円)(円)うち(円)(円)1年超1年超市場取引債券先物取引買建668,655,210-667,826,059△829,151501,888,089-499,120,953△2,767,136合計668,655,210-667,826,059△829,151501,888,089-499,120,953△2,767,136e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(注)1.時価の算定方法債券先物取引の時価については、以下のように評価しております。原則として期末日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場で評価しております。このような時価が発表されていない場合には、期末日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。2.債券先物取引の残高は、契約額ベースで表示しております。3.契約額等には手数料相当額を含んでおりません。また契約額等及び時価の邦貨換算は期末日の対顧客電信売買相場の仲値で行っております。4.契約額等及び時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">3. 商品関連2021年9月13日現在2022年3月11日現在種類契約額等時価評価損益契約額等時価評価損益(円)うち(円)(円)(円)うち(円)(円)1年超1年超市場取引商品先物取引買建159,519,061-157,676,126△1,842,935124,627,458-137,285,05112,657,593合計159,519,061-157,676,126△1,842,935124,627,458-137,285,05112,657,593e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(注)1.時価の算定方法商品先物取引の時価については、以下のように評価しております。原則として期末日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場で評価しております。このような時価が発表されていない場合には、期末日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。2.商品先物取引の残高は、契約額ベースで表示しております。3.契約額等には手数料相当額を含んでおりません。また契約額等及び時価の邦貨換算は期末日の対顧客電信売買相場の仲値で行っております。4.契約額等及び時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(1口当たり情報)2021年9月13日現在2022年3月11日現在1口当たり純資産額1.3266円1.3071円(1万口当たり純資産額)(13,266円)(13,071円)附属明細表

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