有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(2025/03/25-2025/09/24)

(1) 【ファンドの目的及び基本的性格】
①ファンドの目的
この投資信託(以下「ファンド」または「本ファンド」という場合があります。)は、MSCI サウジアラビア・インデックス(円換算ベース)(以下「対象指数」という場合があります。)に連動する投資成果を目標として運用を行います。
②ファンドの基本的性格
ファンドは契約型の追加型株式投資信託ですが、以下の点で通常の投資信託とは異なる商品設計となっており
ます。
①受益権を上場します。
いつでも下記の金融商品取引所で売買することができます。
東京証券取引所
売買単位は1口単位です。
手数料は申込みの取扱い販売会社が独自に定める金額とします。
取引方法は原則として株式と同様です。詳しくは取扱い販売会社または第一種金融商品取引業者(証券会社)へお問い合わせください。
②追加設定の申込みは500口単位とします。
対象指数に連動する投資成果を目標としており、ポートフォリオの組成に支障のない一定額以上に限定するものです。
③受益権を有する投資家は、500口単位で信託契約の一部解約の実行を請求することができます。
一定口数以上に限定することで、基準価額と取引所での時価との間に乖離が生じたときに、合理的な裁定が入り、そうした乖離が収斂することにより、取引所での円滑な価格形成が行われることを期待するものです。
④収益分配金の支払いは、名義登録によって受益者を確定する方法で行われます。
■ファンドの商品分類
ファンドは、一般社団法人投資信託協会*が定める商品分類において、「追加型投信/海外/株式/ETF/インデックス型」に分類されます。ファンドの商品分類、属性区分の詳細につきましては、以下のようになります。
なお、ファンドが該当しない商品分類及び属性区分、その定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)でご覧ください。
*2026年4月1日付けで、一般社団法人 資産運用業協会へ名称変更される予定です。(以下同じ。)


◎商品分類
ファンドの商品分類は「追加型投信/海外/株式/ETF/インデックス型」です。
商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)

単位型・追加型	投資対象地域	投資対象資産 (収益の源泉)	独立区分	補足区分
		株式
	国内
単位型投信		債券	MMF	インデックス型
	海外	不動産投信	MRF
追加型投信		その他資産		特殊型
	内外	( )	ETF
		資産複合

商品分類の定義

該当分類	分類の定義
追加型投信	一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
海外	目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
株式	目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
ETF	投資信託及び投資法人に関する法律施行令(平成12年政令480号)第12条第 1号及び第2号に規定する証券投資信託並びに租税特別措置法(昭和32年法律第26号)第9条の4の2に規定する上場証券投資信託をいいます。
インデックス型	目論見書または信託約款において、各種指数に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいいます。

◎属性区分
ファンドの属性区分

投資対象資産	その他資産 (投資信託証券(株式 一般))
決算頻度	年2回
投資対象地域	中近東(中東)
投資形態	ファミリーファンド
為替ヘッジ	なし
その他の指数	MSCI サウジアラビア・インデックス(円換算ベース)

属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)

投資対象資産	決算頻度	投資対象地域	投資形態	為替ヘッジ	インデックス
株式	年1回
一般	年2回	グローバル
大型株	年4回	(日本を含む)			日経225
中小型株	年6回	北米
債券	(隔月)	欧州	ファミリー	あり
一般	年12回	アジア	ファンド	( )	TOPIX
公債	(毎月)	オセアニア
社債	日々	中南米	ファンド・ オブ・ ファンズ
その他債券	その他	アフリカ			その他(MSCI サウジアラビア・インデックス(円換算ベース))
				なし
クレジット	( )	中近東
属性		(中東)
( )		エマージング
不動産投信
その他資産 (投資信託証券(株式 一般))
資産複合

※属性区分の投資対象資産に記載している「その他資産」は、投資信託証券(株式 一般)です。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
属性区分の定義

該当区分	区分の定義
その他資産(投資信託証券(株式 一般))	目論見書または信託約款において、組入れ資産が主として投資信託証券であり、実質的に株式を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。(株式 一般)とは、大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
年2回	目論見書または信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
中近東(中東)	目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が中近東地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
ファミリーファンド	目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジ	ヘッジなし 目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。
その他の指数	日経225、TOPIXにあてはまらない全てのものをいいます。

③信託金の限度額
5,000億円を上限とします。
・委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
④ファンドの特色
1 SBI・サウジアラビア株式インデックス・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券を主要投資対象とし、MSCI サウジアラビア・インデックス(円換算ベース)(以下「対象指数」といいます。)に連動する投資成果を目標として運用を行います。


2 運用にあたっては、日本円換算した対象指数に連動する投資成果をめざすため、原則としてマザーファンドの組入比率を高位に保ちます。


3 マザーファンドにおける株式ポートフォリオにつきましては、原則として対象指数の構成銘柄を投資対象とし、計量的分析手法を用いて、最適なインデックス運用ポートフォリオを構築します。
また、継続的に対象指数との乖離をモニタリングし、必要に応じて適宜ポートフォリオの修正を行い、連動性の維持を図ります。


4 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。


5 対象指数に連動する投資成果をめざすため、補完的に、株価指数先物取引等の買建ておよび上場投資信託証券の組入れを行うことができます。また、対象指数の動きに効率的に連動する投資成果をめざすため、株価指数先物取引等のデリバティブ取引および外国為替予約取引を実質的に投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的または為替相場等の変動リスクを減じる目的で、ヘッジ目的外の利用も含め実質的に活用する場合があります。