仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 11億1100万
- 2010年3月31日 -2.25%
- 10億8600万
- 2011年3月31日 +3.41%
- 11億2300万
- 2012年3月31日 +4.36%
- 11億7200万
- 2013年3月31日 +1.71%
- 11億9200万
- 2014年3月31日 +1.93%
- 12億1500万
- 2015年3月31日 +6.91%
- 12億9900万
- 2016年3月31日 +7.01%
- 13億9000万
- 2017年3月31日 -0.07%
- 13億8900万
- 2018年3月31日 -8.71%
- 12億6800万
- 2019年3月31日 +13.8%
- 14億4300万
- 2020年3月31日 -13.1%
- 12億5400万
- 2020年12月31日 +4.63%
- 13億1200万
- 2021年12月31日 +13.03%
- 14億8300万
- 2022年12月31日 +38.23%
- 20億5000万
- 2023年12月31日 -1.17%
- 20億2600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②デリバティブ
時価法によっております。
③棚卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は主として移動平均法による原価法を、未成工事支出金、販売用不動産及び仕掛販売用不動産は個別法による原価法を採用しております。貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/28 16:46 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③棚卸資産2024/03/28 16:46
商品、製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は主として移動平均法による原価法を、未成工事支出金、販売用不動産及び仕掛販売用不動産は個別法による原価法を採用しております。貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法