三菱マテリアル(5711)の社債の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 950億
- 2009年3月31日 ±0%
- 950億
- 2010年3月31日 +5.26%
- 1000億
- 2011年3月31日 -20%
- 800億
- 2012年3月31日 -6.25%
- 750億
- 2013年3月31日 +46.72%
- 1100億4000万
- 2014年3月31日 -22.63%
- 851億4000万
- 2015年3月31日 -23.54%
- 651億
- 2016年3月31日 -38.56%
- 400億
- 2017年3月31日 +37.5%
- 550億
- 2018年3月31日 -9.09%
- 500億
- 2019年3月31日 ±0%
- 500億
- 2020年3月31日 +20%
- 600億
- 2021年3月31日 -33.33%
- 400億
- 2022年3月31日 +75%
- 700億
- 2023年3月31日 ±0%
- 700億
- 2024年3月31日 +14.29%
- 800億
- 2025年3月31日 +25%
- 1000億
- 2026年3月31日 +10%
- 1100億
個別
- 2008年3月31日
- 950億
- 2009年3月31日 ±0%
- 950億
- 2010年3月31日 +5.26%
- 1000億
- 2011年3月31日 -20%
- 800億
- 2012年3月31日 -6.25%
- 750億
- 2013年3月31日 +46.67%
- 1100億
- 2014年3月31日 -22.73%
- 850億
- 2015年3月31日 -23.53%
- 650億
- 2016年3月31日 -38.46%
- 400億
- 2017年3月31日 +37.5%
- 550億
- 2018年3月31日 -9.09%
- 500億
- 2019年3月31日 ±0%
- 500億
- 2020年3月31日 +20%
- 600億
- 2021年3月31日 -33.33%
- 400億
- 2022年3月31日 +75%
- 700億
- 2023年3月31日 ±0%
- 700億
- 2024年3月31日 +14.29%
- 800億
- 2025年3月31日 +25%
- 1000億
- 2026年3月31日 +10%
- 1100億
有報情報
- #1 監査報酬(連結)
- 2026/06/22 10:29
(前連結会計年度)区分 前連結会計年度 当連結会計年度 監査証明業務に基づく報酬(百万円) 非監査業務に基づく報酬(百万円) 監査証明業務に基づく報酬(百万円) 非監査業務に基づく報酬(百万円)
当社における非監査業務の内容は、社債発行に伴うコンフォートレター作成業務等であります。
また、連結子会社における非監査業務の内容は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度の賦課金に係る特例の認定申請に関する手続業務であります。 - #2 社債明細表、連結財務諸表(連結)
- 【社債明細表】2026/06/22 10:29
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (財務活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/22 10:29
当連結会計年度の財務活動によるキャッシュ・フローは、社債、コマーシャル・ペーパーによる調達等により232億円の収入(前期は132億円の支出)となりました。
以上により、換算差額等による増減を加えた結果、当連結会計年度末の現金及び現金同等物の残高は、1,217億円(前期末比331億円の増加)となりました。 - #4 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/06/22 10:29
該当事項はありません。 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形、売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、グローバルに事業を展開していることから生じている外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されておりますが、原則として先物為替予約を利用してヘッジしております。投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/06/22 10:29
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、原則として先物為替予約を利用してヘッジしております。短期借入金、コマーシャル・ペーパーは営業取引に係る資金調達であります。社債、長期借入金は主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、償還日は、最長のもので2038年であります。このうち一部は、変動金利であるため金利の変動リスクに晒されておりますが、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。
デリバティブ取引は、外貨建取引の為替レート変動リスクの回避を目的とした為替予約取引、非鉄金属の商品価格変動リスクの回避を目的とした商品先渡取引、借入金の金利変動に伴うリスクの回避及び資金調達コストの低減を目的とした金利スワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価等については、前述の「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4.会計方針に関する事項 (7)重要なヘッジ会計の方法」をご覧下さい。