三菱マテリアル（5711）の退職給付引当金の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 483億6100万
2009年3月31日 +4.17%: 503億7600万
2010年3月31日 +21.99%: 614億5500万
2011年3月31日 +1.66%: 624億7800万
2012年3月31日 -1.07%: 618億900万
2013年3月31日 -3.57%: 596億100万

個別

2008年3月31日: 213億5000万
2009年3月31日 +7.07%: 228億5900万
2010年3月31日 +9.62%: 250億5900万
2011年3月31日 +9.12%: 273億4400万
2012年3月31日 +1.67%: 278億200万
2013年3月31日 -2.03%: 272億3900万
2014年3月31日 -70.56%: 80億1800万
2015年3月31日 +13.58%: 91億700万
2016年3月31日 +1.1%: 92億700万
2017年3月31日 +2.13%: 94億300万
2018年3月31日 +9.52%: 102億9800万
2019年3月31日 +0.06%: 103億400万
2020年3月31日 +2.96%: 106億900万
2021年3月31日 +22.71%: 130億1800万
2022年3月31日 +37.06%: 178億4300万
2023年3月31日 -39.28%: 108億3400万
2024年3月31日 -1.5%: 106億7200万
2025年3月31日 -11.07%: 94億9100万
2026年3月31日 -3.69%: 91億4100万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
建物評価減	3,462	3,341
退職給付引当金	2,950	2,881
賞与引当金	1,675	2,385

2.再評価に係る繰延税金資産及び繰延税金負債の内訳

2026/06/22 10:29

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ取引
時価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
主として定額法
なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。但し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2026/06/22 10:29