構築物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 269億2600万
- 2016年3月31日 +8.33%
- 291億6800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- ・生産高比例法2018/06/22 15:29
構築物のうち坑道、土地のうち鉱業用地及び原料地
・定率法 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 資産名2018/06/22 15:29
上記に対応する債務前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物(純額) 7,567百万円 7,201百万円 機械装置及び運搬具(純額) 9,322 8,287
- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
定率法及び定額法
但し、構築物のうち坑道、土地のうち鉱業用地及び原料地は生産高比例法。
(ロ)無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
定額法
但し、鉱業権は生産高比例法。
(ハ)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/06/22 15:29