三菱マテリアル（5711）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 222億9500万
2009年3月31日 +10%: 245億2400万
2010年3月31日 +0.2%: 245億7200万
2011年3月31日 -0.98%: 243億3200万
2012年3月31日 -3.71%: 234億3000万
2013年3月31日 +10.64%: 259億2200万
2014年3月31日 +1.66%: 263億5200万
2015年3月31日 +2.18%: 269億2600万
2016年3月31日 +8.33%: 291億6800万
2017年3月31日 +4.23%: 304億300万
2018年3月31日 +8.59%: 330億1500万
2019年3月31日 +2.7%: 339億800万
2020年3月31日 -5.09%: 321億8200万
2021年3月31日 +6.85%: 343億8800万
2022年3月31日 +0.52%: 345億6600万
2023年3月31日 -34.53%: 226億3200万
2024年3月31日 -2.61%: 220億4200万
2025年3月31日 +7.86%: 237億7500万

有報情報

#1 担保に供している資産の注記（連結）

資産名

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物(純額)	887百万円	904百万円
土地(純額)	2,426	2,426

上記に対応する債務

2025/06/24 10:08

#2 減損損失に関する注記（連結）

(減損損失を認識した資産グループの概要)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
加工事業用資産	中華人民共和国天津市	機械装置等	108
再生可能エネルギー事業用資産	埼玉県ふじみ野市	構築物及び機械装置等	978
その他の事業用資産	茨城県那珂市ほか	建物及び機械装置等	3,811

(減損損失の認識に至った経緯)
事業用資産のうち、製品の市場価格の下落、市況の低迷等により収益性が著しく下落している資産グループ、事業の終了を決定した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、遊休資産等のうち、市場価格の下落等により回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該事業用資産及び遊休資産等の帳簿価額の減少額を減損損失(7,759百万円)として特別損失に計上しております。

2025/06/24 10:08