無形固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 92億500万
- 2026年3月31日 -25.37%
- 68億7000万
個別
- 2025年3月31日
- 66億4000万
- 2026年3月31日 -20.2%
- 52億9900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/24 15:33 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 建設仮勘定 732026/06/24 15:33
無形固定資産 ソフトウェア 17
長期前払費用 1 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- また、減損の兆候のある貸与資産、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。2026/06/24 15:33
製造設備については、収益性の低下により、投資額の回収が見込めなくなったことから、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローを見込めないため、備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 建設仮勘定 52 無形固定資産 5 その他 455
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/06/24 15:33
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法を、その他の無形固定資産については定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)の有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/06/24 15:33
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法を、その他の諸権利については定額法を採用しております。