三井金属(5706)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 30億1400万
- 2009年3月31日 +19.61%
- 36億500万
- 2010年3月31日 +3.38%
- 37億2700万
- 2011年3月31日 -5.58%
- 35億1900万
- 2012年3月31日 +3.35%
- 36億3700万
- 2013年3月31日 +30.08%
- 47億3100万
- 2014年3月31日 -11.71%
- 41億7700万
- 2015年3月31日 +6.94%
- 44億6700万
- 2016年3月31日 -6.31%
- 41億8500万
- 2017年3月31日 +0.24%
- 41億9500万
- 2018年3月31日 -0.55%
- 41億7200万
- 2019年3月31日 +10.57%
- 46億1300万
- 2020年3月31日 +24.91%
- 57億6200万
- 2021年3月31日 +38.34%
- 79億7100万
- 2022年3月31日 +14.63%
- 91億3700万
- 2023年3月31日 -3.99%
- 87億7200万
- 2024年3月31日 +3.21%
- 90億5400万
- 2025年3月31日 +1.67%
- 92億500万
- 2026年3月31日 -25.37%
- 68億7000万
個別
- 2008年3月31日
- 11億7000万
- 2009年3月31日 +66.32%
- 19億4600万
- 2010年3月31日 -13.93%
- 16億7500万
- 2011年3月31日 -11.1%
- 14億8900万
- 2012年3月31日 +14.78%
- 17億900万
- 2013年3月31日 -0.47%
- 17億100万
- 2014年3月31日 -11.82%
- 15億
- 2015年3月31日 -12.2%
- 13億1700万
- 2016年3月31日 -15.19%
- 11億1700万
- 2017年3月31日 -0.18%
- 11億1500万
- 2018年3月31日 +30.13%
- 14億5100万
- 2019年3月31日 +11.85%
- 16億2300万
- 2020年3月31日 +78.5%
- 28億9700万
- 2021年3月31日 +46.01%
- 42億3000万
- 2022年3月31日 +31.25%
- 55億5200万
- 2023年3月31日 +11.8%
- 62億700万
- 2024年3月31日 +10.44%
- 68億5500万
- 2025年3月31日 -3.14%
- 66億4000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2025/06/25 15:33 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- また、減損の兆候のある貸与資産、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。2025/06/25 15:33
製造設備については、収益性の低下により、投資額の回収が見込めなくなったことから、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローを見込めないため、備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 建設仮勘定 52 無形固定資産 5 その他 455 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2025/06/25 15:33
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法を、その他の無形固定資産については定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)の有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2025/06/25 15:33
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法を、その他の諸権利については定額法を採用しております。