古河機械金属(5715)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 56億7100万
- 2014年6月30日 +6.67%
- 60億4900万
- 2014年9月30日 +2.15%
- 61億7900万
- 2014年12月31日 +6.55%
- 65億8400万
- 2015年3月31日 +4.4%
- 68億7400万
- 2015年6月30日 +1.27%
- 69億6100万
- 2015年9月30日 -0.37%
- 69億3500万
- 2015年12月31日 +5.08%
- 72億8700万
- 2016年3月31日 +14.24%
- 83億2500万
- 2016年6月30日 +1.67%
- 84億6400万
- 2016年9月30日 +0.86%
- 85億3700万
- 2016年12月31日 +0.81%
- 86億600万
- 2017年3月31日 -24.09%
- 65億3300万
- 2017年6月30日 -1.47%
- 64億3700万
- 2017年9月30日 +0.42%
- 64億6400万
- 2017年12月31日 +0.6%
- 65億300万
- 2018年3月31日 -28.11%
- 46億7500万
- 2018年6月30日 -4.02%
- 44億8700万
- 2018年9月30日 -0.62%
- 44億5900万
- 2018年12月31日 +4.62%
- 46億6500万
- 2019年3月31日 +88.64%
- 88億
- 2019年6月30日 -1.11%
- 87億200万
- 2019年9月30日 -1.79%
- 85億4600万
- 2019年12月31日 -0.43%
- 85億900万
- 2020年3月31日 +11.78%
- 95億1100万
- 2020年6月30日 -45.78%
- 51億5700万
- 2020年9月30日 +2.5%
- 52億8600万
- 2020年12月31日 +1.68%
- 53億7500万
- 2021年3月31日 -49.6%
- 27億900万
- 2021年6月30日 -14.47%
- 23億1700万
- 2021年9月30日 +4.7%
- 24億2600万
- 2021年12月31日 +7.21%
- 26億100万
- 2022年3月31日 -2.23%
- 25億4300万
- 2022年6月30日 -10.77%
- 22億6900万
- 2022年9月30日 +9.08%
- 24億7500万
- 2022年12月31日 +6.3%
- 26億3100万
- 2023年3月31日 -5.7%
- 24億8100万
- 2023年6月30日 -14.59%
- 21億1900万
- 2023年9月30日 +6.94%
- 22億6600万
- 2023年12月31日 +5.34%
- 23億8700万
- 2024年3月31日 -59.95%
- 9億5600万
- 2024年6月30日 +0.94%
- 9億6500万
- 2024年9月30日 +2.69%
- 9億9100万
- 2024年12月31日 +0.4%
- 9億9500万
- 2025年3月31日 ±0%
- 9億9500万
- 2025年6月30日 +0.3%
- 9億9800万
- 2025年9月30日 +0.8%
- 10億600万
- 2025年12月31日 +1.49%
- 10億2100万
- 2026年3月31日 -15.08%
- 8億6700万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (13) 退職給付債務について2025/06/25 14:00
当社グループは、従業員の退職給付に備えるため、確定給付企業年金制度および退職一時金制度を設けており、当連結会計年度末における退職給付債務および年金資産に基づき退職給付に係る負債を計上しております。しかしながら、退職給付債務等の計算の基礎として採用した割引率や長期期待運用収益率等の前提条件と実際の結果との間に差異が生じた場合、または前提条件が変更された場合には、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
(14) 気候変動について - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2025/06/25 14:00
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」、「環境対策引当金の増減額(△は減少)」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していました「有形固定資産売却損益(△は益)」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (注)簡便法を適用した制度を含みます。2025/06/25 14:00
(3) 退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表
(注)簡便法を適用した制度を含みます。積立型制度の退職給付債務 16,185 百万円 退職給付に係る負債 956 退職給付に係る資産 △2,692 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/25 14:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 退職給付に係る資産 2,692 百万円 7,004 百万円 退職給付に係る負債 956 995
当社グループは、従業員の退職給付に備えるため、確定給付企業年金制度及び退職一時金制度を設けており、当連結会計年度末における退職給付債務及び年金資産に基づき退職給付に係る資産及び退職給付に係る負債を計上しています。退職給付債務及び年金資産は、割引率や長期期待運用収益率等の数理計算上の仮定に基づいて算出されています。