太平洋興発(8835)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 31億4100万
- 2009年3月31日 -6.05%
- 29億5100万
- 2010年3月31日 -5.96%
- 27億7500万
- 2011年3月31日 -5.37%
- 26億2600万
- 2012年3月31日 +9.14%
- 28億6600万
- 2013年3月31日 -9.25%
- 26億100万
- 2014年3月31日 +31.95%
- 34億3200万
- 2015年3月31日 +7.81%
- 37億
- 2016年3月31日 +9.7%
- 40億5900万
- 2017年3月31日 +24.61%
- 50億5800万
- 2018年3月31日 +5.95%
- 53億5900万
- 2019年3月31日 +11.07%
- 59億5200万
- 2020年3月31日 +26.39%
- 75億2300万
- 2021年3月31日 +0.51%
- 75億6100万
- 2022年3月31日 -2.33%
- 73億8500万
- 2023年3月31日 -3.55%
- 71億2300万
- 2024年3月31日 -1.4%
- 70億2300万
- 2025年3月31日 -3.03%
- 68億1000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/26 13:31
ただし、1999年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/26 13:31
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 4百万円 機械装置及び運搬具 2 13 - #3 売上原価に関する注記
- ※1 不動産売上原価の内訳は下記のとおりであります。2025/06/26 13:31
※2 商品売上原価の内訳は下記のとおりであります。前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 土地原価 9百万円 11百万円 建物原価 2 34 賃貸原価 761 795
- #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/26 13:31
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) リース債権及びリース投資資産商品及び製品 219- 1861,032 建物及び構築物 6,499 5,949 機械装置及び運搬具 29 40
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/26 13:31
ただし、1999年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2025/06/26 13:31
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業等の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。差入保証金は、主に本社及び事業所建物の賃借契約に伴い預託している敷金及び保証金であり、取引先等の信用リスクに晒されております。
営業債務である支払手形、買掛金及び未払金は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。また、その一部には外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されております。借入金及び社債のうち短期借入金は、主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金及び社債は主に設備投資に係る資金調達であります。このうち一部は、変動金利の借入金及び社債であるため、金利の変動リスクに晒されておりますが、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。受入保証金は、主に賃貸等不動産における賃貸契約等に基づき預託を受けている受入敷金等であり、当社グループの資金調達に係る流動性リスク(支払期日に支払いを実行できなくなるリスク)に晒されております。長期未払金は、太平洋炭礦㈱より引受けた金融債務に関する未払金であります。当社グループの資金調達に係る流動性リスクに晒されているほか、一部の市場価格(金利)の変動に伴う市場リスクに晒されております。