構築物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 126億5900万
- 2014年3月31日 +7.87%
- 136億5500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定額法2014/06/27 14:16
② 構築物の一部(主要坑道)及び鉱業用地
生産高比例法 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2014/06/27 14:16
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 80百万円 52百万円 機械装置及び運搬具 113 83 - #3 担保に供している資産の注記
- 担保資産2014/06/27 14:16
担保付債務前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 建物 579百万円 418百万円 構築物 10 3 一般用地 319 293
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2014/06/27 14:16
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 本社 独身寮新築工事 139百万円 旧日鉄鹿児島地熱㈱からの譲受資産 96 構築物 本社 旧日鉄鹿児島地熱㈱からの譲受資産 10,577 補充生産井NT-A8地上設備設置 201
3.当期首残高及び当期末残高は取得価額により記載しております。建物 本社 野木倉庫 87百万円 構築物 本社 資産除去債務に対応する除去費用 167 機械及び装置 鳥形山 自走式切羽内破砕設備 479 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2014/06/27 14:16
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した附属設備を除く建物及び附属設備を含む賃貸事業用の建物は定額法、構築物の一部(主要坑道)及び鉱業用地は生産高比例法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。