- 1518
- 2026/08/31
- 時価
- 1555億円
- PER 予
- 10.25倍
- 2010年以降
- 赤字-38倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.52倍
- 2010年以降
- 0.28-1.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.46%
- ROE 予
- 14.84%
- ROA 予
- 6.59%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三井松島 HD(1518)の長期借入金の返済による支出の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -46億1900万
- 2009年3月31日
- -45億9000万
- 2009年12月31日
- -18億4200万
- 2010年3月31日 -44.14%
- -26億5500万
- 2010年9月30日
- -22億6600万
- 2010年12月31日 -23.52%
- -27億9900万
- 2011年3月31日 -91.28%
- -53億5400万
- 2011年9月30日
- -16億8600万
- 2012年3月31日 -120.34%
- -37億1500万
- 2012年9月30日
- -10億3900万
- 2013年3月31日 -143.02%
- -25億2500万
- 2013年9月30日
- -11億6400万
- 2014年3月31日 -115.46%
- -25億800万
- 2014年9月30日
- -10億8300万
- 2015年3月31日 -226.5%
- -35億3600万
- 2015年9月30日
- -8億7300万
- 2016年3月31日 -214.89%
- -27億4900万
- 2016年9月30日
- -6億7700万
- 2017年3月31日 -382.13%
- -32億6400万
- 2017年9月30日
- -8億4200万
- 2018年3月31日 -176.72%
- -23億3000万
- 2018年9月30日
- -6億7700万
- 2019年3月31日 -98.08%
- -13億4100万
- 2019年9月30日
- -10億1700万
- 2020年3月31日 -152.21%
- -25億6500万
- 2020年9月30日
- -12億5700万
- 2021年3月31日 -94.19%
- -24億4100万
- 2021年9月30日
- -21億7400万
- 2022年3月31日 -64.08%
- -35億6700万
- 2022年9月30日
- -10億9800万
- 2023年3月31日 -98.27%
- -21億7700万
- 2023年9月30日 -79.79%
- -39億1400万
- 2024年3月31日 -142.64%
- -94億9700万
- 2024年9月30日
- -7億1700万
- 2025年3月31日 -95.12%
- -13億9900万
- 2025年9月30日
- -6億7400万
- 2026年3月31日 -114.54%
- -14億4600万
有報情報
- #1 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
- 当連結会計年度末におけるコミットメントライン契約に係る借入未実行残高等は次のとおりであります。2026/06/17 9:54
なお、上記コミットメントライン契約には次の財務制限条項が付されております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) コミットメントラインの総額 5,000百万円 5,000百万円 借入実行残高 - 〃 1,800 〃
(1) 2024年3月期末日及びそれ以降の各事業年度末日における連結貸借対照表に記載される利益剰余金を負の値としないこと。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (財務活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/17 9:54
財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入れによる収入17,500百万円、短期借入金の純増減額2,420百万円がありましたが、自己株式の取得による支出18,056百万円、配当金の支払額1,827百万円、長期借入金の返済による支出1,446百万円などにより2,267百万円の支出となりました。この結果、前年同期比では7,938百万円の増加となりました。
③ 生産、受注及び販売の実績 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- デリバティブ取引の執行・管理については、取引権限を定めた社内規程に従って行っており、また、デリバティブの利用にあたっては、信用リスクを軽減するために、格付の高い金融機関とのみ取引を行っております。2026/06/17 9:54
また、営業債務や借入金は流動性リスクに晒されておりますが、当社グループでは各社が月次に資金繰計画を作成するとともに、取引金融機関とコミットメントライン契約を締結し、当該リスクを管理しております。
(3) 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明