INPEX(1605)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1122億9100万
- 2009年3月31日 -9.4%
- 1017億3200万
- 2010年3月31日 +25.43%
- 1275億9900万
- 2011年3月31日 -7.48%
- 1180億5400万
- 2012年3月31日 -9.11%
- 1073億
- 2013年3月31日 -4.04%
- 1029億6500万
- 2013年6月30日 +3.46%
- 1065億2700万
- 2013年9月30日 -2.07%
- 1043億2300万
- 2013年12月31日 +43.24%
- 1494億3000万
- 2014年3月31日 -2.34%
- 1459億3600万
- 2014年6月30日 -2.62%
- 1421億1300万
- 2014年9月30日 -0.68%
- 1411億4500万
- 2014年12月31日 -1.3%
- 1393億500万
- 2015年3月31日 -0.93%
- 1380億1000万
- 2015年6月30日 -3.13%
- 1336億9700万
- 2015年9月30日 -2.53%
- 1303億1100万
- 2015年12月31日 -1.9%
- 1278億3700万
- 2016年3月31日 -2.3%
- 1249億
- 2016年6月30日 +47.9%
- 1847億2400万
- 2016年9月30日 +10.55%
- 2042億2000万
- 2016年12月31日 +0.04%
- 2043億700万
- 2017年3月31日 +5.03%
- 2145億7500万
- 2017年6月30日 -1.76%
- 2108億200万
- 2017年9月30日 -2.09%
- 2063億8700万
- 2017年12月31日 -2.48%
- 2012億6800万
- 2018年3月31日 -0.11%
- 2010億4500万
- 2018年6月30日 -2.1%
- 1968億1800万
- 2018年9月30日 -2%
- 1928億8100万
- 2018年12月31日 -1.75%
- 1895億600万
- 2019年3月31日 -1.22%
- 1871億9100万
- 2019年6月30日 -1.43%
- 1845億1200万
- 2019年9月30日 -1.86%
- 1810億7700万
- 2019年12月31日 -2.07%
- 1773億2000万
- 2020年3月31日 -1.18%
- 1752億2800万
- 2020年6月30日 -1.36%
- 1728億4300万
- 2020年9月30日 -1.49%
- 1702億6100万
- 2020年12月31日 -1.33%
- 1680億200万
- 2021年3月31日 -1.48%
- 1655億1900万
- 2021年6月30日 -0.84%
- 1641億3200万
- 2021年9月30日 -1.51%
- 1616億4800万
- 2021年12月31日 +0.94%
- 1631億6500万
- 2022年3月31日 -0.85%
- 1617億7500万
- 2022年6月30日 -1.13%
- 1599億4300万
- 2022年9月30日 -1.4%
- 1577億200万
- 2022年12月31日 -0.36%
- 1571億3700万
- 2023年3月31日 +2.27%
- 1607億1000万
- 2023年6月30日 -1.62%
- 1581億
- 2023年9月30日 -1.76%
- 1553億1200万
- 2023年12月31日 -1.75%
- 1525億9700万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに係る費用の内訳は以下のとおりであります。2026/03/26 15:17
石油・ガス資産及びその他の有形固定資産に含まれる使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。(単位:百万円) その他の有形固定資産 建物及び構築物 2,458 2,561 合計 29,590 11,929
新規取得による使用権資産の増加額合計は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ2,713百万円及び8,228百万円であります。(単位:百万円) その他の有形固定資産 建物及び構築物 5,320 3,068 合計 65,465 52,216 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主な有形固定資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。2026/03/26 15:17
・建物及び構築物 2年~50年
・機械装置及び運搬具 2年~17年