大和ハウス工業（1925）の造成用土地の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 37億8900万
2010年3月31日 -0.74%: 37億6100万
2010年12月31日 -12.92%: 32億7500万
2011年3月31日 -31.69%: 22億3700万
2011年6月30日 -11.35%: 19億8300万
2011年9月30日 -30.51%: 13億7800万
2011年12月31日 ±0%: 13億7800万
2012年3月31日 ±0%: 13億7800万
2012年6月30日 -3.7%: 13億2700万
2012年9月30日 +0.38%: 13億3200万
2012年12月31日 ±0%: 13億3200万
2013年3月31日 ±0%: 13億3200万
2013年6月30日 ±0%: 13億3200万
2013年9月30日 ±0%: 13億3200万
2013年12月31日 ±0%: 13億3200万
2014年3月31日 -51.43%: 6億4700万
2014年6月30日 ±0%: 6億4700万
2014年9月30日 ±0%: 6億4700万
2014年12月31日 ±0%: 6億4700万
2015年3月31日 ±0%: 6億4700万
2015年6月30日 ±0%: 6億4700万
2015年9月30日 ±0%: 6億4700万
2015年12月31日 ±0%: 6億4700万
2016年3月31日 ±0%: 6億4700万
2016年6月30日 ±0%: 6億4700万
2016年9月30日 ±0%: 6億4700万
2016年12月31日 ±0%: 6億4700万
2017年3月31日 ±0%: 6億4700万
2017年6月30日 ±0%: 6億4700万
2017年9月30日 ±0%: 6億4700万
2017年12月31日 ±0%: 6億4700万
2018年3月31日 ±0%: 6億4700万
2018年6月30日 ±0%: 6億4700万
2018年9月30日 ±0%: 6億4700万
2018年12月31日 ±0%: 6億4700万
2019年3月31日 +49.3%: 9億6600万
2019年6月30日 +128.36%: 22億600万
2019年9月30日 +65.82%: 36億5800万
2019年12月31日 -2.05%: 35億8300万
2020年3月31日 +24%: 44億4300万
2020年6月30日 ±0%: 44億4300万
2020年9月30日 +10.08%: 48億9100万
2020年12月31日 +1.68%: 49億7300万
2021年3月31日 -31.21%: 34億2100万
2021年6月30日 -33.91%: 22億6100万
2021年9月30日 -2.43%: 22億600万
2021年12月31日 +3.76%: 22億8900万
2022年3月31日 +43.64%: 32億8800万
2022年6月30日 -65.21%: 11億4400万
2022年9月30日 +112.06%: 24億2600万
2022年12月31日 +2.14%: 24億7800万
2023年3月31日 -5.25%: 23億4800万
2023年6月30日 +4.94%: 24億6400万
2023年9月30日 +4.06%: 25億6400万
2023年12月31日 -13.65%: 22億1400万
2024年3月31日 +79.95%: 39億8400万
2024年6月30日 -84.66%: 6億1100万
2024年9月30日 -22.09%: 4億7600万
2024年12月31日 +8.4%: 5億1600万
2025年3月31日 +116.86%: 11億1900万
2025年6月30日 +112.87%: 23億8200万
2025年9月30日 -0.88%: 23億6100万
2025年12月31日 +4.66%: 24億7100万
2026年3月31日 -71.27%: 7億1000万

個別

2009年3月31日: 37億8900万
2010年3月31日 -0.74%: 37億6100万
2011年3月31日 -40.52%: 22億3700万
2012年3月31日 -38.4%: 13億7800万
2013年3月31日 -3.34%: 13億3200万
2014年3月31日 -51.43%: 6億4700万
2015年3月31日 ±0%: 6億4700万
2016年3月31日 ±0%: 6億4700万
2017年3月31日 ±0%: 6億4700万
2018年3月31日 ±0%: 6億4700万
2019年3月31日 ±0%: 6億4700万
2020年3月31日 ±0%: 6億4700万
2021年3月31日 ±0%: 6億4700万
2022年3月31日 -5.56%: 6億1100万
2023年3月31日 -5.73%: 5億7600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
ア.満期保有目的の債券
償却原価法
イ.その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ア.未成工事支出金
個別法
イ.販売用不動産(仕掛販売用不動産、造成用土地を含む)
個別法(ただし自社造成の宅地は団地別総平均法)
ウ.商品及び製品
主として売価還元法
エ.仕掛品
個別法
オ.材料貯蔵品
総平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/17 13:23
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 個別法
イ.販売用不動産(仕掛販売用不動産、造成用土地を含む)
個別法(ただし自社造成の宅地は団地別総平均法)
2026/06/17 13:23
#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）: 工事の進行途上において、施工の遅延、材料費や建築費の変動等将来の不確実な要因により工事原価総額の見直しが必要となった場合、履行義務の充足に係る進捗度が変動することにより、翌事業年度の財務諸表において認識する収益の金額に影響を与える可能性があります。
2.販売用不動産(仕掛販売用不動産、造成用土地を含む)の評価
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
2026/06/17 13:23
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 個別法
(2) 販売用不動産(仕掛販売用不動産、造成用土地を含む)
個別法(ただし、自社造成の宅地は団地別総平均法)
2026/06/17 13:23