建物(純額)
個別
- 2013年5月31日
- 25億5800万
- 2014年5月31日 -36.43%
- 16億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.セグメント利益の調整額 △2,799百万円にはセグメント間取引消去 △21百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用 △2,778百万円が含まれております。また、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。2014/08/28 13:32
2.セグメント資産の調整額 8,005百万円は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物他であります。
3.減価償却費の調整額 66百万円は、報告セグメントに帰属しない本社建物他の減価償却費であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1.セグメント利益の調整額 △3,091百万円にはセグメント間取引消去 △44百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用 △3,046百万円が含まれております。また、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。2014/08/28 13:32
2.セグメント資産の調整額 8,644百万円は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物他であります。
3.減価償却費の調整額 59百万円は、報告セグメントに帰属しない本社建物他の減価償却費であります。 - #3 主要な設備の状況
- ※4 シンガポール支店及び台湾支店の計であります。2014/08/28 13:32
3.土地、建物のうち賃貸中の主なもの
4.土地、建物には、技術センターのうち研究開発部門に関するものとして土地 735百万円(14,896㎡)、建物197百万円(6,332㎡)が含まれております。土地(㎡) 建物(㎡) 本社 33,488 23,514 東京本店 57,417 - 名古屋支店 1,929 3,055 計 92,835 26,570 - #4 固定資産の減価償却の方法
- (リース資産を除く)2014/08/28 13:32
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #5 固定資産廃却損に関する注記
- 6.※5.固定資産廃却損の内訳は次のとおりであります。2014/08/28 13:32
前連結会計年度(自 平成24年6月1日至 平成25年5月31日) 当連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日) 建物・構築物 - 百万円 0 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 0 3 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。2014/08/28 13:32
建物 使途変更による振替 826 百万円 土地 使途変更による振替 310 〃 - #7 研究開発活動
- ③長周期地震・大変位対応の免震装置の開発2014/08/28 13:32
長周期・長時間地震動などの想定以上の大きな揺れに対応できる免震装置を㈱不二越と共同で開発を進めています。これまで困難とされていた高層階や液状化地盤に立地する建物などの機器免震、床免震にも適用範囲の拡大が図られ、地震に対する安全性の確保、ならびに安全余裕度の向上を目標としています。
④振動台設備の活用 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1)当該資産除去債務の概要2014/08/28 13:32
当社保有の建物の一部についてはアスベストを含有した建材が使用されており、当該建物の使用期限を迎えた時点で除去する義務を有しているため、法令上の義務により資産除去債務を計上しております。また当社は不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復義務を有する賃借物件が存在します。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2014/08/28 13:32
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。