中電工(1941)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 131億5000万
- 2009年3月31日 -7.95%
- 121億500万
- 2010年3月31日 -1.06%
- 119億7700万
- 2011年3月31日 +10.65%
- 132億5300万
- 2012年3月31日 -2.53%
- 129億1800万
- 2013年3月31日 -4.09%
- 123億9000万
- 2014年3月31日 +1.18%
- 125億3600万
- 2015年3月31日 +3.65%
- 129億9400万
- 2016年3月31日 +2.99%
- 133億8200万
- 2017年3月31日 -3.58%
- 129億300万
- 2018年3月31日 +0.4%
- 129億5400万
- 2019年3月31日 +1.11%
- 130億9800万
- 2020年3月31日 +7.54%
- 140億8600万
- 2021年3月31日 -3.32%
- 136億1800万
- 2022年3月31日 -2.53%
- 132億7400万
- 2023年3月31日 -3.86%
- 127億6200万
- 2024年3月31日 -1.96%
- 125億1200万
- 2025年3月31日 -0.83%
- 124億800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.設備工事業を営んでいる。2025/06/24 9:35
3.土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借している。賃借料は642百万円であり、土地の面積については、[ ]内に外書きで示している。
4.土地建物のうち賃貸中の主なもの - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 9:35
当社及び国内連結子会社については主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内訳は、次のとおりである。2025/06/24 9:35
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 30 百万円 96 百万円 土地 - 55 - #4 固定資産処分益に関する注記(連結)
- ※5 固定資産処分益の内訳は、次のとおりである。2025/06/24 9:35
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 - 百万円 3 百万円 - #5 有価証券明細表(連結)
- 2025/06/24 9:35
銘柄 券面総額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 第22回 イオンモール㈱無担保社債 1,000 945 第32回 東京建物㈱無担保社債 1,000 941 第5回 三井住友トラスト・パナソニックファイナンス㈱無担保社債 900 872 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上している。2025/06/24 9:35
当社グループは、管理会計上の区分を基準に、賃貸用資産及び遊休資産について減損損失の判定を行った。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 賃貸用資産(当社所有事務所) 土地及び建物 広島市東区 316 賃貸用資産(当社所有事務所) 土地 島根県江津市 38 遊休資産(当社所有事務所) 土地及び建物 広島県江田島市 112 遊休資産(当社所有事務所) 土地及び建物 岡山県美作市 86 遊休資産(当社所有事務所) 土地及び建物 広島県山県郡安芸太田町 54
その結果、上記の賃貸用資産、遊休資産について減損損失を計上した。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 9:35
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。