構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 300万
- 2019年3月31日 ±0%
- 300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2019/06/27 13:03 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2019/06/27 13:03
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 20百万円 8百万円 機械装置及び運搬具 1百万円 1百万円 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。2019/06/27 13:03
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 4百万円 2百万円 機械装置及び運搬具 -百万円 0百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (イ)担保に供している資産2019/06/27 13:03
(注)上記以外に関係会社株式を担保に供しておりますが、連結上全額消去しております(前連結会計年度3百万円、当連結会計年度3百万円)。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 現金及び預金(定期預金) 330百万円 270百万円 建物及び構築物 750百万円 678百万円 土地 1,114百万円 1,045百万円
(ロ)担保付債務 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (経緯)2019/06/27 13:03
当社グループは、賃貸等不動産、将来の使用が見込まれていない遊休資産については物件ごとに、それ以外の資産については損益管理を合理的に行える事業単位で資産をグループ化し、減損損失の認識を行っています。その結果、連結子会社のTOKURA THAILAND CO.,LTD.は営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるので、その保有する固定資産について減損処理(建物及び構築物 4百万円、機械装置及び運搬具2百万円、工具、器具及び備品2百万円、その他0百万円)をいたしました。
(回収可能価額の算定方法等) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法によっております。2019/06/27 13:03
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/27 13:03
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④長期前払費用
定額法によっております。2019/06/27 13:03