リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 3200万
- 2010年3月31日 +15.63%
- 3700万
- 2011年3月31日 +18.92%
- 4400万
- 2012年3月31日 -6.82%
- 4100万
- 2013年3月31日 +107.32%
- 8500万
- 2014年3月31日 +10.59%
- 9400万
- 2015年3月31日 +63.83%
- 1億5400万
- 2016年3月31日 -1.95%
- 1億5100万
- 2017年3月31日 ±0%
- 1億5100万
- 2018年3月31日 +294.7%
- 5億9600万
- 2019年3月31日 +10.07%
- 6億5600万
- 2020年3月31日 -54.57%
- 2億9800万
- 2021年3月31日 +781.54%
- 26億2700万
- 2022年3月31日 +0.95%
- 26億5200万
- 2023年3月31日 -6.79%
- 24億7200万
個別
- 2009年3月31日
- 6200万
- 2010年3月31日 +33.87%
- 8300万
- 2011年3月31日 +14.46%
- 9500万
- 2012年3月31日 +29.47%
- 1億2300万
- 2013年3月31日 +34.96%
- 1億6600万
- 2014年3月31日 +22.89%
- 2億400万
- 2015年3月31日 +13.24%
- 2億3100万
- 2016年3月31日 -1.3%
- 2億2800万
- 2017年3月31日 +23.25%
- 2億8100万
- 2018年3月31日 +154.09%
- 7億1400万
- 2019年3月31日 +8.68%
- 7億7600万
- 2020年3月31日 -41.62%
- 4億5300万
- 2021年3月31日 +523.84%
- 28億2600万
- 2022年3月31日 +0.99%
- 28億5400万
- 2023年3月31日 -6.52%
- 26億6800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
未成工事支出金等
未成工事支出金
個別法による原価法
PFI事業等棚卸資産
個別法による原価法
材料貯蔵品
移動平均法による原価法
販売用不動産
個別法による原価法
なお、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/29 15:50 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- 8 ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2023/06/29 15:50
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物・構築物 5 百万円 4 百万円 リース資産 2 - 機械、運搬具及び工具器具備品 1 0 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 15:50
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4 固定資産の減価償却の方法2023/06/29 15:50
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法